40代から始める老後の資金の貯め方｜必要額と効率的に貯める方法を解説

「老後資金の準備をそろそろ本気で始めなければ」と感じ始めるのが40代です。

とは言え、40代は、教育費や住宅ローン、親の介護など支出が増える傾向にあるため、「このままで老後は大丈夫？」という不安を抱く方も少なくありません。

本記事では、40代のリアルな貯蓄事情に触れながら、40代からでも十分間に合う老後資金の貯め方・増やし方をわかりやすく解説します。

 将来への漠然とした不安を「具体的な行動」に変えるヒントを見つけていきましょう。

【データで見る】40代のリアルな貯蓄額と老後への意識

まずは、40代の平均貯蓄額や老後に対する考え方から確認していきましょう。

40代の金融資産保有額（平均値と中央値）

【金融資産保有額（年代別）】

年代	平均値	中央値
20歳代	151万円	10万円
30歳代	599万円	130万円
40歳代	811万円	180万円
50歳代	1212万円	200万円
60歳代	1862万円	530万円
70歳代	1683万円	650万円
全体	1184万円	230万円

参考：金融広報中央委員会「令和5年　家計の金融行動に関する世論調査［総世帯調査］」

金融広報中央委員会「令和5年　家計の金融行動に関する世論調査［総世帯調査］」によると、40代の金融資産は、平均でおよそ800万〜1,000万円とされていますが、中央値は180万〜200万円ほどと大きな差があります。

平均値とは、すべての世帯の資産を合計して世帯数で割った数値で、一部の資産が多い世帯がいると全体の数値が押し上げられます。

一方、中央値は資産額を少ない順に並べたときに真ん中に位置する世帯の金額で、より実際の生活感に近い数値です。

このように、平均値だけを見ると実態よりも貯蓄が多いように感じてしまうことがあるため、注意が必要です。

まずは、自分の貯蓄額がどの位置にあるのかを客観的に把握したうえで、老後にどのくらい資金が足りなくなりそうかをシミュレーションしておくと、今後の貯蓄や投資の計画を立てやすくなります。

40代の老後資金の準備状況

【40代の金融資産保有額】

金融資産保有額	割合
100万円未満	10.0%
100～200万円未満	8.1%
200～300万円未満	4.7%
300～400万円未満	5.2%
400～500万円未満	3.5%
500～700万円未満	6.8%
700～1000万円未満	6.1%
1000～1500万円未満	7.1%
1500～2000万円未満	3.2%
2000～3000万円未満	5.1%
3000万円以上	6.0%

参考：生命保険文化センター「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」

多くの40代が公的年金以外に、貯蓄や運用、保険加入などで何らかの老後資金準備をしています。

しかし、実際は、ほとんどの人が老後資金の明確な目標設定ができておらず、漠然とした準備にとどまってしまっています。

一方で、会社による企業年金制度や退職金制度を受けられる可能性がある人もいますが、その金額だけで老後資金を十分にカバーできるとは限りません。

そのため、まずは、老後の生活費や住宅ローンの残債など、必要資金額を明確に把握する必要があるでしょう。

このように、40代の老後資金準備はある程度行われていても、将来の生活を見据えた対策が不十分な場合があります。

早い段階で正しい情報をつかみ、実現可能な計画を立てることが大切です。

7割程度の人が何らかの形で老後に向けた準備をしている一方で、8〜9割程度の人が老後生活に不安に感じているという状況です。

【老後保障に対する私的準備状況】

年代	男性	女性
20代	32.8%	39.5%
30代	65.1%	66.4%
40代	69.9%	66.9%
50代	73.2%	75.4%
60代	70.9%	77.0%
70代	64.4%	71.4%

参考：生命保険文化センター「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」

生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、40代の金融資産は「100万円未満」が10.0％、「100〜200万円未満」が8.1％、「3,000万円以上」が6.0％と、資産額に大きな差があることがわかります。

また、多くの40代は、公的年金だけに頼らず、貯蓄・投資・保険などで老後への備えを進めており、実際、老後資金の準備をしている人は男性で69.9％、女性で66.9％と、約7割にのぼります。

しかしその一方で、同調査より、「老後の生活に不安を感じている」と答えた人は男性で88.3％、女性では93.6％に達しており、ほとんどの人が将来に不安を抱えていることが分かります。

これは、多くの人が備えはしているものの、「本当に十分な金額を貯められているのか」「どのように運用すればよいのか」といった具体的な目標や判断基準を持てていないことが要因と考えられます。

このように、40代の多くが何らかの形で老後に備えながらも、将来に対する不安を完全には解消できていないのが実情です。

老後の不安を減らすためには、必要な生活費や理想の暮らしにかかる金額を具体的に数値化し、現状とのギャップを埋めるための現実的な貯蓄・運用プランを立てることが重要です。

40代からでも老後資金の準備が間に合う3つの理由

「40代からでは遅いかも…」と思うかもしれませんが、今からでも老後資金の準備は十分に間に合います。

40代からでも資金準備が間に合う理由を見ていきましょう。

 

20〜30代よりも収入が多い

40代は管理職や役職につく人も増え、20〜30代と比べて収入が安定している世代です。

そのため、貯金や投資に回せるお金を確保しやすくなります。

人によっては教育費や住宅ローンなどの出費はありますが、家計を見直して無駄を減らせば、少しずつでも老後資金を積み立てていくことができます。

また、将来的に収入が上がる見込みがあるなら、その分を積立額の増額に充てることで、40代後半からでも資産形成を加速させることができます。

20年近い運用期間を確保できる

定年を60〜65歳と考えると、40代からでもおよそ20年の運用期間があります。

この期間を有効活用することで、長期運用による「複利の効果」でお金を効率的に増やすことができます。

短期間で大きな利益を狙うよりも、積立投資などを利用してコツコツ資産を増やす方法が安心です。

 価格の変動に左右されにくく、リスクを分散しながら長期的に資産を育てていくことができるでしょう。

NISAやiDeCoなどの非課税制度がある

日本には、投資の利益にかかる税金を減らせる制度として「NISA」や「iDeCo」があります。

これらを活用することで、運用益に税金がかからず、通常よりも効率よくお金を増やすことができます。

iDeCoは掛金が全額所得控除になるため、節税効果が高いのが特徴です。

一方、新NISAは年間の非課税枠が広がり、より多くの資金を税金ゼロで運用できます。

これらの制度を使わずに投資すると、利益に約20％の税金がかかるため、せっかく利益が減ってしまいます。

老後資金をしっかり準備するなら、まずはNISAやiDeCoを積極的に活用するのがおすすめです。

老後資金はいくら必要？

老後に必要な資金は、人によって大きく異なります。

まずは、今の資産と将来の支出・収入を整理し、 大まかな数字でも構いませんので「老後までにあとどのくらい必要なのか」を試算してみましょう。

 

STEP1：現在の資産（預貯金・保険・不動産）を全て洗い出す

まずは「自分が今いくら持っているのか」を正確に把握することから始めましょう。

預貯金だけでなく、投資信託、株式、保険の積立金、住宅や土地といった不動産など、すべてをリスト化します。

家計簿アプリやエクセルを使うと、項目ごとに整理しやすく、資産の全体像を把握しやすくなります。

今ある資産を明確にすることで、「あとどのくらい貯めればいいのか」「不要な支出はどこにあるのか」が見えてきます。

この作業を通して、無駄な固定費や見直すべき保険料に気づくこともあり、家計改善のきっかけにもなります。

STEP2：老後の支出を想定する

老後の生活では、食費や光熱費といった日常生活費に加えて、医療費や介護費など、現役時代よりも支出が増える可能性のある項目も考慮する必要があります。

生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人で老後を過ごすために必要な最低日常生活費は月23.2万円、ゆとりある生活を送るためには月37.9万円が目安とされています。

この金額を参考にしながら、「どんな暮らしをしたいか」「趣味や旅行にどのくらい使いたいか」を具体的にイメージしてみましょう。

老後の1か月あたり、あるいは年間に必要な支出を試算することで、目標とすべき金額がより明確になります。

将来の物価上昇（インフレ）も見据えて、少し余裕をもたせた計画を立てることが大切です。

参考：生命保険文化センター「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」

STEP3：老後の収入を把握する

老後の生活設計を考えるうえで、まず把握しておきたいのが「どのくらいの収入が見込めるか」です。

主な収入源となる公的年金は、人によって受給額が異なりますが、厚生労働省の「令和5年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、国民年金の平均受給額は月57,700円、厚生年金の平均受給額は月147,360円となっています。

実際の受取額は、加入期間や収入状況、働き方（会社員・自営業など）によって変動するため、「ねんきんネット」や毎年届く年金定期便を利用して、自分の将来の受給見込み額を確認しておきましょう。

また、企業年金や退職金制度がある場合は、その支給額や受取時期も事前に把握しておくことが大切です。

これらがない場合は、公的年金だけに頼ることになるため、貯蓄や投資による資産形成の重要度が一層高まります。

今後、年金制度の改正などで支給額が変わる可能性もあるため、将来を過度に楽観視せず、「確実に足りる金額」を目安に堅実な収支計画を立てておくと安心です。

参考：令和５年度　厚生年金保険・国民年金事業の概況

STEP4：不足額を計算して目標額を設定する

老後に必要な生活費がわかったら、次は公的年金や企業年金などの見込み収入を差し引き、不足する金額を明確にしましょう。

これが、老後までに自助努力で準備すべき資金の目安になります。

たとえば、毎月の生活費が25万円で、年金収入が20万円だとすると、月5万円が不足します。年間では60万円、20年間ではおよそ1,200万円が必要となります。

さらに、医療費や住宅リフォーム費用、介護費用など、将来的に発生する可能性のある支出も考慮に入れると、より現実的な目標額を立てられます。

不足額を把握できたら、その差をどう埋めるかが次の課題となります。

毎月の積立額を設定したり、iDeCoやNISAなどの制度を活用して運用益を増やしたりと、具体的な行動計画を立てて実践していくことが、老後資金づくりの第一歩になります。

40代から始める老後資金シミュレーション

40代から老後資金を準備する場合、毎月どのくらい積み立てれば、どれほどの資産を築けるのかを具体的にイメージすることが大切です。

積立シミュレーションでは、「毎月の積立額」「運用期間」「想定利回り」を変えるだけで、結果が大きく異なります。

一般的には年3〜5％程度の運用利回りを想定するケースが多いですが、経済状況によって変動するため、複数パターンを想定しておくと安心です。

複利の力を活かせば、少額の積立でも長期的に大きな成果を得られる可能性があります。

逆に、積立額を増やせば、より早く目標金額に近づけるでしょう。

大切なのは「完璧なタイミングを待たない」ことです。

40代からでも遅くはありません。少額からでも始めることが、将来の安心につながります。

毎月3万円を積み立てた場合のシミュレーション

たとえば、毎月3万円を年利3％で20年間積み立てたとします。

この場合、およそ1,000万円前後の資産になる見込みです。（※複利計算による概算）

3万円であれば、家計を大きく圧迫せずに始められる人も多いでしょう。

外食やサブスクなどの固定費を少し見直すだけでも、十分に捻出できる金額です。

また、将来的に収入が増えたり支出が減ったりした場合には、積立額を増やすことで、より大きな資産形成を目指すことも可能です。

関連記事
サブスクで無駄遣いしていない？見直すべき3つの項目

毎月5万円を積み立てた場合のシミュレーション

さらに、毎月5万円を年利3〜5％で20年間積み立てると、約1,700万〜2,000万円以上を目指すことができます。

これは、老後生活における「安心ライン」に近い金額と言えるでしょう。

5万円の積立はやや負担に感じるかもしれませんが、高額な保険料や不要な固定費を見直すことで実現できるケースも多くあります。

このように実際の数字で試算してみることで、老後の資金計画がぐっと現実的になります。

自分の家計に合った金額を決めて、無理なく続けられる積立を始めましょう。

【プロが厳選！】40代からの老後資金の貯め方3選

40代から老後資金を貯めるなら、「手間をかけず、確実に続けられる方法」を選ぶことが大切です。

ここでは、40代からでも効率良く貯められる老後資金の準備方法を3つご紹介します。

 

iDeCo（個人型確定拠出年金）で税制優遇をフル活用！

iDeCoは、自分で老後資金を積み立てて運用する制度です。

最大のメリットは、掛金の全額が所得控除の対象になることで、その分、所得税や住民税が軽くなり、節税しながら資産を増やせます。

また、運用で得た利益も非課税になるため、長期的に続けるほど効果が大きくなります。

ただし、原則60歳までは引き出せないため、「老後資金専用」として利用するのが原則です。

運用商品は投資信託や定期預金などから選べますが、手数料が安く、分散投資に強いインデックスファンドを選ぶと効率的です。

iDeCoについては、こちらの記事で解説をしています。
iDeCo（イデコ）はやらないほうがいい？7つの理由や向いている人の特徴を解説

新NISA（つみたて投資枠）でコツコツ運用する

NISAは、少額からでも始められる長期投資の制度です。

2024年からは「新NISA」に制度が改正され、非課税枠が拡大し、非課税保有期間が無期限されるなど、老後に向けてより多くの資金を長期間非課税で運用できるようになりました。

対象となる投資信託は、金融庁が基準を設けて選んだ商品なので、初心者でも安心して始められます。

特につみたて投資枠での運用は、コツコツ投資に取り組むことができ、相場の上下に左右されにい特徴があるため、「時間を味方につけた投資」ができるのも魅力です。

NISAについては、こちらの記事で解説をしています。
NISAを今から始めるのは遅い？2026年からでも間に合う理由や年代別の始め方を解説

個人年金保険で強制的に貯める

個人年金保険は、毎月決まった金額を支払い、将来年金として受け取れる仕組みです。

自動的に積み立てられるため、「気づいたら貯まっていた」という感覚で続けやすいのが特徴です。

また、生命保険料控除の対象となり、確定申告や年末調整で税金の軽減を受けられるケースもあります。

ただし、途中で解約すると返戻金が少なくなる場合があるため、契約期間や手数料を確認してから始めることが大切です。

貯金が苦手な人や、リスクを抑えて確実に貯めたい人に向いている方法です。

個人年金保険については、こちらの記事で解説をしています。
40代に個人年金保険はおすすめ？自分にあう商品の選び方や加入するメリットを解説

40代が老後資金を貯める上で注意すべきポイント

老後資金づくりでは、「確実に貯めること」と「リスクを抑えること」の両立が大切です。

特に40代は、まだ資産を増やせる時間はあるものの、20代・30代と比べて損失を取り戻す時間が短くなるため、無理な投資や過度なリスクは避ける必要があります。

また、もしローンや借入が残っている場合は、まず返済を優先することも重要です。

借入金の利息が高い場合、運用で得られる利益よりも負担が大きくなることがあるためです。

焦って一気に投資額を増やしたり、「短期間で増やそう」と考えるのは危険です。

40代からは、長期・分散・積立を意識し、堅実に資産を育てていきましょう。

 

借入がある場合は返済を優先する

カードローンやリボ払いなどの高金利の借入がある場合は、投資よりもまず返済を優先するのが鉄則です。

例えば年利15％の借入を抱えていると、投資でそれ以上の利回りを出すのは現実的に難しく、結果的にマイナスになる可能性があります。

借入を減らすことで、毎月の支出が軽くなり、将来的に投資や貯蓄に回せるお金が増えていきます。

無理のない範囲で返済と同時に少額の積立も続けることができれば、家計のバランスが整い、老後資金づくりの基盤が作れます。

焦ってハイリスクな金融商品に手を出さない

「老後資金が足りない」と焦って、ハイリスク・ハイリターンの投資に手を出すのは危険です。

特に、仕組みが複雑だったり、「必ず儲かる」「高配当保証」などとうたう投資話には注意が必要です。

投資初心者は、仕組みがわかるもの・実績があるものを選ぶのが基本です。

NISAやiDeCoなど、長期で安定的に増やせる制度を活用しながら、少しずつ投資に慣れていく方が安全です。

疑問があるときは、専門家や信頼できる情報源に相談し、納得できる範囲で始めましょう。

短期・一括・集中投資を避ける

「短期間で一気に増やしたい」と思って、一度に大きな金額を投資してしまうのはリスクが高い行動です。

相場が下落したタイミングに当たると、一瞬で大きな損失を抱えることもあります。

老後資金づくりでは、長期・分散・積立を意識して、相場の変動リスクを平均化しながら安定的に資産を増やすことを心がけましょう。

投資先も1つに絞らず、業種や地域を分散させることで、万が一のリスクを減らすことができます。

一度に増やそうとせず、焦らず・続けることが、40代からの資産形成を成功させる最大のポイントです。

まとめ

40代からでも正しい知識と計画的な行動を起こせば、老後を豊かに過ごすための資金準備は十分に間に合います。

まずは自分の現状を客観的に把握し、老後に必要な支出と収入のギャップを数値化することがスタートラインです。

そのうえでiDeCoや新NISAなどの税制優遇制度を活用しながら、毎月無理のない範囲でコツコツ積立を続ける姿勢が大切です。

長期的・計画的に資産を守りながら増やすことを心がけ、40代という働き盛りの時期を有効活用して、老後の安心につなげていくとよいでしょう。

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