貯蓄型保険をやめたいと思ってもちょっと待って！解約以外の選択肢にも注目

貯蓄型保険は、「やめたい」と思ったときにすぐ解約してしまうと、後悔することになりかねません。

単なる金融商品ではなく、保障機能も併せ持った生命保険だからです。

本当にやめても大丈夫なのかをしっかり考えて判断しましょう。

とはいえ、やめても支障が出にくい種類やタイミングがあるので、絶対にやめられないということではありません。

この記事では、貯蓄型保険をやめたいと思う理由や、解約することのリスク、やめる判断をする前にチェックすべきことなどについて解説します。

貯蓄型保険をやめたいと思った理由は？

「貯蓄型保険をやめたい」と感じる理由は人によって異なりますが、だいたい次の３つのパターンに当てはまります。

それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。

 

「将来に向けてお金を増やしたい」という理由で貯蓄型保険に加入したものの、あとから「他の金融商品を選んだ方がもっと増やせたのではないか」と感じて解約を考える人も少なくありません。

特に、貯蓄目的だけで加入していた場合は、思ったほど資産が増えないと感じて後悔するケースがあります。

そもそも貯蓄型保険は保険であるため、支払った保険料のすべてが貯蓄に回るわけではありません。

保険料の一部は死亡保障などの保障部分にも充てられています。

そのため、保険商品としての利率が悪くなくても、投資信託などの金融商品と比較すると、資産の増え方が物足りないと感じることがあります。

また、加入した時期の金利が低い場合は、特に「思ったより増えない」と感じやすいでしょう。

貯蓄としても保障としても物足りなく感じた

貯蓄型保険は、貯蓄と保障の両方を兼ね備えた保険として魅力的に見える商品です。

しかし、貯蓄と保障をそれぞれ分けて考え、他の金融商品や保険商品と比較すると、どちらも中途半端に感じてしまうことがあります。

その理由は、支払った保険料の使われ方にあります。投資信託などの金融商品は、掛けたお金の多くがそのまま運用に回りますが、貯蓄型保険は保障部分にも保険料が使われるため、運用に回る金額が少なくなります。

また、保障の面でも、保険料の一部が貯蓄に回るため、同じ保険料で加入する掛け捨て型の保険と比べると、保障額が小さくなる傾向があります。

その結果、「資産形成は別の金融商品で行い、保障は保険で備えた方がよいのではないか」と考え、見直しや解約を検討する人も少なくありません。

将来金銭価値が下がりそうで心配になった

貯蓄型保険は、長期間保険料を払い込むことで、最終的に元本を上回る金額を受け取れる仕組みの保険です。

ただし、保険料の一部は保障や運営費などにも充てられるため、払い込み期間中の解約返戻金は、支払った保険料の総額を下回ることが一般的です。

特に契約初期は、運営経費や人件費などの契約初期費用に充てられる割合が大きく、解約返戻金がほとんどないケースもあります。

そのため、本来は短期間で解約することを前提とした商品ではありません。

しかし近年は物価上昇が続いており、予定していた利率を上回るインフレが続くと、将来受け取る金額の実質的な価値が下がる可能性もあります。

このような状況から、「このまま保険を続けるよりも、インフレに強い金融商品へ見直した方がよいのではないか」と考え、解約を検討する人もいます。

貯蓄型保険を解約するリスク

貯蓄型保険の解約自体は所定の手続きをすればできますが、解約にはさまざまなリスクが伴います。

このようなリスクがあるなら解約はやめておこうと思うか、それでも解約した方がいいだろうと思うかは人によって違います。

納得のいく判断ができるように、解約のリスクを正しく理解しておきましょう。

主なリスクは次に挙げる6つです。

 

元本割れの可能性がある

貯蓄型保険は、途中解約した場合でも解約返戻金を受け取ることができます。

ただし、解約するタイミングによっては、支払った保険料の総額を下回る「元本割れ」になる可能性があります。

特に契約から間もない時期に解約すると、解約返戻金がほとんど戻らないケースもあります。

保険料払込期間の途中や満期前に解約する場合は、払い込んだ保険料より受取額が少なくなる可能性が高いため注意が必要です。

また、解約返戻金が払込保険料をわずかに上回っていても、手続きにかかる手数料などを差し引くと実質的にマイナスになることもあります。

貯蓄目的で加入した保険を元本割れの状態で解約してしまうと、本来の目的を果たせなくなります。

そのため、解約を検討する際はタイミングを慎重に見極めることが重要です。

保障を失うことになる

貯蓄型保険は、貯蓄目的で加入する人も多いですが、基本的には「保障」を備えた保険商品です。

学資保険や養老保険などは貯蓄を目的として加入するケースが多いものの、預貯金や一般的な金融商品にはない死亡保障が付いている点も、選ばれる理由の一つになっています。

しかし、貯蓄型保険を解約すると、それまで備えていた保障はすべて失われてしまいます。

また、主契約を解約すると特約も同時に終了するため、医療保障や死亡保障など、すべての保障がなくなる点にも注意が必要です。

新しく加入すると保険料が上がる

貯蓄はより利率の高い金融商品に切り替え、保障は新しく保険に加入して確保すればよいと考える人もいるでしょう。

そうであれば、現在の保険を解約しても問題ないと思うかもしれません。

しかし、同じ条件の保障を新たに準備しようとすると、以前加入したときより年齢が上がっているため、保険料が高くなる可能性があります。

新しく保険に加入する場合は、保障内容を変えずに保険料が高くなることを受け入れるか、掛け捨て保険などに変更して保険料を抑えるかのどちらかになります。

もし同じ保障を高い保険料で入り直すのであれば、現在の貯蓄型保険を継続し、増える保険料分を貯蓄や投資に回した方が合理的な場合もあります。

また、別の金融商品で資産形成を行う場合は、投資資金とは別に保険料も必要になります。

実際に見直しが有利かどうかは条件によって変わるため、専門家に相談して具体的に比較することが重要です。

再加入できない可能性がある

貯蓄型保険をやめたいと考えている人の多くは、「保障はいらない」というわけではなく、貯蓄はより利率の良い金融商品に、保障は保険料の安い保険に切り替えたいと考えているケースが多いでしょう。

健康状態に問題がなければ、新しい保険に加入することは可能です。

しかし、以前保険に加入したときよりも年齢が上がっているため、健康状態が変化している可能性があります。

年齢が高くなるほど病気のリスクは高くなり、手術歴や持病がある場合は、希望する保険に加入できなかったり、条件付きでの加入になったりすることもあります。

そのため、現在の保険を解約する前に、新しい保険に加入できるかどうかを確認しておくことが重要です。

解約返戻金に税金がかかる場合がある

貯蓄型保険を解約する際は、元本割れだけでなく税金がかかる可能性がある点にも注意が必要です。

貯蓄型保険は金融商品の一種であるため、解約時に利益が出た場合は、その利益部分に所得税が課税されます。

具体的には、払い込んだ保険料の総額よりも解約返戻金が多い場合、その差額が利益となり課税対象になります。

ただし、一時所得には50万円の特別控除があるため、それを超えた部分に対して税金がかかります。

また、保険料を支払っている人と解約返戻金を受け取る契約者が異なる場合は、贈与とみなされて贈与税が課税されることがあります。

贈与税には110万円の基礎控除があり、それを超える部分が課税対象となります。

例えば、妻が契約者の保険の保険料を夫が支払っている場合や、子どもが契約者の保険の保険料を親が支払っている場合などが該当する可能性があります。

契約者貸付の残高は自動的に相殺される

契約者貸付制度は、貯蓄型保険に備わっている制度で、解約返戻金を担保に保険会社からお金を借りられる仕組みです。

この制度を利用している場合、保険を解約する際には借りている金額を返済する必要があります。

契約者貸付は保険契約を継続していることが前提の制度であるため、解約すると利用できなくなるためです。

実際には、解約手続きの際に借入残高と利息が解約返戻金から自動的に差し引かれます。

そのため、解約返戻金がある場合でも、契約者貸付の残高が多いと、受け取れる金額が想定より大幅に少なくなる可能性があります。

保険の種類によって異なる解約の判断基準

貯蓄型保険の解約にはリスクがあるという話をここまでしてきました。

リスクを理解したうえで最終的に解約するという決断をするなら、納得できるのではないでしょうか。

貯蓄型保険と一口に言っても種類があり、それぞれ判断基準が異なります。

ここからは、保険の種類別に解約すべきかどうかを判断する基準について確認していきましょう。

終身保険の場合

終身保険は、解約するタイミングによって受け取れる解約返戻金の金額が大きく変わります。

特に契約して間もない時期や、保険料払込期間中に解約すると、元本割れする可能性が高いため注意が必要です。

解約を検討する場合は、解約返戻金がいつ頃から払込保険料を上回るのかなど、返戻金の推移を事前に確認しておくことが重要です。

また、終身保険を解約した後に同じ条件の保険へ再加入しようとすると、年齢が上がっているため保険料が大幅に高くなる可能性があります。

同程度の保障が必要な場合は、掛け捨て保険で保障額だけを確保するなど、別の方法を検討することも必要です。

場合によっては、解約ではなく減額や払済保険などの方法を選ぶことも検討した方がよいでしょう。

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終身保険を解約するのはもったいない？4つの理由や解約以外の方法を紹介

養老保険の場合

養老保険は、途中で解約すると元本割れになるケースが多いため、早期の解約は注意が必要です。

特に契約してから数年間は解約返戻金が払込保険料の総額を下回ることが多く、解約すると損をしてしまう可能性があります。

本来、養老保険は満期時にまとまった資金を受け取ることを目的とした保険であるため、途中解約を前提とせず、必要な時期に満期が来るように契約することが望ましいでしょう。

どうしても途中で解約する必要がある場合は、解約返戻金が払込保険料の総額を上回るタイミングを確認してから判断することをおすすめします。

学資保険の場合

学資保険は、子どもの進学など将来の決まった時期に向けて教育資金を準備するための保険です。

契約者である親に万が一のことがあった場合、その後の保険料の支払いが免除されても、満期時の給付金は予定通り受け取れるという特徴があります。

長期間の積み立てを前提とした保険のため、満期前に解約すると元本割れになる可能性が高くなります。

また、学資保険は親と子どもの加入年齢に制限があるため、一度解約すると同じ条件で入り直すことは難しい場合があります。

保険料の支払いが難しくなった場合や、別の方法で教育資金を準備できる場合を除き、安易に解約を検討するのは避けた方がよいでしょう。

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学資保険の解約は本当に必要？損をしないための知識

個人年金保険の場合

個人年金保険は、将来の老後資金を準備するために長期間かけて積み立てていく保険です。

長期運用を前提としているため、途中で解約すると元本割れする可能性が高く、特に契約初期に解約した場合は払込保険料の総額を大きく下回ることがあります。

一方で、解約返戻金が払込保険料の総額を上回る場合は、その差額が一時所得として課税対象になる可能性があります。ただし、差益が特別控除の50万円以内であれば税金はかかりません。

また、契約から5年以内に解約した場合や、5年以内に満期を迎える場合は源泉分離課税の対象となる点にも注意が必要です。

予定利率が低い場合や、自分で資産運用ができる場合には、元本割れで解約してもその後の運用次第でプラスになる可能性もあります。

そのため、解約するかどうかは慎重に判断することが大切です。

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個人年金保険を解約しても大丈夫？解約する前に知っておきたいリスクと対策

貯蓄型保険をやめる前に確認すべきことは？

貯蓄型保険を解約することに決めたとしても、実際にやめる前に確認しなければならないことがまだあります。

少なくとも次に紹介する項目についてはしっかり確認してから手続きを進めるようにしましょう。

 

払い込み保険料の総額と解約返戻金の差

貯蓄型保険を解約する場合は、その時点で受け取れる解約返戻金の金額を必ず確認しておく必要があります。

あわせて、それまでに払い込んだ保険料の総額も計算しておきましょう。

そうすることで、解約返戻金が払込保険料の総額と比べてプラスなのか、それともマイナスなのかを把握できます。

解約を検討するうえでは、元本割れしているかどうかを確認することが最低限必要です。

もし解約返戻金が払込保険料を下回っている場合は、いつ頃になれば元本を上回るのかも調べておきましょう。

解約するべきか、継続した方がよいのか、また解約する場合の適切なタイミングを判断するためにも重要な確認事項です。

税金や手数料がいくらかかるか

解約返戻金と払込保険料の総額を比較して、解約返戻金が上回っている場合でも、そのまま全額を受け取れるとは限りません。

払込保険料より解約返戻金が多い場合、その差額は利益とみなされ、一時所得として所得税の課税対象になる可能性があります。

ただし、一時所得には50万円の特別控除があるため、利益がその範囲内であれば税金はかかりません。

また、税金がかからない場合でも、解約時に手数料が発生し、その分が利益を相殺してしまうこともあります。

そのため、解約によって実際に受け取れる金額を確認したうえで、税金や手数料も含めて納得できる場合にのみ解約を検討することが大切です。

保障が無くなっても大丈夫か

保険を解約すると、その時点で保障はなくなります。

そのため、解約する前に「保障がなくなっても本当に困らないか」をしっかり考えることが大切です。

貯蓄型保険を見直すときは、どうしても貯蓄や利率の部分に目が向きやすく、もっと利率の高い金融商品で運用した方がよいのではないかと考えがちです。

すでに別の保険に加入していて、必要な保障を確保できている場合は大きな問題はありません。

しかし、新しく別の保険に入り直して保障を確保する場合は、その保険料も含めて考える必要があります。

つまり、貯蓄型保険の保険料をそのまま別の貯蓄に回せるとは限らないということです。

解約を考えるときは、貯蓄だけでなく保障も含めて、全体で見て本当に得になるのかを確認することが大切です。

解約だけが選択肢ではない

貯蓄型保険をやめたいと考えた時点から解約ありきで話が進んでしまっているかもしれません。

特に、「まとまったお金が必要だから解約するしかない」と思い込んでいる場合は他の選択肢が頭に浮かばない可能性があります。

しかし、解約だけが選択肢ではありません。

貯蓄型保険の場合、解約する以外にも、次に挙げる5つの選択肢があります。

解約するよりも適切な方法がないか、考えてみましょう。

 

払済保険

払済保険とは、保険料の払い込みを中止し、その時点の解約返戻金を一時払保険料として充当することで、保険契約を継続する方法です。

これまでと同じ種類の保険、または一時払終身保険に切り替える形となり、保険期間は変わりませんが、保険金額は小さくなります。

払済保険のメリットは、保障額は減るものの、保険料の負担をなくしながら契約を継続できる点です。

ただし、払済保険へ変更すると、リビングニーズ特約を除き、付加されていた特約は消滅するため注意が必要です。

払済保険は、ライフスタイルの変化などで保険料の支払いが難しくなった場合や、保険全体を見直したい場合に有効な方法です。

また、今後支払う予定だった保険料を別の資産形成に回すことができるため、保障を残しながら他の金融商品で運用したい場合にも選択肢となります。

減額

減額とは、契約している保険の保険金額を減らすことで、毎月の保険料負担を下げる方法です。

保険の一部を解約する形になるため、保障額は小さくなりますが、必要な保障を残しながら契約を継続できます。

例えば、子どもが独立した場合や離婚などで大きな保障が不要になった場合には、減額によって保険内容を見直すことができます。

また、住宅ローンを組んで団体信用生命保険（団信）に加入した場合も、万が一の際の保障が一部確保されるため、生命保険の保障額を減らすという選択が可能です。

減額によって保険料の負担が軽くなれば、その差額を貯蓄や投資など、別の資産形成に回すこともできるでしょう。

延長保険

延長保険とは、保険料の払い込みを中止し、その時点の解約返戻金を一時払保険料として、同額の保険金額を持つ定期保険に切り替える方法です。

特別条件が付いていない契約で、延長後の保険期間が1年以上確保できる場合に利用できます。

延長保険の特徴は、保険金額をそのまま維持できる点です。

ただし、保険期間はそれまでより短くなります。

また、払い込みを中止した時点で、リビングニーズ特約を含むすべての特約が消滅する点にも注意が必要です。

保険料の支払いが不要になるため、その分の資金を貯蓄や投資など別の資産形成に回すこともできます。

契約者貸付

契約者貸付とは、加入している保険の解約返戻金を担保に、保険会社からお金を借りられる制度です。

会社を辞めて収入がなくなった場合や、親の介護費用、住宅のリフォームなど、急にまとまった資金が必要になることもあります。

契約者貸付は、こうした不測の出費に対応する手段として利用できます。

ただし、借りられる金額は解約返戻金の一部に限られます。

そのため、解約返戻金がほとんどない契約では利用できない場合があります。

借入限度額は保険会社や保険の種類によって異なりますが、一般的には解約返戻金の60％～90％程度が上限とされているケースが多いです。

また、借りたお金には利息が発生し、返済しないまま契約を解約すると、解約返戻金から元金と利息が差し引かれる点にも注意が必要です。

不要な特約を外す

主契約を残したまま特約を外すことで、保険料の負担を軽くすることができます。

ただし、特約だけを残して主契約を解約することはできません。

あくまで主契約を中心にした契約のため、特約のみを継続することはできない仕組みです。

特約の保険料は主契約に比べると金額が小さいことが多いため、減額と比べると保険料を下げる効果はそれほど大きくない場合があります。

また、一度外した特約は基本的に元に戻すことができない点にも注意が必要です。

「やはり必要だった」と思っても、再度同じ条件で付け直すことはできないケースが多いため、慎重に判断する必要があります。

さらに、特約の種類によっては、ひとつの特約を解約すると他の特約も連動して解約されることがあるため、事前に契約内容をよく確認しておきましょう。

貯蓄型保険をやめた後はどうする？

最後に、貯蓄型保険をやめた後はどうすればよいかということについて触れておきましょう。

貯蓄型保険の場合、解約してもただ解約返戻金を受け取って終了ということにはならないことが多いからです。

新たな死亡保障はどのように確保すればよいかということと、解約返戻金を活かして金融商品に投資するなら何がおすすめかということについて解説します。

死亡保障を確保する方法

貯蓄型保険を解約する場合、契約した当時よりも年齢が上がっているため、同じ条件で生命保険に入り直すと保険料が高くなる可能性があります。

ただし、これまで加入していた保険は貯蓄型であり、保険料の一部が貯蓄にも回されているため、もともと保険料が割高になりやすい点を理解しておくことが大切です。

貯蓄型保険を解約した後は、保障だけに特化した生命保険を選ぶことで、保険料を抑えながら必要な保障を確保できます。

例えば、子育て期間中など大きな保障が必要な時期には、期間を限定した掛け捨ての定期保険を選ぶ方法があります。

同じ保険金額であっても、保障に特化した保険を選べば、これまでよりも保険料を抑えられる可能性があります。

解約返戻金や浮いた保険料の活用方法

貯蓄性の高い金融商品へ乗り換える目的で保険を解約する場合は、解約返戻金を有効に活用できる投資先を選ぶことが重要です。

また、保険を解約することで、これまで毎月支払っていた保険料の負担がなくなる点にも注目しましょう。

新たに保障を準備した場合でも差額が出れば、その分を資産形成に回すことができます。

投資の知識に自信がない人には、NISAやiDeCoといった制度の活用がおすすめです。

NISAは少額から始めることができ、必要なときに売却して現金化できる点が特徴です。

つみたて投資枠と成長投資枠を併用することで、長期的な資産形成もしやすくなります。

一方、iDeCoは原則60歳まで引き出せないため、老後資金の準備に向いている制度です。

掛金は全額所得控除の対象となり、受取時も退職所得控除や公的年金控除が利用できるため、税制メリットが大きい点が特徴です。

どちらの制度も、株式や投資信託の売却益・配当金などが非課税になります。

通常は約20％の税金がかかるため、この非課税メリットを活用することで効率よく資産形成を進めることができます。

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NISAを今から始めるのは遅い？2026年からでも間に合う理由や年代別の始め方を解説

「やめたい」と思っても解約の判断は慎重に

「やめたい」と思っても突発的に解約の手続きをしてはいけません。

貯蓄型保険の解約はタイミングを間違えると大きく損をすることになります。

元本割れだけでなく、税金や手数料などもしっかり計算しましょう。

また、解約以外にも選択肢があるので、慎重な判断が必要です。

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