マイホームを購入したら生命保険の見直しが必要!? 見直したほうがよい理由と見直しのポイントを解説

念願のマイホームを購入する際に、大半の人が住宅ローンを組みます。

しかし、住宅ローンを組んだあと、生命保険の見直しをせず、保障内容をそのままにしている人が多くみられます。

実は、マイホームを購入したタイミングは生命保険の見直しをする絶好の機会です。

この記事では、マイホームを購入したら生命保険の見直しが必要になる理由と、見直しの注意点について解説します。

場合によっては保険料を削減でき、毎月の支出を圧縮できるかもしれませんので、参考にしてください。

マイホーム購入時に加入する「団体信用生命保険」とは？

団信とは、住宅ローンの返済中に加入者が亡くなった場合や高度障害状態になった場合に、その後のローン残債がゼロになる制度です。

住宅ローンを組む際は、大半の人がこの団体信用生命保険（団信） に加入します。

たとえば、5,000万円の住宅ローンを組んでいる契約者が亡くなった場合は団信が適用され、その後は5,000万円のローン返済が免除されます。

そのため、残された遺族は今後のローン返済の義務はなくなり、自宅を所有することが可能になるのです。

つまり、団信が適用されれば住宅ローンという負債がなくなり、実質的に生命保険としての機能を持つことになるのです。

ただし、健康状態によっては団信に加入できない点に注意が必要です。

出典：公益財団法人 生命保険文化センター 団体信用生命保険について知りたい

団信なしで住宅ローンを借りる場合は収入保障保険に加入しよう

住宅金融支援機構の取り扱っている「フラット35」などの一部の住宅ローンでは、団信の加入が任意となっているものもあります。

団信に加入しないで契約した場合、契約者が亡くなるか、もしくは高度障害になってしまっても住宅ローンは残ったままの状態のため、遺族に多額の債務を残してしまうことになります。

最悪の場合、遺族はマイホームを手放さなければなりません。

この最悪の事態を回避するためにも、団信に加入しない場合は同額程度の生命保険に加入しておきましょう。

団信の代わりに生命保険に加入する場合は「収入保障保険」を検討することをおすすめします。

収入保障保険とは、被保険者が死亡・高度障害状態に該当した場合に、保険期間満了まで年金形式で給付金を受け取れる商品です。

保険期間の経過とともに、受け取れる保険金の総額の総額が少なくなっていくのが収入保障保険の特徴なので、住宅ローンの返済が進むと保障される金額が減っていく団信の代わりとしてはぴったりといえるでしょう。

団信と収入保障保険の違いについては、以下の記事でも詳しく解説しています。
【FPが解説】団信と生命保険はどっちが得？違いを徹底的に比較してみた

マイホーム購入時に生命保険を見直すべき理由

主に以下2つの理由から「マイホーム購入時には生命保険を見直すべき」といわれています。

理由①団信に入ることで必要保障額が減るから

マイホームを購入した際に「生命保険の見直しをしたほうがよい」といわれる理由に、マイホームを購入すると大半の人が団信（団体信用生命保険）に加入することが挙げられます。

団信に加入すれば万一に際に住宅ローンがゼロとなり、ローン返済が免除になります。

つまり、団信は生命保険の役割を発揮するため、十分な保障内容の保険に加入している人は保険料を軽減できる可能性があるのです。

たとえば、5,000万円の生命保険に加入している人が、3,000万円の住宅ローンを組んで団信に加入したとしましょう。

この場合、元々加入している生命保険に含まれている住宅費の保障については、必要なくなるはずです。

そのため、5,000万円の保険金額を2,000万円まで減額しても、万が一があった場合の生活費はある程度賄えます。

マイホーム購入後は、各世帯ごとの必要保障額を計算し直して、保険の見直しをしましょう。

必要保障額は「遺族の支出（生活費や教育費など）ー遺族の収入（遺族年金や配偶者の給料など）」で求められます。

毎月の保険料負担を軽減できれば、日々の生活費や貯蓄に回すお金を増やせるでしょう。

理由②団信だけでカバーできないリスクがあるから

団信に加入するメリットは、被保険者に万が一があった時に住宅ローンの返済が免除される点にあります。

裏を返せば、それ以外のトラブルが生じたときには一切保障されないため、日常生活で生じるさまざまなリスクについては団信以外の方法でカバーする必要があります。

病気やケガで収入が減少するリスク

団信は、契約者の死亡や高度障害状態になった際に適用されますが、病気やケガで働けない状況になってしまっても保障されないことが多いです。

長期間働けなくなった際に、収入が途切れてしまうと、住宅ローンの返済に大きな影響がでることもあるでしょう。

そのためにも「医療保険」や「就業不能保険」への加入は重要です。

とくに、個人事業主の場合は「傷病手当金」や「障害厚生年金」などの制度がなく、会社員・公務員よりも社会保障が手薄になっています。

そのため、「医療保険」や「就業不能保険」に加入し、不測の事態に備えておく必要があるでしょう。

カバーするリスクが異なる保険なので、くれぐれも団信に加入したからといって、これらの保険を解約しないようにしてください。

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住宅ローンでがん団信に入るならがん保険はいらない？どっちがおすすめ？保障内容の違いやメリット・デメリットを解説

老後に住宅ローンの返済が難しくなるリスク

住宅ローンの返済期間が70歳や80歳など、老後にまで及ぶ場合は、途中で住宅ローンの返済が困難になるケースもあります。

というのも60歳を過ぎると、多くの場合収入が大きく減るからです。

定年の延長や再雇用などによって一定の収入は得られるものの、毎月の住宅ローンの返済額が多い場合には、少し収入が減っただけで生活が厳しくなる可能性があります。

このようなケースでは、住宅ローンを返済しつつ、老後資金の準備もしておいた方が良いでしょう。

老後資金を準備する方法としてはiDeCoや個人年金保険などがおすすめです。

どちらも60歳以降、毎年一定額の給付を受け取れるので、公的年金以外の収入源として活用できます。

iDeCoについてはこちら
iDeCo（イデコ）はやらないほうがいい？7つの理由や向いている人の特徴を解説

個人年金保険についてはこちら
【初心者向け】個人年金保険とは？メリット・デメリットをわかりやすく解説

ペアローンを組んだ場合に生じるリスク

夫婦共働き世帯が増えつつあり、「ペアローン」で住宅ローンを組むことも一般的となってきました。

ペアローンとは、同一物件に対して、夫婦それぞれの収入を基準にして2つの住宅ローンを組む方法です。

6000万円の物件を購入する際に、夫婦それぞれ3,000万円ずつローンを組むようなケースが当てはまります。

ペアローンを組む場合、夫婦それぞれの借入額に対して団信に加入するため、夫婦どちらかに万一のことが起こった場合に、住宅ローンがゼロになることはありません。

たとえば、夫婦でそれぞれ3,000万円のペアローンを組んだとしましょう。

もし夫が亡くなってしまった場合は、夫についてのローン残高3,000万円は団信が適用され、今後の返済が免除となります。

しかし、その一方で妻の住宅ローン残高3,000万円は残ったままとなるのです。

そのため、夫婦でペアローンを組んだ場合は、配偶者が亡くなったときに備えて互いのローン残高分の生命保険に加入することが望ましいといえるでしょう。

住宅ローン完済後に生じるリスク

団信は、住宅ローンの契約者に万一のことが起き、返済不能になった場合に適用される保険です。

そのため、住宅ローンを完済し残債がゼロになれば、団信の契約もなくなります。

つまり、団信は住宅ローンを完済した時点で生命保険としての機能も終了することになるのです。

団信以外の生命保険に加入していない場合は、万が一の保障がかなり手薄になってしまいます。

とくに、早期に一括返済を実施した場合には数千万円もの保障が一気になくなってしまう可能性もあるでしょう。

必要に応じて、住宅ローンを完済した後も保障が続く保険に加入しておいた方がよいかもしれません。

たとえば「終身タイプ」の保険であれば、保障が一生涯続くため、団信の契約がなくなった後も一定の保障を確保できます。

今の状況が自分や家族に最適な保障であるか確認したいや、保険の見直しをしたいという方は、保険相談サービスを活用しましょう。

保険のプロであるFPが最適な保険選びのサポートします。

参考：マイホーム購入時は損害保険も見直したほうがよい

マイホームを購入する際は生命保険だけではなく、損害保険も見直すことをおすすめします。

住宅ローンを組む時は火災保険への加入が義務付けられているケースがほとんどです。

火災保険に加入していない場合、万が一住宅ローンの対象となる物件が火災や台風などで損害を被ると生活ができなくなってしまいます。

しかし、住宅ローンの返済義務は残るため、生活が苦しくなる可能性があるのです。

このような事態を避けるために、銀行から融資を受ける際は火災保険へ必ず加入する必要があります。

新しく火災保険に加入すると、以下の補償は重複する可能性があるので注意しましょう。

• これまで加入していた火災保険
• 自転車保険（個人賠償責任保険）

以前に住んでいた家で加入していた火災保険は、契約していても意味がないため、必ず解約手続きをしましょう。

商品によっては支払った保険料の一部が戻ってくるケースもあります。

また、自転車保険は、自転車乗車中に他人にケガを負わせたことで生じた損害賠償責任を補償する保険です。

個人賠償責任保険は、基本的に複数加入していても一つの保険からしか支払われません。

火災保険の特約として付加するケースも少なくないため、その場合は自転車保険を解約したほうがよいでしょう。

また、火災保険は火災・台風・雪害・水害などの自然災害に関しては補償されますが、地震・噴火・津波などによって生じた損害は対象外です。

日本に住んでいる限り、地震は避けられないリスクの一つであるため、火災保険だけではなく地震保険への加入も検討しておきましょう。

マイホーム購入時に生命保険の見直しをするときのポイント

マイホームを購入したタイミングで保険の見直しが必要であると解説してきました。

しかし、見直しにあたりいくつか注意点もあるので以下で詳しくみていきます。

 

保障金額の減額だけではなく、切り替えも検討しよう

団信の加入に伴い死亡保険の金額を減らす際は、既契約を減額するだけではなく、新しい保険に切り替えることも検討してみましょう。

というのも、保険会社によって保険料率は大きく異なるため、違う商品に切り替えるだけで保険料の負担を抑えられるケースも少なくないからです。

保険金額をどのくらい減らすかが決まったら、複数の保険会社で同じ保険金額の商品同士を比較してみましょう。

団信の特約も比較・検討してみよう

団信の中には特約を付加できる商品もあります。

特約を付加することで保障範囲が広がり、死亡時以外でも住宅ローンの返済が免除されるようになるため、より安心感を得られるでしょう。

団信の特約には以下のようなものがあります。

• がん特約
• 三大疾病特約
• 介護特約

がん保険や三大疾病保険、介護保険などに加入する際は、団信の特約と比較して、より条件の良い方を選択するとよいでしょう。

ただし、団信の特約は住宅ローンを完済すると、保障もその時点で終了します。

一生涯の保障が欲しい場合は、団信以外で別途保険に加入しておく必要があるでしょう。

マイホームを購入したら生命保険の見直しを専門家へ相談しよう

マイホームを購入したタイミングが、保険を見直す時期といわれる理由に団信が挙げられます。

団信に加入すれば万一に際に住宅ローンがゼロとなり、生命保険の役割を発揮するためです。

その反面、団信に加入せずに住宅ローンを組む人や、夫婦でペアローンを組む人は、追加で生命保険に加入することが望ましいでしょう。

もし、保険の見直しを実施する場合は、ファイナンシャル・プランナー（FP）などの金融の専門家に一度相談してみてはいかがでしょうか。

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