【FPが解説】団信と生命保険はどっちが得？違いを徹底的に比較してみた

住宅ローンを組む際に加入を求められる「団体信用生命保険」。

一般的に団信と呼ばれます。

加入しようとは考えているものの、民間の生命保険とどちらに入ったほうが良いのか迷っている方もいるでしょう。

せっかく加入するなら、お得になる方を選びたいと思うのは当然です。

そこで今回は団信と生命保険のどちらに加入するのが得になるのか、それぞれの保険の違いもふまえながら詳しく解説します。

団信と生命保険はどっちが得？

団信と生命保険どちらが得になるかは一概には言えません。

その理由は2つあります。

一つは、団信と生命保険はそれぞれ特徴に大きな違いがあるため、「完全に団信の代わりになる生命保険は存在しない」からです。

団信と生命保険のどちらがよいのか、ライフスタイルや家計の状況などを踏まえた上で、最適な方を選択する必要があります。

もう一つは、金融機関や保険会社によって保険料の設定には違いがあるため、必ずしも民間の生命保険の方がお得になるとは言い切れないからです。

加入する際は、保障額に応じた保険料をシミュレーションして、比較検討してみましょう。

そもそも団信ってどんな仕組みの保険？

団体信用生命保険（団信）は、保険契約者・保険金受取人を銀行、住宅ローンの利用者を被保険者とする保険契約のことです。

住宅ローンの利用者が死亡または所定の高度障害状態になったときに保険金は支払われ、その保険金を住宅ローンの返済に充当する仕組みになっています。

住宅ローンの返済期間は20年、30年といった長期間にわたるため、その間病気にかかったり事故に遭ったり、突発的なアクシデントに遭遇する可能性もゼロではありません。

万が一が起きて住宅ローンの返済が難しくなった時に、団信に加入していれば保険金で住宅ローンを完済できるため、家族が返済に追われることなくマイホームに住み続けられます。

団信の保険料相当額は、住宅ローンの金利に含まれるのが一般的です。

団信は住宅ローン以外でも、教育ローンやリフォームローンなど高額の借入をする場合に加入しなければならないこともあります。

住宅ローンを組むために基本的に加入が必須

銀行の住宅ローンは、基本的に団信への加入が融資の条件となっています。

というのも、お金を貸す金融機関側から見れば、債務者が死亡・高度障害状態になった時点で残債を一括回収できるからです。

住宅ローンは残債が高額になることも多く、残された家族が返済できない可能性もあります。

貸し倒れとなるリスクを防ぐためにも団信への加入は重要なのです。

もちろん金融機関によっては、他の生命保険で借入金額をカバーできる場合なら住宅ローンの融資が下りるケースもあります。

しかし、基本的には団信に加入できないと、住宅ローン自体が組めないと考えておいた方がよいでしょう。

フラット35なら一般の生命保険に加入して住宅ローンを組むことも可能

フラット35であれば団信は任意加入となっているため、一般的な団信に加入できない人でも住宅ローンを組める可能性があります。

フラット35とは、金融機関と住宅金融支援機構が共同で提供する住宅ローンのことです。

ただし、住宅ローンは組めたとしても、債務者が返済不能となった場合に家族に大きな負担がかかる点は変わりません。

そのため、万が一に備えて民間の生命保険に加入しておくことが大切です。

なお、団信への加入が必須ではないことだけを理由にフラット35を選ぶのはおすすめできません。

団信の金利は全期間固定金利となっており、一般的な銀行の住宅ローン金利よりも高く返済額が大幅に増える可能性があるからです。

返済金額に数百万円以上の差が出る場合もあるため、注意しましょう。

団信は大きく4種類に分けられる

団信は大きく以下の4種類に分けられます。それぞれ加入するための条件や上乗せされる金利幅が異なるため、特徴を理解しておきましょう。

 

一般団信

一般団信とは、住宅ローン利用者が死亡又は高度障害状態になった場合に住宅ローン残高相当額が保険金として支払われる団信のことです。

一般的に高度障害状態とは主に以下のような状態を指します。

• 両眼の視力を全く永久に失ったもの
• 言語またはそしゃくの機能を全く永久に失ったもの
• 中枢神経系・精神または胸腹部臓器に著しい障害を残し、終身常に介護を要するもの
• 両上肢とも手関節以上で失ったかまたはその用を全く永久に失ったもの
• 両下肢とも足関節以上で失ったかまたはその用を全く永久に失ったもの
• 1上肢を手関節以上で失い、かつ、1下肢を足関節以上で失ったか、またはその用を全く永久に失ったもの
• 1上肢の用を全く永久に失い、かつ、1下肢を足関節以上で失ったもの
• ただし高度障害状態の定義は保険会社・商品によって異なります。

たとえ身体障害等級1級に該当しても、約款で定める高度障害状態に該当しない場合、保険金は支払われません。

また加入するためには保険会社への告知が必要です。

• 告知日より3ヵ月以内の治療や投薬歴
• 告知日より3年以内の手術や治療歴2年以内の健康診断・人間ドックの結果
• 手・足・指の欠損や言語・そしゃく機能の障害の有無

上記の項目のいずれかに該当する場合、その病気の詳細を書類に記入しなければなりません。

内容次第では加入を拒否される可能性もあります。

基本的に金利の上乗せはないため、一般団信に加入する場合、保険料の負担は0円です。

加入時の年齢や完済時の年齢には上限があります。

夫婦連生団信

夫婦連生団信とは、夫婦の収入を合算して住宅ローンを契約する場合などに利用される団信のことです。

夫婦の収入を合算して住宅ローンに申し込む場合、夫婦もしくは親子のどちらも債務者となるため、名義人本人と合算者の両方にローンの返済義務が生じます。

つまり万が一、どちらか一人がローンを返済できなくなった場合、もう一人の債務者がローンの残債全額を返済しなければならないのです。

しかし、夫婦連生団信に加入していれば、もし債務者のどちらかに万が一のことがあった場合にはその時点で住宅ローンの残高は0円になります。

保障内容や告知が必要となる点、加入年齢に上限があることなどは一般団信と同じです。

ただし、住宅ローンの上乗せ金利が発生します。

たとえばフラット35の夫婦連生団信では0.18％の金利上乗せが必要です。

特約付き団信

特約付き団信とは、死亡や高度障害状態以外の病気を保障する特約が付いた団信のことです。

3大疾病（がん・脳卒中・心筋梗塞）が原因で約款所定の条件を満たしたときに住宅ローンの返済が不要となる「三大疾病保障団信」や高血圧性疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変といった生活習慣病もカバーする「七大疾病保障団信」、がんと診断された場合に保障される「がん団信」などがあります。

一般団信と同様に加入するためには告知が必要です。

また、保険料分として金利が上乗せされます。

なお、一部の金融機関では、精神障害以外のあらゆる病気・ケガで働けなくなった場合に保証される「全疾病団信」も取り扱っているようです。

がん団信については、こちらの記事で詳しい解説をしています。
住宅ローンでがん団信に入るならがん保険はいらない？保障内容の違いやがん保険加入のメリット・デメリットなどを解説

ワイド団信

ワイド団信とは、一般的な団信に加入するのが難しい人向けに引き受け基準が緩和されている団信のことです。

基本的な条件は一般団信と同じですが、持病や既往歴があっても加入できる点に違いがあります。

保険料分として金利が上乗せされます。

団信の代わりになる生命保険とは？

団信の代わりになる生命保険は以下の3つです。

 

収入保障保険

収入保障保険とは、被保険者が死亡・高度障害状態に該当した場合に、保険期間が満了するまで年金形式で保険金が支払われる生命保険のことです。

団信の保険金は、住宅ローン残高相当額と連動するため、住宅ローンの返済が進んでいくと保険金額も減っていきます。

収入保障保険も、保険期間の経過とともに保険金の受取総額が下がっていく商品なので、団信の代わりには一番向いているといえるでしょう。

ただし基本的には年金形式で保険金を受け取ることになるため、団信のように住宅ローンの残債を一括で返済するためには受け取り方法を変更しなければなりません。

一般的に年金形式での受け取りよりも一括受け取りの方が、保険金総額は少なくなります。

収入保障保険については、こちらの記事で詳しく解説をしています。
収入保障保険はやめたほうがいい？デメリットや就業不能保険との違いも詳しく解説

逓減定期保険

逓減定期保険とは、収入保障保険とほぼ同じ仕組みの保険です。

保険期間の経過とともに保険金の受取総額が段階的に減るため、団信の代わりに向いています。

ただし逓減定期保険の受け取り総額が減少するのは1年ごとです。

住宅ローンは毎月残債が減っていくこともあり、やや団信との連動性に欠けると言わざるを得ません。

取り扱っている生命保険会社も限られているため、比較する選択肢が限られるのもデメリットといえるでしょう。

定期保険

定期保険とは、一定期間の死亡・高度障害のリスクに備える保険です。

収入保障保険と違い、保険金額は保険期間中ずっと一定となっているのが特徴。

そのため、団信の代わりにするのであれば、定期的に保険金額を見直して減額していかなければなりません。

減額しないことも可能ですが、収入保障保険よりも保険料が割高になるため、無駄が多くなってしまいます。

定期保険については、こちらの記事で詳しく解説をしています。
定期保険に向いている人の特徴とは？メリット・デメリットを解説！

団信と収入保障保険の違いをチェックしよう！6項目で徹底比較

団信と収入保障保険は以下のように、特徴が大きく異なるため、基本的には全く別の保険と考えたほうがよいでしょう。

ここでは2つの保険の違いを徹底比較していますので、どちらを選ぶべきか判断するための参考にしてください。

	団体信用生命保険	収入保障保険
保険料	金融機関によって異なる。 一般団信なら負担0円。 年齢や性別による違いはなし。	保険会社によって異なる。 毎月保険料の支払いが必要。 年齢や性別によって差が生じる
保障範囲	タイプによっては生活習慣病や三大疾病 なども保障される	死亡・後遺障害のみ
保障金額	住宅ローンの残債が上限	自由に設定できる
中途解約・中途加入	不可	可能
生命保険料控除	対象外	対象
保険金を受け取る時の流れ	相続手続きは不要	相続手続きが必要

 

違い①保険料

団信と収入保障保険の保険料には違いがあります。

理由は以下の3つです。

1.団信は「団体保険」であり、金融機関が契約者となり、住宅ローンを借りる人が被保険者となるのが一般的

契約者である金融機関が保険料の徴収などの事務手続きを行うため、保険会社の経費が削減される分、割安な保険料で加入できる。

一方、収入保障保険は生命保険会社と住宅ローンを借りる人が個人で契約を結ぶ。

2.団信は年齢や健康状態関係なく一律の保険料であるのに対して、生命保険は年齢が若いほど毎月の保険料は安くなる

健康状態が良好な場合は、特別な料率が適用されてさらに安く加入できることもある。

3.保険会社側から見ると、団信は住宅ローン残債を0にするため保険金の一括支払いが必要

一方、収入保障保険は一括で支払う必要はないので、運用で増やしながら分割払いで少しずつ保険金を払い出せる。

一般団信であれば、保険料相当額は住宅ローンの返済に含まれているので目に見える形での負担はありません。

一方、収入保障保険は自身で保険料の負担が必要です。

具体的な保険料は金融機関や保険会社によって異なります。

違い②保障範囲

特約付きの団信を選べば、死亡・後遺障害以外にも三大疾病や生活習慣病に罹患した場合も保障されます。

一方、収入保障保険でカバーできるのは死亡時・後遺障害時のみです。

特約を付加できる場合もありますが、団信と比べると保障金額は少ない傾向にあります。

たとえばがん団信に加入した場合、支払い条件に該当すると住宅ローンの残債が3,000万円ある場合は最大3,000万円相当が支払われます。

しかし一般的ながん保険の場合、3,000万円もの高額な一時金が支払われる商品はほとんどありません。

違い③保障金額

団信は住宅ローンの残高が保障金額となり、それ以上の金額を設定することはできません。

そのため繰上げ返済をした場合は、繰上げ返済後の残債相当額が保険金額の上限となってしまいます。

一方、団信の代わりに収入保障保険に加入する場合、団信と同じように住宅ローンの残高に保障額を合わせるだけではなく、それ以上の金額に設定することもできます。

保険金の使い道も自由なので、保険金額を大きめに設定しておけば、万が一の際に住宅ローンの残債を0にするだけではなく、遺族の生活費を残すことも可能です。

違い④中途解約・中途加入

団信は住宅ローン返済期間中の解約や途中加入はできません。

というのも、そもそも契約者は金融機関になっているからです。

一方、収入保障保険は保障が不要になったり支払いが厳しくなったりしたときは、解約・一部解約することもできます。

保障額に不足を感じた場合は追加で加入することも可能です。

違い⑤生命保険料控除

生命保険料控除とは、その年に支払った生命保険料の額に応じて所得から一定額を差し引ける制度のことです。

所得から最大4万円（住民税については2.8万円）を差し引けるため、所得の高い人ほど大きく節税につながります。

団信は基本的に生命保険料控除の対象外です。

一方、収入保障保険は多くの場合、生命保険料控除の適用対象となります。

保険料を支払っている限りは控除の対象となるため、保険期間トータルで考えれば多くの金額を節税できる可能性があるでしょう。

生命保険料控除については、こちらの記事で解説をしています。
生命保険料控除でいくら戻る？年収別に還付額をシミュレーション！

違い⑥保険金を受け取る時の流れ

団信は保険会社から金融機関に対して直接保険金が支払われるため、基本的に相続手続きが発生しません。

死亡証明書と所定の書類を提出すれば請求できるため、手続きも比較的簡単です。

一方で収入保障保険で保険金が支払われる場合、その保険金は相続税の課税対象です。

一定の非課税枠が認められている（500万円×相続人の数）ものの、住宅ローンの残債相当の保険金を受け取る場合は課税される可能性が高いでしょう。

保険金を請求する際は以下のような書類を揃えなければならず、保険金を受け取るまでに時間がかかるのも特徴です。

 

住宅ローン自体の相続手続きも必要になるため、総じて手続きが煩雑になる可能性があります。

団信と生命保険はどっちに加入した方がよい？

団信と生命保険のどちらにも加入できるとしたら、結局、どちらを選ぶのがよいのでしょうか。

団信への加入が向いている人

 

団信は、一般的な生命保険のように年齢や健康状態によって保険料が安くなることはありません。

見方を変えると、年齢が高い人でも、若い人や健康な人と同じ条件で加入できるということです。

一般的な保険へ加入するのが難しい人にとっては、お得に感じられることもあるでしょう。

一般団信であれば金利の上乗せ負担はありません。

正確に言えば保険料は住宅ローンの返済額に組み込まれているため無料ではないものの、住宅ローン以外の出費を増やさずに済みます。

家計への負担を増やしたくない人は団信を選ぶと良いでしょう。

すでに他の生命保険に複数加入している人は生命保険料控除の枠を使い切っている可能性もあります。

その場合、生命保険に加入するメリットは薄くなってしまうでしょう。

死亡時以外でも、病気やケガで働けなくなり、住宅ローンの返済が困難になるケースはあります。

万が一大病にかかって収入がなくなった場合でも住宅ローンを完済できるようにしておきたい人は、特約付団信に加入するのがオススメです。

生命保険への加入が向ている人

 

死亡時に住宅ローンを完済するだけではなく、遺された家族の生活費用や葬儀代なども用意しておきたい人は、保険金額を自由に設定できる生命保険に加入するのがおすすめです。

収入保障保険などの生命保険は、生命保険料控除の対象となるため、節税を狙いたい人に向いています。

特に高所得の人ほど所得税率が高くなるため、控除を活用することによる節税効果も大きくなるでしょう。

マイホームの購入を検討している方は、一度保険相談サービスを利用してみることをおすすめします。

保険のプロであるFPがライフプランにおける最適な選択のお手伝いします。

健康状態に不安がある人は団信と生命保険どっちがおすすめ？

健康状態に不安があり住宅ローンを検討している方は、民間の生命保険よりもまず「ワイド団信」への加入を検討しましょう。

なぜなら、住宅ローンの返済を確実にカバーするという目的において、民間の生命保険、特に持病がある方向けの「引受基準緩和型保険」では、保障額や保障内容が不十分になる可能性が高いからです。

緩和型の生命保険は、ワイド団信に比べると設定できる死亡保険金額は低いことも多く、数千万円にのぼるローン残債を全額カバーするには足りない場合があります。

一方、ワイド団信は金利が上乗せされるものの、ローン残債の全額が保障されます。

高血圧や糖尿病といった持病があっても加入できる可能性があるため、まずは金融機関で加入可否を確認することが重要です。

住宅ローンの返済リスクに備えるなら「ワイド団信」を、遺された家族の生活費などローン以外の保障を上乗せするなら「民間の生命保険」と使い分けるのがおすすめです。

団信と生命保険は使い分けるのがベスト！おすすめの保険は？

団信と生命保険は、それぞれ違ったニーズに対応する商品です。

本来はどちらかを選んで加入するのではなく、住宅ローンの支払いについては団体信用生命保険で、その他必要な保障は生命保険で、と使い分けるのがベストです。

ここでは団信と併せて加入するのにおすすめの保険を紹介します。

就業不能保険

就業不能保険とは、ケガや病気で働けなくなり、長期間収入を得られない状態になった場合に給付金を受け取れる保険です。

例えば以下のような状態に該当すると給付金が支払われます。

 

団信との違いは生活費をカバーできることです。

会社員は働けなくなったときに傷病手当金を受給できますが、給料の3分の2程度までしか保障されないため、生活費が不足する可能性があります。

自営業であれば、傷病手当金のような制度はないため、働けなくなった場合には生活が成り立たなくなることもあるでしょう。

就業不能保険にはそのような生活費の不足分をカバーする役割があります。

ただし、うつ病などの精神疾患を原因とする就業不能状態については対象外となっているケースも多いので注意してください。

就業不能保険については、こちらの記事で解説をしています。
就業不能保険はいらないといわれる5つの理由｜必要な人・不要な人の特徴は？

終身保険

終身保険とは、保障が一生涯続くタイプの死亡保険です。

団信は住宅ローンの返済中のみの保障ですが、終身保険は住宅ローンの支払いを終えた後も保障が継続されます。

高齢になってからの方が死亡リスクは高いので、そこに備えられるのがメリットです。

また、解約した場合には解約返戻金が受け取れるため、掛け捨てにはならない点も団信との違いです。

貯蓄性もあるので、ライフイベントに合わせて貯金をすることもできます。

終身保険については、こちらの記事で解説をしています。
終身保険に入るのはやめたほうがいい？デメリットや必要な人の特徴を詳しく解説

がん保険

がん保険とは、がんになったとき一時金や入院・通院費用を受け取れる保険のことです。

がんは治療が長期化しやすく、先進医療や自由診療など公的保険の適用外となる高額な治療を受ける可能性もあるため、保険でカバーする必要性は高いと言えます。

がんをカバーできる特約付き団信もありますが、団信ではがんの治療費や、生活費まではカバーできません。

がん保険については、こちらの記事で解説をしています。
がん保険は本当にいらない？後悔しないための判断基準をプロが徹底解説

医療保険

医療保険は、病気やけがによる入院・手術などを保証する保険です。

基本的に公的医療保険制度を利用すれば、医療費の自己負担は1〜3割で済みます。

しかし、差額ベッド代や食事代など保険の適用外となる費用もあり、その分は自己負担しなければなりません。

団信では入院や手術をしただけで保険金が支払われることはなく、治療費もカバーできません。

一方、医療保険であれば日帰り入院や外来手術をしただけでも給付金を受け取れる可能性があります。

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医療保険に入らないと後悔する？加入前に知っておきたい必要性や加入率を解説

団信と生命保険のどっちが得になるかは個人の状況によって異なる！

団信と生命保険はそれぞれ違う役割を持った商品です。

団信は「住宅ローンの返済不能リスクに備える」商品であり、生命保険は「遺族の経済的なリスクに備える」商品なので、一概に比較はできません。

両方加入しておくのがおすすめではありますが、どちらか一つに絞るなら個人の状況や保険料のシミュレーションを加味して、よりメリットを感じる方を選びましょう。

とはいえ、自分で試算するのは難しいと感じる人や、この機会に加入している保険を見直したいと考える人もいるはず。

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