【30代におすすめ】老後資金の貯め方6選！目標額の決め方や注意点も解説

老後の生活を安心して迎えるためには、早めの資金準備が欠かせません。

特に30代からコツコツと積み立てを始めれば、複利の力で資産を効率よく増やすことに期待でき、iDeCoやNISAといった税制優遇制度のメリットも長く享受できます。

2019年に話題となった「老後2000万円問題」以降、公的年金だけでは将来の生活費をまかなうのは難しいと広く知られるようになりました。

長寿化が進む今、「老後資金はいくら必要なのか」「30代からどう貯めればいいのか」と不安に思う方も少なくありません。

本記事では、30代のうちに知っておきたい老後資金の目安額から、無理なく始められる貯蓄・資産運用の方法までをわかりやすく解説します。

今の生活を大きく変えずに実践できるポイントも紹介するので、将来に向けた第一歩を踏み出す参考にしてください。

30代必見！無理なく始められる老後資金の貯め方6選

老後資金は一度に大きな額を用意するのではなく、毎月の収入から少しずつ先取りして貯める仕組みをつくることが大切です。

まずは以下の比較表で全体像を把握したうえで、自分に合った方法を選びましょう。

 

	リスク	節税効果	引き出しの自由度	向いている人
定期預金	低	なし	満期前でも中途解約可能	元本を減らさず確実に貯めたい人
個人向け国債	低	なし	発行後1年経過で中途換金可能	預金より少しでも有利に安全に運用したい人
NISA	中〜高	運用益が非課税	いつでも売却・引出し可能	長期でコツコツ資産を増やしたい人
iDeCo	中〜高	掛金全額所得控除＋運用益非課税	原則60歳まで引出し不可	老後資金を確実に確保したい人
企業型DC	中〜高	掛金全額所得控除＋運用益非課税	原則60歳まで引出し不可	勤務先に制度が導入されている人
個人年金保険	低	個人年金保険料控除の対象	中途解約は元本割れリスクあり	ある程度確実に老後資金を確保したい人

 

定期預金

定期預金は、あらかじめ決めた期間お金を預け入れることで、普通預金よりも高い金利が適用される預金商品です。

元本が保証されているため、投資経験がない人や「まずはお金を減らさずに貯めたい」という人にとって始めやすい選択肢と言えます。

預入期間は1か月から10年程度まで金融機関によってさまざまで、一般的に期間が長いほど金利は高くなります。

満期前に中途解約することも可能ですが、その場合は適用金利が下がる点には注意が必要です。

また、現在の金利水準では大きなリターンは期待しにくいため、定期預金だけで老後資金を準備するのは現実的ではありません。

あくまで「減らしたくないお金の置き場所」として活用し、NISAやiDeCoなど他の方法と組み合わせて資産全体のバランスを取るのが効果的です。

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個人向け国債

個人向け国債は、国が発行する債券を個人が購入できる金融商品です。

国が元本と利子の支払いを保証しているため、安全性の高い商品と言えます。

商品は「変動10年」「固定5年」「固定3年」の3種類があり、いずれも最低金利が年0.05％に設定されています。

なかでも「変動10年」は半年ごとに金利が見直されるため、将来金利が上昇した場合にはその恩恵を受けられるのが特徴です。

購入は1万円から可能で、発行後1年が経過すれば中途換金もできます。

中途換金時には直前2回分の利子相当額が差し引かれますが、元本そのものが減ることはありません。

定期預金と同様に大きく増やす手段には向きませんが、安全資産の一部として組み入れることで、資産全体の安定性を高める役割を果たします。

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NISA

NISAは、投資で得た利益に対して本来かかる約20％の税金が非課税になる国の制度です。

2024年に制度が大幅に拡充され、非課税で保有できる期間が無期限となったことで、30代からの長期資産形成に特に適した仕組みになっています。

新NISAには「つみたて投資枠（年間120万円）」と「成長投資枠（年間240万円）」の2つの枠があり、合計で年間最大360万円、生涯では1,800万円まで非課税で投資できます。

つみたて投資枠では金融庁の定める基準を満たした長期投資向けの投資信託を毎月コツコツ積み立てられるため、投資初心者でも始めやすいのが特徴です。

iDeCoと異なり、いつでも売却して資金を引き出せる自由度の高さも大きなメリットです。教育費や住宅購入など他のライフイベントにも対応できるため、老後資金だけでなく中長期の資産形成全般に活用できます。

ただし、投資である以上は元本が保証されるものではありません。短期的な値動きに一喜一憂せず、10年、20年という長期の視点で積み立てを続けることが、新NISAを最大限に活かすポイントです。

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iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoは、自分で掛金を拠出し、自分で運用商品を選んで老後資金を積み立てる私的年金制度です。

掛金の全額が所得控除の対象になるため、積み立てるだけで毎年の所得税と住民税が軽減されます。さらに、運用中に得た利益も非課税で、受取時にも退職所得控除や公的年金等控除が適用されます。

一方で、原則として60歳まで資金を引き出せないという制約があります。そのため、生活防衛資金を十分に確保したうえで、あくまで「老後専用の資金」として活用するのが前提です。

引出し制限がある分、「つい使ってしまう」ことを防げるため、意志の力に頼らず老後資金を確実に積み上げたい人に向いています。

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企業型DC（企業型確定拠出年金）

企業型DCは、勤務先の企業が掛金を拠出し、従業員自身が運用商品を選んで老後資金を積み立てる制度です。

企業が拠出する掛金は給与とみなされないため所得税・住民税がかからず、運用益も非課税で再投資されます。

企業によっては、会社の掛金に加えて従業員が自己負担で上乗せ拠出できる「マッチング拠出」を導入しているケースもあります。

マッチング拠出分も全額所得控除の対象となるため、iDeCoと同様の節税効果を勤務先の制度内で得ることができます。

ただし、企業型DCはすべての企業が導入しているわけではなく、運用商品のラインナップも勤務先が選定したものに限られます。

まずは自社の人事・総務部門に制度の有無や詳細を確認し、導入されている場合は運用商品の内容や手数料を比較したうえで、積極的に活用を検討しましょう。

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個人年金保険

個人年金保険は、毎月保険料を払い込み、契約時に定めた年齢から年金形式でお金を受け取れる保険商品です。

将来の受取額が契約時点である程度確定する「定額型」と、運用実績に応じて変動する「変額型」があり、リスクを抑えたい人には定額型が選ばれる傾向があります。

一定の条件を満たすと「個人年金保険料控除」の対象となり、年間最大で所得税4万円・住民税2万8,000円の控除を受けることができます。

生命保険料控除とは別枠で適用されるため、すでに生命保険に加入している人でも追加の節税効果を得られる点がメリットです。

ただし、保険料には保障に充てられるコストが含まれるため、純粋な運用効率ではNISAやiDeCoの投資信託に劣るケースが多くなります。

また、契約から短期間で解約した場合は払い込んだ保険料を下回る解約返戻金しか受け取れず、元本割れのリスクがある点にも注意が必要です。

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どれがおすすめ？老後資金の貯め方 かんたん診断！

どの手段が自分には適しているのか、診断をしてみましょう。

 

【データで見る】30代のリアルな貯蓄額と老後への意識

【金融資産保有額（年代別）】

年代	平均値	中央値
20歳代	151万円	10万円
30歳代	599万円	130万円
40歳代	811万円	180万円
50歳代	1212万円	200万円
60歳代	1862万円	530万円
70歳代	1683万円	350万円
全体	1184万円	230万円

参考：金融広報中央委員会「令和5年　家計の金融行動に関する世論調査［総世帯調査］」

【30代の金融資産保有額】

保有額	割合
100万円未満	13.1%
100～200万円未満	8.6%
200～300万円未満	7.5%
300～400万円未満	5.8%
400～500万円未満	4.3%
500～700万円未満	6.3%
700～1000万円未満	4.6%
1000～1500万円未満	6.7%
1500～2000万円未満	2.1%
2000～3000万円未満	2.8%
3000万円以上	4.0%

参考：金融広報中央委員会「令和5年　家計の金融行動に関する世論調査［総世帯調査］」

まずは30代の貯蓄状況を客観的に把握し、自分の老後資金計画の参考にしてみましょう。

金融広報中央委員会の調査によると、30代の金融資産保有額は平均599万円・中央値130万円とされています。

平均値は一部の高額資産を持つ人が押し上げているため、実態としては「100万円前後の資産しかない」人が多いのが現状です。

実際に「100万円未満」が13.1％と最も多く、次いで100〜200万円未満が8.6％という結果が出ています。

このように30代は、子育てや住宅ローンといった大きな支出が増える時期でありながら、老後資金の準備を本格的に始めるべき重要なタイミングでもあります。

また、キャリアアップや転職によって収入が増える可能性もあるため、昇給やボーナスのタイミングを活かして積立額を増やす工夫が効果的です。

ライフプランの変化に合わせて定期的に見直しを行うことで、将来に備えた安定的な資産形成につなげることができるでしょう。

30代の金融資産保有額（平均値と中央値）

30代の貯蓄の平均値は、夫婦共働きやボーナスの多寡など家庭ごとに事情が異なるため、一概に語るのは難しい部分があります。

それでも大まかな指標として、平均で数百万円が挙げられ、中央値はその半分程度となることがほとんどです。

中央値が平均よりも低くなる要因として、貯蓄の大小が本人の就業形態や持ち家の有無、教育費の負担状況などに左右される点が挙げられます。

そのため、まずは自分の収支を細かく洗い出し、将来の目標資金に向けた貯蓄ペースを設定することが大切です。

もし自分の貯蓄が平均以下であっても、長期的にコツコツ積み立てていくことで、ある程度の老後資金を確保することは十分に可能です。

30代は時間を味方にできる貴重な年代なので、焦らずに計画的に進めましょう。

30代の約8割が老後生活に不安を感じている

生命保険文化センターの調査によると、30代男性の82.2％、30代女性の86.5％が老後生活に不安を抱えていると回答しています。

約8割が「公的年金だけでは不十分」と考えており「自助努力による準備不足」「退職金や企業年金だけでは不十分」「仕事が確保できない」といった理由を老後への不安要素として挙げている人も多くいます。

出典：生命保険文化センター「2025（令和７）年度 生活保障に関する調査」

こうした背景には、少子高齢化の進展による年金制度への不安や、定年時に十分な退職金を受け取れない、さらに、親の介護にかかる出費なども重なり、老後資金の準備はますます重要になってきています。

しかし、30代から準備を始めれば、時間を味方につけた積立や投資によって不安を軽減することが可能です。

まずは現状の貯蓄ペースや資産運用方法を見直し、自分のライフプランに合わせた資金形成をスタートさせることが、将来の安心につながります。

30代でも約8割の人が老後に不安を感じているとされていますが、一方で「老後資金は必要ない」と考える声も聞かれます。

詳しくは記事「老後資金は必要ないってホント？」を参照してみましょう。

30代から老後資金を準備するメリット

老後資金の準備は「早く始めるほど有利」といわれます。

30代から積み立てをスタートすれば、少額でも長い時間をかけて資産を大きく増やすことに期待できます。

長寿化により、定年後は20年、30年と生活が続く可能性があるため、今のうちに準備を始めることが大切です。

 

複利効果を有効活用できる

お金を増やす力として有名なのが「複利」です。

これは、得られた利益をさらに運用に回すことで、お金が雪だるま式に増えていく仕組みです。

30代から始めれば運用期間が長いため、この複利の力を最大限に活かせます。

たとえば毎月1万円を投資に回して3〜5％の利回りで増やせれば、20〜30年後には大きな金額になります。

老後まで時間がある30代だからこそ、複利を味方につけられるのです。

少額の積立で老後に備えられる

「貯金や投資はお金に余裕ができてから」と思いがちですが、30代なら、毎月数千円〜1万円程度を積み立てるだけでも、長期間続ければまとまった金額になります。

また、少額から始めれば生活に大きな負担をかけずに続けられるのもメリットです。

自動積立を設定しておけば、忙しいときや出費が多い時期でも習慣的に貯められます。

長期運用で積極的な投資にチャレンジできる

30代は老後まで20年以上あるため、ある程度リスクをとった投資にも挑戦できます。

株式や投資信託などは価格の上下があるものの、長期的に見れば高いリターンを得られる可能性があります。

短期の値動きに振り回されず、長い目で見て運用すれば、多少のマイナスがあっても立て直す時間があります。

安全性の高い商品と組み合わせながら投資をすることで、リスクを抑えつつ資産を増やすことに期待できます。

NISAやiDeCoなど国の非課税制度を早いうちから活用できる

NISAやiDeCoは「お金を増やしながら税金を減らせる制度」で、30代から始めると長期間その恩恵を受けられるのが大きなメリットです。

iDeCoは掛金がそのまま所得控除の対象となり、税金が少なくなるうえに運用益も非課税で受け取れます。

一方、新NISAでは年間最大360万円までの投資が非課税で運用でき、非課税期間も無期限です。

新NISAは「つみたて投資枠（年間120万円）」と「成長投資枠（年間240万円）」の2つの枠で構成されており、積立型の長期投資と、株式・投資信託など幅広い商品への投資を併用できます。

長期的にコツコツ積み立てれば、複利の力で効率よく資産を増やせる仕組みです。

仮にiDeCoで月2万3千円、新NISAのつみたて投資枠で月4万円を活用し、20年以上年率3〜5％のリターンを得られれば、運用益の非課税や所得控除による軽減を合わせて数十万〜数百万円規模のメリットが期待できます。

【3ステップ】老後資金はいくら必要？目標額の決め方

老後のためにどれくらいお金を準備すればいいのかは、人によって大きく異なります。

よく「夫婦で2000万円不足」と言われますが、実際には働き方や住む場所、趣味や旅行などのライフスタイルによって必要額は変わります。

ここでは、自分自身の老後資金の必要額を知るための3ステップについて解説します。

 

STEP1：老後の理想の生活費をシミュレーションする

まずは「自分が老後に送りたい生活」をイメージするところから始めましょう。

現役時代と同じくらいの生活水準を保ちたいのか、節約を意識して最低限の支出に抑えるのかによって、必要なお金は大きく変わります。

家計簿やこれまでの支出データを参考に、家賃や光熱費、食費などの基本的な支出に加え、趣味や旅行、交際費にいくらかけたいかを算出します。

また、将来的には医療費や介護費用がかかる可能性もあるため、そうした出費も見込んで生活費を試算しましょう。

STEP2：将来受け取る年金額を確認する

老後のお金の柱となるのは公的年金です。

まずは自分が将来いくら受け取れるのかを確認しておくことが大切です。

会社員は厚生年金、自営業者は国民年金が中心となり、加入期間や収入によって受給額が変わります。

「ねんきんネット」や毎年届く年金定期便を使えば、納付記録や将来の受給見込み額を簡単に確認できます。

実際の平均額は、会社員の厚生年金を含めた場合は月15万円前後、自営業者の国民年金のみでは月6万円前後と大きな差があります。

また、年金は65歳から受け取るのが基本ですが、早めに受け取ればその分減額され、逆に遅らせれば増額される仕組みになっています。

将来の生活設計を考えるためには、まず自分の年金額の目安を知り、その上で足りない分をどう補うかを考えることが、老後資金準備の第一歩となります。

STEP3：不足額を計算し、準備すべき目標額を明確にする

STEP1で算出した理想の生活費から、STEP2で把握した年金による収入を差し引けば、毎月・毎年の不足額を割り出すことができます。

たとえば、毎月25万円必要で、年金が15万円入るのであれば、不足は毎月10万円です。

これを20年～30年といった老後期間に当てはめると、数千万円単位での資金が必要になる計算になることが分かります。

ここで試算した金額が、あなたの老後資金の目標額のひとつの目安となります。

もちろん、ライフスタイルの変化や物価上昇、医療費などの影響で実際の必要額は変動する可能性があるため、定期的に見直しを行うとともに、運用成果や収入状況を踏まえながら柔軟に修正していくことが大切です。

【ケース別】30代から始める老後資金の積立シミュレーション

老後資金をしっかり準備するためには、まず「いくら貯めたいか」を目標として決めることが大切です。

目標額が決まれば、毎月どれくらい積み立てればよいのかが分かり、モチベーションも上がります。

ここでは目標額ごとに、積立のシミュレーションを見ていきます。

目標額1,000万円の場合

30歳から毎月1万円を年利3％で積み立てた場合、20年後で約300万円、30年後で約580万円にのぼります。

1,000万円に届くためには、積立額をもう少し増やすか、利回りを高める工夫が必要です。

大切なのは「少額でもやめずに続けること」。

旅行や車の買い替えなどのイベント支出とバランスを取りながら、できる範囲で積み立てを続ければ、時間を味方にして資産形成が進みます。

目標額2,000万円の場合

2,000万円を目指すなら、より計画的な積立が必要です。

例えば、毎月2万円を年利3％で30年間続けた場合、約1,700万円が積み立てられるため、あと少し積立額を増やすか、投資の利回りを上げる工夫で目標に近づけます。

この金額は「老後2000万円問題」で話題になった目安でもあり、公的年金と合わせれば比較的ゆとりのある生活を期待できます。

ただし医療費や長生きリスクも考えて、資産の一部を株式や投資信託などに回すなど、自分に合った運用スタイルを持つことが重要です。

目標額3,000万円の場合

3,000万円という大きな金額も、30代から始めれば十分に狙えます。

例えば30歳から毎月3万円を年利4％で積み立て続けると、30年後には3,000万円以上に達する可能性があります。

NISAやiDeCoを活用して非課税のメリットを受けながら、投資信託などで長期的に運用するのが効率的です。

3,000万円あれば老後にかなりの安心感が得られますが、生活レベルによって必要額は変わるため、定期的にシミュレーションを見直して調整することが大切です。

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30代が老後資金を貯める際のポイントは？

老後資金は思いついたときに闇雲に貯めるのではなく、ライフイベントやリスクに合わせて優先順位をつけることが大切です。

30代は結婚・出産・教育費・住宅購入など大きな支出が多く、つい老後資金を後回しにしがちですが、同時並行で準備を進めることが将来の安心につながります。

ここでは、30代が老後資金を貯める上で押さえておくべきポイントを解説します。

 

「緊急予備資金」を最優先で確保する

突然の出費や収入減に備えて、生活費の3〜6か月分は現金や普通預金など安全性や流動性の高い形で持っておくようにしましょう。

これがないと、急な出費のときに投資を不利なタイミングで解約せざるを得なくなるリスクが出てきます。

家賃や食費など固定費を基準に、自分に合った金額を目標に設定するのが安心です。

まずはこの資金を優先的に用意し、その後に老後資金の積立や投資へ進めるのがおすすめです。

生活防衛資金については、こちらの記事で解説をしています。
生活防衛資金とは？金額の目安や効率よく準備するコツを解説！

ライフイベント費用と老後資金は分けて貯める

教育費・住宅費・親の介護費用など、30代は支出が重なりやすい時期です。

老後資金と同じ口座に入れてしまうと、目的が分からなくなり取り崩すリスクも高まります。

そこで、「ライフイベント用」と「老後用」で口座を分けたり、運用商品を分けたりするのが効果的です。

ライフイベント用は流動性を重視、老後資金用は長期運用を前提にといったように役割を分けると混乱を避けられます。

「長期・積立・分散」を意識して運用する

副業や昇給などで増えた収入を、さらに資産運用へ回す場合は「長期・積立・分散」が基本です。

安定的に成長が見込める投資信託やETFをコツコツ買い増すことで、相場の上下動に左右されにくい資産形成が可能となります。

分散投資を意識することで、特定の銘柄やセクターに偏ったリスクを回避できます。

株式だけでなく債券やREIT、金など複数の投資対象を組み合わせることも検討しましょう。

時間をかけて資産を成長させることを意識しつつ、急な出費にも備えられるよう緊急資金を確保しておく、これが長く続けるうえで最も重要なポイントです。

まとめ

30代は時間を味方につけられる最適な時期です。自分に合った方法で、少しずつでも老後資金の準備を進めることで将来の不安を大きく減らせるでしょう。

公的年金だけでは十分な老後の生活費をカバーしきれない可能性が高まる中、iDeCoやNISAなどの税制優遇制度を早期に活用し、複利効果で着実に資産を育てることも重要です。

30代はライフイベントの多い時期でもありますが、優先順位をつけて計画的に老後資金とその他の支出を両立していきましょう。

まずは緊急予備資金の確保や家計の見直しからスタートし、その上で自分のリスク許容度に合った金融商品を選ぶことが大切です。

収入を増やす手段として副業や転職を活用することも、老後資金の形成を後押しします。

時間をかけることで複利の恩恵が大きくなるため、できるだけ早いうちから行動を始めると、あの時、取り組んで良かった、と思える大きな運用成果を挙げられる可能性があるでしょう。

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