老後生活費に40万円が必要なのは本当？ゆとりある老後生活を送るために必要な金額や効果的に貯められる貯蓄方法を紹介

老後の生活費に40万円が必要なのは、ゆとりある生活を希望するときです。

平均的な生活費と、ゆとりある生活費を知り、必要な貯蓄額を知ることが重要でしょう。

本記事では、老後の生活費やその内訳、公的年金で受け取れる金額の平均を紹介します。

現役世代におすすめの貯蓄方法もあわせて解説。

自分にあった貯蓄方法を見つけ、老後資金の準備を少しずつ始めていきましょう。

老後生活費に40万円は必要なのか？

月40万円の生活費が本当に必要なのかを、生命保険文化センターの調査に基づいて解説します。

生活費の内訳も紹介するので、具体的に40万円が必要と言われる根拠も理解できるでしょう。

老後にどのような生活を送りたいのかも想像しながらチェックしてみると、より月40万円の生活費が必要かどうかがイメージできます。

ゆとりある生活を送るなら平均38万円が必要

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」によると、ゆとりある生活をするなら平均して約38万円が必要であるとされています。

このあとの「平均的な老後の生活費とは？」でも詳しく解説しますが、同調査結果では二人以上の世帯が老後生活に必要な費用を調査すると、平均23.2万円という結果がわかりました。

必要と感じる生活費の金額	割合（％）
15万円未満	4.9％
15～25万円未満	36.7％
25～40万円未満	33.2％
40万円以上	2.8％
わからない	22.5％

最低でも20万円前後が生活費で必要であると感じている人が多いようです。

また、ゆとりがある生活を送る場合にはいくら必要か調査すると、平均14.8万円の上乗せが必要であるという結果になりました。

つまり日常の生活にかかる平均的な生活費約23.2万円に14.8万円の上乗せをすると、約38万円の生活費が必要です。

よって、ゆとりある生活をするのに月40万円程度が必要だとわかります。

ゆとりある老後生活にかかるお金の使い道

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」から、ゆとりある生活でどのようなことにお金を使いたいか調査した結果が以下の通りです。

内訳	割合（％）
旅行・レジャー	60.6%
日常生活費の充実	48.6%
趣味・教養	48.3%
身内との付き合い	46.2%
耐久消費財の買い替え	31.7%
子供や孫への資金援助	19.4%
隣人・友人との付き合い	12.5%
貯蓄	3.9%
その他	0.3%
わからない	0.5%

旅行やレジャーにお金をかけたいと考える人が最も多い結果でした。

次に、普段の食費や住居費、衣服代などの生活費を充実させたい人や、趣味や教養にお金をかけたい人が同じくらいいることもわかります。

性別で確認してみると、男性は趣味や教養にお金を使いたいと感じる人が多いようです。

一方で、女性は日常生活費の充実や身内との付き合い、耐久消費財の買い替えにお金を使いたいと感じています。

老後の生活では、現役世代に比べ時間の余裕が生まれることから、旅行や趣味、身内などとの付き合いにお金が必要と感じる人が多いようです。

平均的な老後の生活費とは？

家計調査年報（家計収支編）2022年（令和4年）結果の概要によると、65歳以上の無所得世帯がかかるお金の平均と内訳は以下のとおりです。

	夫婦世帯 【平均額（円）/構成比（％）】	単身世帯 【平均額（円）/構成比（％）】
食費	67,776円（28.6%）	37,485円（26.2%）
住居費	15,578円（6.6%）	12,746円（8.9%）
光熱費・水道代	22,611円（9.6%）	14,704円（10.3%）
医療費	15,681円（6.6％）	8,128円（5.7%）
交通費・通信費	28,878円（12.2%）	14,625円（10.2%）
被服・履物	5,003円（2.1%）	3,150円（2.2%）
家具・家事用品	10,371円（4.4%）	5,956円（4.2%）
娯楽・教養	21,365円（9.0%）	14,473円（10.1%）
その他	49,433円（20.9%）	31,872円（22.3%）
消費支出合計	236,696円（100%）	122,559円（100%）

夫婦ふたりで生活するには約23.6万円が必要で、単身の場合は約12.2万円が必要です。

どちらも食費や住居、水道光熱費など必要なお金が多くを占めています。

生命保険文化センターの調査でも、老後にかかる最低生活費の月額は平均で23.2万円とわかります。

どちらの調査結果でも、二人以上の世帯は約23～24万円が生活する上で必要といえるでしょう。

ゆとりある老後には月40万円ほど必要とされますが、中には「年金で十分だから老後資金は不要」と考える人もいます。

そうした見方が本当に正しいのかについては、「老後資金は本当に不要？」で分かりやすく解説していますので、あわせて確認してみてください。

公的年金で受け取れる金額はいくら？

通常の生活費やゆとりある生活にかかるお金に対し、月々いくら年金が受け取れるのかを紹介します。

受け取れる年金には、以下の2つの種類があります。

 

加入している年金の種類によって受取額が異なるため、該当する方の年金をチェックしてみてください。

自身の詳細な年金額を知りたい方は「ねんきん定期便」を確認してみましょう。

老齢基礎年金（国民年金）

老齢基礎年金とは、自営業やフリーランスの人が加入している年金の種類です。

平均的な受取額は以下のとおりです。

【年金受取平均額（受給資格期間が25年以上の方が対象）】

	老齢基礎年金（国民年金）※
2018（平成30）年度	55,809円
2019（令和元）年度	56,049円
2020（令和2）年度	56,358円
2021（令和3）年度	56,479円
2022（令和4）年度	56,428円

※老齢厚生年金加入者も対象に含みます。

一人あたり約5.6万円の受給額であるため、夫婦ふたりが老齢基礎年金を受け取った場合は約11.2万円です。

必要な生活費である平均23.2万円には、12万円が不足しています。

さらに、ゆとりある生活を送るためには月々26.8万円足りません。

ゆとりある生活を送りたいと考える場合は、老後までに十分な貯蓄をしておく必要があるでしょう。

老齢厚生年金（厚生年金）

老齢厚生年金は、会社員や公務員の人が受け取れる年金です。

以下が受取額の平均です。

【年金受取平均額（受給資格期間が25年以上の方が対象）】

	老齢厚生年金（第一号）※
2018（平成30）年度	145,865円
2019（令和元）年度	146,162円
2020（令和2）年度	146,145円
2021（令和3）年度	145,665円
2022（令和4）年度	144,982円

※老齢厚生年金は、老齢基礎年金が含まれている金額となります。

月に受け取れるのは約14.4万円で、老齢基礎年金と比較すると約8.8万円多く受け取れます。

夫婦ともに老齢厚生年金を受け取れた場合は、約28.8万円の受け取りとなり、必要な生活費は年金のみでカバーできる可能性が高いでしょう。

ただし、ゆとりある生活をするには約9.2万円足りないため、老齢厚生年金を受給できる人でもしっかりと貯蓄しておく必要があります。

老後40万の生活をするためにいくら貯蓄しておく必要があるか？

老後にかかる生活費を公的年金だけでカバーするのは難しいといえるでしょう。

そこで、金融庁のデータを元に、いくら貯蓄しておけばよいのかシミュレーションしてみます。

65歳で退職後、仮に30年間で23.6万円の生活した場合のシミュレーション

 

 

 

老齢厚生年金、老齢基礎年金、どちらの受給者も、ゆとりある生活をするには十分な貯蓄が必要であるとわかります。

特に老齢基礎年金の受給者は、通常の生活費も年金だけでは足りません。

現役のうちから、しっかりと積み立てをしておくと安心でしょう。

参照：金融庁　事務局説明資料｜スライド11｜65歳で退職後の30年、世帯で月25万円の生活費を支出する場合の試算

【参考】20～80代の平均貯蓄額

金融広報中央委員会がおこなった「家計の金融行動に関する世論調査令和5年調査」の結果から、二人以上の世帯と単身世帯の平均的な貯蓄額を紹介します。

	二人以上の世帯	単身世帯
平均値	1,307万円	941万円
中央値	330万円	100万円

上記結果は、2023年におこなわれたもので、20歳以上80歳未満を対象とした調査です。

表内にある中央値とは、実態に近い金額となるように出した値のことで、貯蓄額を少ない順に並べたときに、中位（真ん中）に位置する貯蓄額を指します。

少数の高額資産保有世帯によって大きく平均額が引き上げられてしまうことから、実態により近い結果となるように中央値を参照するとよいでしょう。

二人以上の世帯、単身世帯ともに平均値、中央値の貯蓄額では、年金とあわせても老後の生活費が不足するおそれがあります。

中央値よりも貯蓄額が不足している世帯は特に、効果的かつ効率よく貯蓄していく必要があるといえるでしょう。

参照：金融広報中央委員会　家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 令和5年調査結果
参照：金融広報中央委員会　家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和5年調査結果

40万円の老後生活費を実現するための貯蓄方法8選

年金のみでは平均的な生活費やゆとりある生活費が不足する場合、現役世代のうちにしっかりと貯蓄をしておく必要があります。

ここでは、預貯金以外に検討できる以下の貯蓄方法を紹介します。

自分にあう貯蓄方法を探し、老後の生活がよりよいものになるよう事前に準備を始めましょう。

 

生命保険・個人年金保険

保険商品を活用して貯蓄する方法です。

貯蓄型の保険には以下のような種類があります。

保険商品	内容
終身保険	・一生涯の死亡保障を持ちながら、お金を貯めておける ・保険を解約するときに、解約返戻金としてお金が戻ってくる
養老保険	・満期になると満期保険金としてお金が戻ってくる ・保険期間中に死亡した場合は、死亡保険金として受取可能
個人年金保険	・貯蓄がメインとなっているため死亡保障はなし ・保険料払込期間が終わった後、毎月年金方式で定期的に受け取れる

毎月もしくは毎年自動的に保険料が引き落とされるため、半強制的に貯蓄が可能となります。

かんたんに引き出すこともできないので、手元にあると使ってしまう人におすすめです。

また、終身保険や養老保険を活用すると、同時に死亡保障が備えられます。

解約するタイミングによっては元本割れを起こす可能性があるため、契約時点でリスク確認はしっかりとおこないましょう。

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財形貯蓄

財形貯蓄とは、勤労者財産形成促進法（財形法）の制度の一つで、以下の種類があります。

 

会社が福利厚生として導入していれば利用可能です。

提携している金融機関と契約を結び、定期的に給与から天引きされて積み立てられます。

月々やボーナスのタイミングで天引きされるため、給与として手元に入るときにはすでに自動で貯蓄できている利点があります。

一般財形貯蓄であれば、積み立てたお金の使用用途に決まりはなく、いつでも引き出しが可能です。

万が一お金が必要になったときに引き出せないと不安という方にはおすすめの貯蓄方法です。

財形貯蓄についてはこちら
財形貯蓄なんて意味ない？やめた方がいいと言われる理由を知ろう

NISA（つみたて投資枠）

投資初心者にもおすすめな制度のNISA（つみたて投資枠）は、非課税で小額から始められる長期投資の制度です。

得られる利益や配当金に対して税金がかからないメリットがあります。

選択できる金融商品は国が厳選したものに限られており、株式や債券を含む幅広い投資信託から選ぶことが可能です。

リスクを分散しながらも、こつこつと着実に資産を増やしていくことが期待できるでしょう。

特に投資に不慣れな方や、少額から投資を始めたい方にとって、非常に有効な手段です。

個人型確定拠出年金（iDeCo）

個人型確定拠出年金、通称iDeCoは、自分で管理し積み立てる年金制度で、税制面での大きな優遇を受けられます。

積み立てるお金は全額所得控除されるため、節税にもつながり、運用益にかかる税金も非課税です。

60歳まで引き出せないという制約がありますが、その分、長期的な視野で資産形成をおこなえます。

運用先は株式や債券、外貨預金など多岐にわたり、自分のライフプランやリスク許容度に応じて選ぶことが可能です。

会社員の場合は、会社の福利厚生で企業型確定拠出年金（DC）もあります。

老後の資金づくりを始めたいと考えている方にとって、iDeCoは非常に魅力的な選択肢です。

iDeCo・NISAについてはこちら
初心者必見！新NISAの節税効果とは？iDeCoとの違いを解説

投資信託

投資信託は、多くの投資家から資金を集め、プロの運用管理者が株式や債券などさまざまな金融商品に投資する仕組みです。

個々の投資家も大規模な資産運用が可能となり、リスク分散効果が期待できます。

また、投資先の選定や運用を専門家がおこなうため、投資に関する知識が乏しい方でも安心して投資を始められます。

運用結果は市場に左右されるため、投資信託を選ぶ際は、運用方針やコスト、リスクなどをよく理解することが重要です。

NISAと異なる点は、運用成果によって得た利益に対して税金がかかることです。

NISAでは選べない投資先を選びたいなどの理由がない場合は、NISAから始めることをおすすめします。

自分の投資目的やライフスタイルにあった商品を選択し、賢く資産を増やしていきましょう。

投資信託についてはこちら
投資信託はやめたほうがいいって本当？デメリットや失敗しないためのポイントを解説！

株式投資

株式投資とは、企業の株式を購入することで、その企業の成長や業績向上に伴う利益を目指す投資方法です。

株価の上昇や企業からの配当によって収益を得られます。

株式市場は日々変動するため、時には短期間で高いリターンを得られる可能性もありますが、その反面で価格が下落するリスクも伴います。

初心者が株式投資を始める際には、市場や投資対象となる企業の分析から始めることが大切です。

投資する企業の事業内容、財務状況、業界の動向などを理解し、長期的な視点で安定した成長が見込める企業を選択することが重要です。

リスク管理のために、投資資金の分散や、定期的なポートフォリオの見直しも必要でしょう。

株式投資は、適切で正しい知識を身につけ、リスクを理解していることが大切です。

不動産投資

不動産投資とは、土地や建物などの不動産を購入し、賃貸収入を得たり、将来的に価値が上がった際に売却して利益を得たりすることを目的とした投資方法です。

不動産投資の魅力は、比較的安定した収入が見込める点と、インフレによる資産価値の上昇が期待できる点にあります。

また、不動産は物理的に存在する資産であるため、株式や債券などの金融商品とは異なり、具体的な価値を持ち続けるという安心感があります。

しかし、大きな初期投資が必要であり、物件の選定や管理、市場の変動など、考慮すべきリスクも多いです。

立地条件、物件の状態、市場動向などをしっかりと分析し、長期的な視点で運用計画を立てる必要があります。

不動産投資は、時間と労力、知識を要する投資ですが、適切におこなえば安定した収益源となり得ます。

海外の不動産投資情報について知りたい方は、「WorldInvest」を参考にしてください。

World Investは、海外不動産投資ポータルサイト。日本人投資家のための海外不動産投資情報を提供する会社です。
ドバイ不動産、フィリピン不動産、カンボジア不動産、エジプト不動産・・・と幅広い外国の不動産投資情報を提供します。

債券

債券とは、政府や企業が資金調達のために発行する金融商品です。

投資家は債券を購入することで貸し手となります。

債券を購入すると、発行者から定期的に利息（クーポン）が支払われ、債券の満期には元本が返済されます。

リスクは株式投資に比べて低く、安定した収入を期待できるため、リスク回避を重視する投資家に適しています。

ただし、利回りは一般に株式に比べて低めです。

市場の金利が変動すると債券の価格も変動するため、売却時の価格によっては元本割れするリスクもあります。

政府債券、企業債、地方債など種類は多岐にわたり、投資目的やリスク許容度に応じて選択できます。

長期的な資産運用や資金の安定した運用を目指す方に、債券投資は一つの選択肢として考えられるでしょう。

ご自身で調べることも大事ですが、お金の専門家に相談してみることもおすすめです。

老後の生活費に備えて家計の見直しも同時におこなうのがおすすめ

老後資金に向けて貯蓄をするのも大変重要ですが、家計の見直しも同時にしてみましょう。

以下の3つがおすすめの家計見直し方法です。

支出を抑えて貯蓄に回せるようになったり、老後の生活費が不足しないように事前にチェックできたりできます。

 

家計簿をつける

お金の流れを把握するために、家計簿をつけましょう。

収入と支出を確認し、なににいくらお金が使われているのかを確認します。

無駄な支出を見つけられるきっかけにもなるので、おすすめの方法です。

家計簿が継続できるか不安な人や、ハードルが高く感じる人は、自分のやりやすい方法を見つけ、少しずつチャレンジしてみましょう。

例えば、かんたんに支出計算ができる家計簿アプリを活用します。

使い始める前に銀行口座などと連携すれば、自動で計算してくれるのでおすすめです。

固定費などの生活費を見直し貯蓄にお金を回す

支出のうち節約につながりやすいのは固定費の見直しです。

以下のような項目が見直しできると、大きく支出を抑えられる可能性があります。

項目	内容
住居費	・今よりも家賃の安い賃貸に引っ越す ・家賃交渉をおこなう ・住宅ローンの借り換えをおこなう　など
光熱費	・料金プランが適切かどうかチェックする ・電気・ガスのセットプランへ乗り換える ・今よりも安くなる会社がないか見積もりを取り、乗り換える ・省エネ家電に買い換える　など
通信費 （スマホ・Wi-Fiなど）	・適切なプランや、今よりも安いプランへ変更する ・以下のような、料金が割安な会社へ乗り換える ・大手のサブブランド（Ymobile、UQ mobile） ・低価格プラン（ahamo、LINEMO、POVO） ・格安SIM（楽天モバイル、mineo、 NUROモバイルなど）
生命保険料	・過剰な保険加入や、無駄な保障がないか確認する ・今よりも安い保険に加入し直す
車関連費用	・自動車保険の見直しをおこなう ・駐車場代が安くできないか検討する ・割安なガソリンスタンドで給油する
サブスクリプション	・利用していないものや不要なサブスクリプションに加入している場合は解約する ・より安く利用できるサブスクリプションへ切り替える

まずは、取り掛かりやすいサブスクリプションの見直しから始めてみてはいかがでしょうか。

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ファイナンシャルプランナーへ相談する

自分で家計の見直しが難しいと感じる場合や、なにから始めたらいいかわからない、そんな方はファイナンシャルプランナーへの相談を検討しましょう。

疑問や不安に感じていることを、プロの目線からアドバイスしてもらえます。

家族構成や家庭の状況などによって、生活費や収入、貯蓄額が異なります。

ファイナンシャルプランナーへ相談すると、自分にあった解決方法が見つかるためおすすめです。

無料で相談できるファイナンシャルプランナーを利用して、一度相談してみるとよいでしょう。

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老後にゆとりある生活を希望するのでれば、月に約38万円が必要だとわかりました。

老齢年金の受取額で足りない場合は、現役世代から十分に貯蓄をしておく必要があります。

自分にあった貯蓄方法を見つけ、できるだけ早く老後資金の準備を始めましょう。

また、貯蓄するだけでなく、今の家計状況を確認し把握することも大切です。

どの貯蓄方法が自分にあっているかわからない場合や、保険や住宅ローンを見直したいけどなにから始めればいいか悩んでいる場合は、ファイナンシャルプランナーへ相談してみましょう。

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