この記事の要約はこちら
・独身者がワンルームマンションを購入するきっかけには、未婚率が上がっていること、家賃の支払いがもったいないと感じること、低金利で購入しやすくなったことなどがある。
・独身者がワンルームマンションを購入するメリットは、支払う賃料が無駄にならず長く住み続けられる点や、将来的に自分の資産になり売却もできる点。
・デメリットは、現在の移動の自由が制限される点、賃貸よりむしろコストがかかる点や購入してすぐ不要になるかも知れない点、売却が自分の都合通りにいかない点がある。
・独身でワンルームマンションを購入する時のポイントは、返済負担率を考慮して選び、将来の売却も見据えて立地や面積、間取りに留意する点、管理費やその他必要な金額も考慮する点がある。
・購入したワンルームマンションに住まなくなった時には、所定の条件を満たせば賃貸にできる。注意点もあるので、検討は慎重に。
独身の方がワンルームマンションの購入を検討する際、「本当に購入して大丈夫?」「後悔しないためにはどうすればいい?」といった悩みを抱えることは少なくありません。
ワンルームマンションはコンパクトで手軽な住まいですが、一生住み続けるわけではないケースも多く、購入前には慎重な判断が求められます。
そこで本記事では、独身者がワンルームマンションを選ぶ際に押さえておきたいポイントや、購入後に後悔しないための注意点をわかりやすく解説します。
将来を見据えた賢い選択をするためのヒントを、ぜひ最後までご覧ください。
この記事の目次
独身者がワンルームマンションを購入するきっかけ
近年、未婚率の上昇やライフスタイルの多様化で、独身での生活を前提とした住まい選びが注目されています。
その中で、マンションを購入する独身者が増えている理由とは何なのでしょうか。
本章では、その背景や具体的なきっかけについて掘り下げていきます。
・高齢になると賃貸物件を借りられなくなる可能性があること
・家賃を支払い続けるのはもったいないと思い始めたこと
・低金利で購入しやすくなっていた こと
未婚率が上がり単身者が増えていること
独身者がワンルームマンションを購入する背景には、未婚率の上昇と単身者の増加があります。
現代では、晩婚化や非婚化の影響で、独身のまま生活を続ける人が増加しています。
実際に、現在独身である人の多くは「将来的にも独身である可能性が高い」と考える傾向が強まっています。
このようなライフスタイルの変化に伴い、単身者は自分自身の暮らしをより快適に、安定させたいと考えるようになっています。
高齢になると賃貸物件を借りられなくなる可能性があること
独身者がワンルームマンションを購入する理由の一つに、高齢になると賃貸物件を借りにくくなる懸念があります。
高齢者の場合、貸主が「家賃の滞納リスク」や「孤独死リスク」を懸念し、賃貸契約を断られるケースが増えるためです。
また、家を借りるには保証人が必要になりますが、自身が高齢だと保証人が見つからず契約が難しくなる可能性があります。
そうなる事を避けるために、早いうちから購入を計画することで、賃貸リスクに備えようという方もいます。
家賃を支払い続けるのはもったいないと思い始めたこと
独身者がワンルームマンションを購入する理由として、「家賃を支払い続けるのはもったいない」と考えるケースがあります。
賃貸の場合、毎月家賃を支払ってもその物件は自分の資産にはならず、結果的に大きな出費を続けるだけと感じるのでしょう。
一方、マンション購入は月々のローン返済が必要ではあるものの、最終的に自分の資産として残ります。
ここで、賃貸で家賃を払い続けるのと、ワンルームマンションを購入してローンを返済する場合の差を、具体的な数字で比較してみましょう。
賃貸:月々の家賃 7万円、35年間支払い続ける
購入:月々の返済 7万円、35年ローン、金利 1.5%(固定)
※頭金なし、管理費や修繕積立金等の諸費用は考慮しない賃貸の場合
家賃 7万円 × 12か月 × 35年 = 2,940万円
賃貸では、35年間で2,940万円の支払いが発生しますが、物件は手元に残らず資産にはなりません。
購入の場合
月々の返済額 7万円で、金利1.5%、35年ローンを組むと、購入できる物件価格は約 2,290万円 です。(元利均等方式、35年返済、金利1.5%固定で計算。
※計算:住宅ローンシミュレーション 借り入れ可能額の試算より算出)
住宅を購入した場合、ローン完済後には物件が資産として手元に残るため、将来的には売却や賃貸運用も可能です。
賃貸の場合は、35年間で 2,940万円 を支払いますが、手元に資産は残りません。
一方、購入の場合、35年間で 2,290万円の物件を購入し、完済後には資産が残ることになります。
このシミュレーションをみるとより、賃貸で家賃を支払い続けるのはもったいなく感じるのではないでしょうか。
低金利で購入しやすくなっていたこと
独身者がワンルームマンションを購入する理由の一つに、低金利で購入しやすくなっていることがあります。
近年、日本では長期間にわたり低金利政策が続いており、住宅ローンの金利が抑えられていました。
そのため、従来よりも少ない利息負担で借り入れが可能となり、マンション購入へのハードルが下がりました。
現在は(2025年1月)いくつかの銀行で金利が上昇し始めましたが、まだ従来の水準を維持している銀行もある状況です。
特に独身者にとって、ワンルームマンションは価格が比較的手頃で、低金利の恩恵を活用しやすい物件として注目されています。
毎月の家賃を支払い続ける代わりに、自分の資産となるマンションを手に入れる方が将来の生活設計に有利だと考え、購入を検討する人が増えています。
低金利という環境は、独身者がマンション購入を決断する後押しになっています。
独身者がワンルームマンションを購入するメリット
近年、未婚率の上昇や経済環境の変化に伴い、独身者が賃貸でなくマイホーム購入を検討するケースがみられます。
本章では、なぜ独身者がマンション購入に踏み切るのか、そのメリットについて解説します。
・長く住み続けられる
・将来的に売却が可能
・払った賃料が無駄にならず自分の資産になる
長く住み続けられる
独身者がワンルームマンションを購入する理由の一つに、長く住み続けられるという安心感があります。
賃貸の場合、契約更新のタイミングで家賃の値上げや退去を求められる可能性があり、特に高齢になると収入や健康面の不安から、物件を借りにくくなることがあります。
その点、持ち家であれば自分の所有物となるため、こうした心配がありません。
独身者にとって、ワンルームマンションを購入することは、長期的な住まいの安定的確保につながります。
このような安定性が購入のきっかけになっています。
将来的に売却が可能
独身者がワンルームマンションを購入するメリットの一つに、いざとなったら売却することができる点があります。
例えば、結婚して家族向けの広い住まいが必要になった場合、ワンルームマンションは比較的売却しやすい資産です。
特に都市部の物件であれば需要が高く、スムーズに買い手が見つかる可能性があります。
また、住宅ローンを組んでいても、売却による収入でローンを一部または全額返済できる見込みが立ち、ライフステージの変化に合わせて柔軟に資産を活用できる点が、ワンルームマンションを購入する独身者にとって大きなメリットです。
払った賃料が無駄にならず自分の資産になる
独身者がワンルームマンションを購入するメリットの一つは、相続する資産になる点です。
賃貸の場合、支払った家賃は全て自分の資産にはなりませんが、購入したワンルームマンションは自分の所有物として、長期的に価値を築いていきます。
将来的に、自分が使わなくなったり、引っ越したりした際には、このマンションを家族や親族に譲ることもできます。
このように、マンションは将来的な資産形成の一環としても有効です。
独身者がワンルームマンションを購入するデメリット
ワンルームマンションの購入には多くのメリットがありますが、もちろんデメリットも存在します。
独身者が将来を見据えて投資として購入を考える際には、メリットだけでなく、注意すべき点も理解しておくことが重要です。
本章では、ワンルームマンション購入のデメリットについてご紹介します。
・賃貸よりもコストがかかる可能性がある
・売却できない、もしくは売却しても購入時より価格が下がる
・移動の自由が制限される可能性がある
・購入してすぐ不要になる可能性もある
賃貸よりもコストがかかる可能性がある
独身者がワンルームマンションを購入するデメリットの一つは、賃貸と比較してコストがかかる可能性がある点です。
賃貸物件に住む場合、毎月支払うのは家賃のみで、その他の維持費用や税金については基本的にオーナーが負担します。
しかし、マンションを購入すると、いくつかの追加費用が発生します。
まず、固定資産税です。
所有する不動産に課せられる税金で、毎年必ず支払わなければなりません。
賃貸物件にはこのような税金はありませんが、自分で所有するワンルームマンションには必ず支払う義務があります。
また、修繕費も考慮する必要があります。
マンションの建物や設備が劣化することに伴い、定期的に修繕費用が発生します。
特に古くなったマンションでは、修繕積立金や突発的な修理費用が高額になることもあり、賃貸物件に住んでいる場合よりも負担が増える可能性があります。
これらのコストは、賃貸では発生しないため、マンション購入時にはこれらの費用がどの程度かかるかを十分に考慮する必要があります。
売却できない、もしくは売却しても購入時より価格が下がる
独身者がワンルームマンションを購入するデメリットの一つは、売却できない、または売却しても購入時より価格が下がる可能性があることです。
不動産市場は常に変動しており、購入時に予想していた価格で売却できる保証はありません。
特に、経済状況や地域の不動産市場の動向によって、購入価格よりも低い金額で売却せざるを得ない場合もあります。
例えば、マンションの需要が低下したり、近隣で新たな開発が行われて周辺環境が悪化したりすると、物件の市場価値が下がることがあります。
また、売却したいタイミングが市場の低迷期と重なると、希望する価格で売却できず、価格を下げて売却する羽目になることも考えられます。
さらに、ワンルームマンションは特に投資用物件として人気があるため、購入後に賃貸市場が不安定になると、売却を考えても買い手が見つからないこともあります。
このように、不動産は流動性が低く、売却を希望してもすぐには実現できない場合があるため、購入前に将来の売却リスクも考慮しておく必要があります。
移動の自由が制限される可能性がある
独身者がワンルームマンションを購入するデメリットの一つは、移動の自由が制限される可能性があることです。
賃貸物件に住んでいる場合、転職やライフスタイルの変化があった場合でも、比較的簡単に引っ越しをすることができます。
引越し先を選ぶ際の条件として、物件の場所や家賃、通勤の便利さなどを自由に調整できるため、仕事やプライベートの都合に合わせた移動が可能です。
しかし、ワンルームマンションを購入すると、簡単に引越しをすることが難しくなります。
特に、転職や転勤が多い職業の場合、新しい勤務地に合わせて物件を探すことが困難になります。
売却や賃貸に出すという選択肢はありますが、これには時間と労力がかかる上、すぐに移動することはできません。
さらに、住宅ローンの返済が続いている場合、売却してもローンが残ってしまうこともあり、金銭的な負担も増します。
また、特に都市部ではワンルームマンションが人気ですが、その立地が自分の生活圏に必ずしも最適でない場合もあります。
住んでいる場所を変えたくても、ローンや管理費の支払いがあるため、気軽に引越しできなくなるというデメリットがあるのです。
購入してすぐ不要になる可能性もある
独身者がワンルームマンションを購入するデメリットの一つは、購入後すぐに不要になる可能性があることです。
独身であれば、ワンルームマンションは自分の生活に十分適した住居として購入する理由がありますが、予想外のライフイベントが発生した場合、そのマンションが急に不要になってしまうこともあります。
例えば、結婚が早い段階で決まった場合、ワンルームマンションに住み続けるよりも、二人で住むための広い住居が必要になるかもしれません。
さらに、転職や勤務地の変更などで引越しを余儀なくされた場合も、ワンルームマンションの所有が負担になることがあります。
このように、独身者がワンルームマンションを購入する際には、将来的なライフスタイルの変化や予想外の出来事に備えて慎重に考える必要があります。
ワンルームマンションを「買うべきか、借りるべきか」で迷っている方も多いのではないでしょうか。
独身・一人暮らしの住まい選びにおいて、購入と賃貸のどちらが良いかを考えるヒントとして、「イエテク」さんの記事も参考にしてみてください。
一人暮らし・独身のマンション購入は後悔するはウソ?賃貸と比較したメリットは?
独身でワンルームマンションを購入する時のポイントは?
独身でワンルームマンションを購入することは、自分の生活を安定させ、資産形成を目指すうえで大きな一歩となります。
しかし、購入を決断する前に考慮すべきポイントがいくつかあります。
ライフスタイルや将来の計画をしっかりと見据えたうえで、慎重に選ぶことが大切です。
次に、ワンルームマンション購入時の重要なポイントをご紹介します。
・返済負担率から選ぶ
・立地について
・面積や間取り
・管理費やその他必要な金額も考慮する
・中古マンションも検討してみる
返済負担率から選ぶ
独身でワンルームマンションを購入する際には、返済負担率を基に購入価格を確認することもポイントです。
返済負担率とは、年間の住宅ローン返済額が年収に占める割合のことを指し、これを適切に設定することで、無理なく返済できる金額を把握できます。
返済負担率は、無理のない住宅ローンを選ぶために欠かせない指標です。
一般的に、住宅ローンの返済額は年収の25%以下が目安とされています。
例えば、年収500万円の人の場合、年間の住宅ローン返済額はおおよそ125万円(500万円×25%)を目安に設定することが適切です。
この125万円を12ヶ月で割ると、月々の返済額は約10万円となります。
この金額を基に、購入する物件の価格を算出します。
住宅ローンの返済額には、金利や返済期間が影響します。
仮に金利が1.5%、返済期間が30年とすると、月々10万円の返済で借りられる金額は、おおよそ2,500万円程度となります。
この場合、2,500万円のマンションを購入することが現実的な目安となります。
ただし、初期費用(頭金や諸費用)が別途必要になるため、頭金の準備状況によって購入価格は調整する必要があります。
年収比率を参考にしながら、自分にとって無理のない範囲での物件選びを心がけましょう。
立地について
立地も重要なポイントです。
住みやすさと将来の売却可能性を考慮した立地選びは、購入後の生活の質や資産価値に大きな影響を与えます。
立地の選定で注目すべきなのは「交通の便」と「周辺環境」です。
住みやすさについては、通勤や通学の便が良いエリアが挙げられます。
例えば、オフィス街や主要な駅から徒歩圏内にある物件は、仕事やプライベートでの移動が便利で、毎日の生活がスムーズになります。
独身の場合、日常的に外出する機会が多いため、交通機関へのアクセスが便利な場所を選ぶことが重要です。
また、将来の売却の見込みについても、立地選びは大きな影響を与えます。
特に、今後の都市開発や再開発が進んでいるエリアを選ぶことで、将来的に物件の価値が上がる可能性が高くなります。
例えば、最近では東京都心部の再開発プロジェクトが進行中のエリア(例えば、品川や豊洲など)は、今後さらに発展が期待され、需要が高まる可能性が高いです。
こうした地域では、購入した物件の将来の売却価格が上がることも考えられるため、投資的な視点からもメリットがあります。
さらに、周辺環境も非常に重要です。
例えば、スーパー、コンビニ、飲食店などの生活に必要な施設が近隣にあると、日常生活が非常に便利になります。
また、治安の良さや静かな住宅街であることも、住みやすさに直結します。
立地を選ぶ際には、「自分がどのような生活を送りたいか」「将来のライフプランや売却時の価格を見越したエリア」をよく考え、慎重に決めることが重要です。
面積や間取り
面積や間取りも大切なポイントです。
特に、住宅ローンを組む際の制限や税制優遇措置などを考慮に入れることは非常に大切です。
具体的には、住宅ローンを組むための面積基準や、住宅ローン控除の適用条件に関する知識を持っておくことが必要です。
まず、住宅ローンを組む際の面積基準は、最低面積が30平方メートルとなっていることが多いです。
30平方メートル以上の広さがあれば、ローンの審査が通りやすくなるため、購入時にはこの点を考慮して物件を選びましょう。
住宅ローン控除の適用でも、面積が重要です。
住宅ローン控除とは、住宅を購入した際に一定の条件を満たすことで、年末の住宅ローン残高に応じた税額控除が受けられる制度です。
住宅ローン控除を受けるためには、建物の床面積が40平米以上であることが求められます。
住宅ローン控除が受けられるか受けられないかの差は、長期的に見ると大きな金額になるため、予算や将来のライフプランに応じて、どの面積や間取りを選ぶかは慎重に決めるべきです。
このように、面積や間取りは購入後の生活の質にも影響しますし、税制優遇の観点でも重要な要素です。
自分の生活スタイルや将来の計画を考慮しつつ、最適な広さのワンルームマンションを選ぶことが重要です。
管理費やその他必要な金額も考慮する
独身でワンルームマンションを購入する際、購入価格だけでなく、管理費やその他必要な金額も重要なポイントとなります。
これらは月々の支出として長期間にわたり続くため、購入前にしっかりと把握しておきましょう。
特に、管理費や修繕積立金などは物件によって異なり、将来的な負担を大きく左右するため注意が必要です。
まず、ワンルームマンションの管理費についてですが、これはマンションの共用部分の維持管理を目的とした費用です。
エレベーターや共用廊下、駐車場などの維持管理、清掃、セキュリティシステムの費用が含まれます。
管理費は月々支払いが必要で、物件によって金額が大きく異なります。
例えば、一般的に管理費は月1万円~2万円程度が相場ですが、設備が整っている高級マンションでは月3万円を超えることもあります。
管理費が高い物件は月々の支出が増えるため、購入前に確認することが大切です。
次に、修繕積立金も忘れてはいけません。
これは将来の大規模修繕や建物の老朽化対策に備えるための積立金で、毎月支払いが必要です。
修繕積立金も物件によって異なりますが、一般的に月々数千円から1万円程度が相場です。
たとえば、10年後に大規模修繕を実施するために積立金が必要となり、その後の修繕費用負担が増えることもありますので、予算に余裕を持って積立金額を確認することが重要です。
さらに、固定資産税や都市計画税も考慮する必要があります。
これらは不動産を所有している限り毎年支払う必要があり、税額は物件の評価額によって決まります。
税額はマンションの場所や広さにより異なりますが、年間数万円から数十万円になることがありますので、税負担も考慮しておくべきです。
例えば、月々の支払いが管理費1万円、修繕積立金1万円、固定資産税3万円の場合、年間で15万円以上の支出が追加で発生することになります。
これに加えて、住宅ローンの返済や通常の生活費なども考慮し、月々の支払い総額を事前に把握しておくことが大切です。
中古マンションも検討してみる
独身でワンルームマンションを購入する際、中古マンションを検討することは重要な選択肢の一つです。
中古マンションは、新築マンションに比べて価格が抑えられているため、同じ予算でより広い物件や、立地の良い場所に購入することが可能です。
しかし、購入する前に注意すべき点がいくつかあります。
まず、価格の安さが最大の魅力です。
新築マンションは初期投資が大きいため、同じ予算で手に入る面積が限られることがありますが、中古マンションであれば、同じ価格帯でも広めの物件を購入することができる場合があります。
例えば、新築では20平米程度のワンルームしか購入できない予算でも、中古マンションであれば25平米以上の部屋を手に入れることができることもあります。
このため、広さや間取りを重視する方には特に有利な選択肢と言えるでしょう。
次に、立地の選択肢です。
新築マンションは、人気のあるエリアでは価格が高くなるため、駅近や便利な場所に立地する物件は手が届かないことがあります。
しかし、中古マンションなら、都心や人気エリアの中古物件を比較的手頃な価格で購入できる可能性があります。
例えば、駅から徒歩5分以内の場所にある中古マンションであれば、通勤や生活の利便性が高く、後悔の少ない選択となることが多いです。
しかし、中古マンションにはリフォームや修繕が必要な場合もあるため、その点も考慮する必要があります。
購入前に、内装の状態や設備の老朽化をチェックすることが大切です。
もしリフォームが必要な場合、その費用を予算に入れておくことをお勧めします。
また、築年数が経過している物件では、管理状況や修繕積立金の残高なども確認しておくことが重要です。
管理がしっかりしていない物件は、今後の大規模修繕費用が高くつく可能性もあります。
さらに、中古マンションには価格交渉の余地がある場合もあります。
新築物件では価格が固定されていることが多いですが、中古マンションは売主と直接交渉できるため、価格交渉をすることが可能です。
これにより、予算を少しでも抑えることができるかもしれません。
中古マンション購入の際は、物件の状態や周辺環境、将来的な修繕計画などをしっかりと確認したうえで選択することが重要です。
そのためには、信頼できる不動産会社や住宅ローンアドバイザーと相談し、しっかりと情報収集を行いましょう。
購入したワンルームマンションに住まなくなった時の活用法は?
購入したワンルームマンションに住まなくなった場合、住まずにただ所有しているのはもったいないですよね。
そんな時、賃貸として貸し出して、家賃収入が得られるなら、そうしたいと思われるのではないでしょうか。
結論、購入したワンルームマンションに住まなくなった場合の活用法として、賃貸にする方法があります。
ただし実行するには、いくつかの条件と注意点があります。
賃貸として貸す時の条件
賃貸として貸し出す時の条件は以下です。
・住宅ローンを一括返済する
・賃貸用の住宅ローンへ切り替える
前提として、住宅ローンを利用した場合、そのローンは「居住用」を前提としているため、無断で賃貸化することは契約違反です。
まず、賃貸として活用するには、金融機関への事前相談が必須です。
そして、住宅ローンは一括返済するか、賃貸用ローンに切り替える必要があります。
なお、賃貸用ローンは一般的に金利が高くなるため、返済計画を十分検討しましょう。
一方、転勤などのやむを得ない事情がある場合は、住宅ローンを継続したまま一時的に賃貸化できる可能性もあります。
いずれにしても、金融機関への相談が必須です。
賃貸として貸す時の注意点
自宅用に購入したマンションを賃貸化することは可能ですが、実行には以下のように注意すべき点があります。
・契約形態は定期借家契約にしておく
・住宅ローンの返済計画及び手数料を考慮しておく
・住宅ローン控除は対象外になる
・現状を記録しておく
まず、賃貸運用を円滑に進めるためには、契約形態の選択に注意しましょう。
特に、普通借家契約では退去交渉が複雑になることが多く、計画通りに戻れないリスクがあるため注意が必要です。
将来的に物件に戻る予定がある場合は契約期間終了後に確実に返還される「定期借家契約」を選ぶようにしましょう。
資金面の準備にも注意が欠かせません。
賃貸用ローンは金利が高いため、毎月の返済額が増加する点や、賃貸管理のための手数料や物件の維持費、修繕費用が発生する点も想定しておきましょう。
加えて、住宅ローン控除が利用できなくなるため、税負担も増える点に注意が必要です。
最後に、原状回復のための準備を忘れてはいけません。
貸し出す前に、物件の現状を詳細に記録しておくようにしましょう。
中には、物件にはじめから損傷があったと訴えて、修繕費を支払わないようにしようとするケースもあります。
あらかじめ現状を記録しておけば、退去時に借主が損傷を与えた箇所を明確に特定することができます。
そうすると、修繕費をスムーズに請求でき、トラブルを回避しやすくなります。
まとめ
本記事では、独身でワンルームマンションを購入するきっかけや、購入に伴うメリット・デメリット、そして購入時の重要なポイントなどについて詳しく解説しました。
この記事をご覧の方のなかにも、今後のライフスタイルや今の生活を見据え、独身でいる選択肢を考えると、賃貸でなくマンション購入を決断する方もいらっしゃるでしょう。
ワンルームマンション購入を検討中の方は、ぜひ本記事を参考にして、後悔のない決断をしていただければと思います。
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