40代に個人年金保険はおすすめ？自分にあう商品の選び方や加入するメリットを解説

自分の将来に向けた備えの1つでもある個人年金保険には、40代で加入する人が多いことを知っていますか？

個人年金保険に加入すれば将来の貯蓄ができるだけでなく、税制面のメリットもあることから、40代に入って加入を真剣に検討する人が増えます。

本記事では40代におすすめの個人年金保険について解説します。具体的な選び方も説明するので、保険選びに役立ててください。

そもそも個人年金保険とは

個人年金保険とは、老後に必要なお金を積み立てられる保険商品のことを言います。

毎月決められた保険料を支払い、決まった年齢になると一定の金額が口座振り込みなどで戻ってくるようになっています。

定年から年金受給開始の空白期間に備えられたり、公的年金の補てんができたり、といったメリットがあるため、将来や老後のお金を考える人には人気の保険商品です。

個人年金保険の概要から知りたい方は、こちらの記事を参考にしてください。
【初心者向け】個人年金保険とは？メリット・デメリットをわかりやすく解説

40代におすすめ｜個人年金保険の選び方

では、40代の人はどのようにして個人年金保険を選べば良いのでしょうか。おすすめの選び方をご紹介します。

 

返戻率で選ぶ

返戻率とは、実際に自分が支払った金額と、もらえる年金の総額にどれくらいの差があるかを、パーセンテージで示したものです。

返戻率は「受取金額の総額÷支払金額の総額×100（単位：％）」で計算できます。

まず個人年金保険を選ぶときは、返戻率が100％を超えているものがおすすめです。

返戻率が100％を超えていると、自分が払い込んだ金額以上に年金を受け取れます。返戻率が100％を超えている個人年金保険を選ぶと「得をする」ということです。

同じ個人年金保険でも返戻率を上げるコツとしては、できるだけ早く加入し、払込期間を長く設定することが挙げられます。

また据置期間を活用するのもいいでしょう。

例えば60歳で払込が終了した後、65歳まで年金をもらわない据置期間を設けることで、この5年間で保険会社が原資を運用してくれるため返戻率を上げられます。

個人年金保険料控除の適用条件を確認する

個人年金保険料控除とは、個人年金保険の加入状況によって、所得税や住民税が控除される制度のことです。

個人年金保険料控除が適用されるためには、個人年金保険の保険料支払期間が10年以上であること、また年金の受取開始時の年齢が60歳以上で、年金の受取期間が10年以上であることなどの条件が決められています。

個人年金保険によっては、個人年金保険料控除の条件を満たせない可能性があります。

加入時に上記の条件を満たせるものであることを確認しましょう。

自分にあうタイプ（定額・変額）を選択する

個人年金保険には定額タイプと変額タイプがあります。

定額タイプの個人年金保険とは、契約時にもらえる年金の金額がすでに決まっていることが特徴です。

保険会社の運用実績ともらえる年金の金額には相互関係がなく、契約した金額を契約した期間に相応するお金を受け取れます。

一方、変額タイプの個人年金保険は払込金額を保険会社が積極的に運用するのが特徴です。

うまく運用できると、払い込んだ保険料に対して戻ってくるお金は多くなります。

反対に運用がうまくいかなければ元本割れや、税金控除の対象外になるリスクも否めません。

老後にどれほどの個人年金がもらえるのか、契約の段階で把握できない点も変額タイプの個人年金保険のデメリットです。

その点、定額タイプでは途中解約を行わない限り、元本割れのリスクがありません。

あとは保険会社が破綻しない限りは、大きな問題なく堅実な運用が可能。

安心して老後の資金を貯めたい人には、定額タイプの年金保険がおすすめです。

安心感よりも利回りを重視したい人には、変額タイプの年金保険が良いでしょう。

受取方法（確定・終身・有期）で選ぶ

個人年金保険には、「確定」「終身」「有期」と呼ばれる、3つの受取方法があります。

「確定」

「確定」は、年金の受取期間と金額があらかじめ決まっている受取方法です。

期間は5年、10年、15年のいずれかから選択するものが多く、もし受取期間満了前に契約者が亡くなってしまった場合、残額を遺族が受け取れるのもメリットです。

「終身」

「終身」は、決まった金額を一生受け取れます。

亡くなるまで一定の収入がある形ですが、確定に比べて月々もらえる金額は少ないのが特徴です。

「有期」

「有期」の場合は確定と似ていて受取期間が決められています。

しかし契約時に決めた年金受取期間内に契約者が亡くなってしまった場合、年金は受け取れなくなります。

著しい元本割れを防ぐために、保証期間が決められているケースもあります。

払い込んだ分を確実に受け取りたいと思うのであれば、確定型や有期型がおすすめです。

一方、健康に不安がある場合は有期型を避けたほうが良いかもしれません。

健康状態に特に懸念がない場合は、終身型を選ぶと安心して過ごせる可能性が高まります。

運用方法（円建て・外貨建て）を考える

個人年金保険には、保険会社に預けたお金の運用方法によって「円建て」と「外貨建て」の2種類があります。

「円建て」の個人年金保険のデメリットは、外貨建てに比べて利回りが低いです。

一方で為替相場の変動の影響を受けずにすみます。

「外貨建て」の個人年金保険は、利回りが円建てに比べて高いです。

ただし外貨建ての個人年金保険の場合、受取時の為替が円高になると受け取れる年金が少なくなるのがデメリットです。

受取時に円安であれば逆に年金は増えます。

手堅く将来の資産形成を進めたい場合は円建て、リスクをとって高い利回りを狙いたいなら外貨建ての個人年金保険を検討するといいでしょう。

個人年金保険といっても様々な種類があります。

自分や家族にあった個人年金保険に加入するためにも保険のプロに相談ができる保険相談サービスを活用しましょう。

保険のプロであるFPがあなたや家族に最適な保険選びのサポートをします。

40代に個人年金保険をおすすめする理由

40代のうちに個人年金保険に加入しておくと、以下のようなメリットがあります。

 

税金の負担を抑えられる

個人年金保険に加入すると、税金を抑えられるというメリットがあります。

一般的な生命保険だと、生命保険料控除によって所得税と住民税が減額されますが、控除される生命保険料の限度額も決められています。

しかし個人年金保険の保険料は、税制適格特約をつけると一般生命保険料控除とは別枠の所得控除で計算されるのが特徴です。

税制適格特約をうまくて活用すれば、将来の資金を貯めながらより大きな税制優遇を受けられます。

毎月無理のない保険料を支払うことで老後に備えられる

個人年金保険は、早く払い込みを始めればそれだけ月々の支払い金額を抑えられます。

しかし若いうちに契約しても、負担が大きく途中解約、ということになれば元本割れしてしまう保険です。

40代を超えると収入が減少に転じる可能性がある一方、払込金額は上昇します。

やはり月払が難しくなり解約の可能性が否めません。

個人年金保険は収入が安定していて、安心して月払いできる40代での契約がおすすめです。

お金の積み立てを自動化できる

40代でもお金がかかる部分は際限なく存在します。

そのため口座にお金があれば使ってしまう人も多いでしょう。

その点個人年金保険は、口座を指定すればお金が自動で引き落とされ、老後のために貯蓄されていきます。

したがって自分で貯金するのが苦手な人でも、勝手に貯蓄できている状態になります。

自分でうまく貯蓄できず、将来に不安を感じている40代は積極的に個人年金保険を活用するのがおすすめです。

生活状況に合わせて柔軟にプランを組める

40代のうちに加入しておけば、加入できる個人年金保険の選択肢が広がります。

50代になってから加入すると70歳前後まで保険料を支払わなければならなかったり、年金を受け取れるのが75歳以降になってしまったりなど、さまざまな制約がかかる可能性が高くなってしまうのです。

ライフプランに合わせて自分が望むタイミングで年金を受け取りたい人は、なるべく40代のうちに加入しておくのがおすすめです。

受け取り率を増やせる

受け取り率とは、払い込んだ保険料に対して、将来受け取れる年金の金額がどれだけ増えるかを示す割合のことです。

たとえば、払込保険料総額が200万円で受け取れる年金総額が240万円の場合、受け取り率は120％です。

払い込んだ保険料は、保険会社によって運用されます。

加入年齢が若いほど運用期間が長くなるため、その分運用による収益にも期待できます。

たとえば、60歳まで保険料の払い込みが必要な個人年金保険に加入する場合、同じ金額を積み立てた場合でも、40歳よりも50歳で加入した方が受取率は低くなる傾向があります。

若いうちに始めるほど効率的に資金を増やせるため、老後の備えを考えている方には早めに加入するのがおすすめです。

40代で個人年金保険に加入するデメリットとは

40代で個人年金保険に加入することには、デメリットもあります。

個人年金保険への加入を決める前に、デメリットについて把握しておきましょう。

 

インフレに対応できない

インフレとは、お金の価値が下がることによる物価高のことを言います。

個人年金保険では、もらえる年金が金額で決められているため、万一インフレになりお金の価値が下がっても、もらえる金額は上がりません。

年金をもらう頃になって、物価高に対応しきれない可能性がないとは言い切れないのです。

元本割れするケースがある

元本割れとは、年金用に払い込んだ金額よりも、もらえる金額が少ないことを言います。

元本割れするケースで代表的なのは、個人年金保険の途中解約です。

保険契約を解約したときにもらえるお金を解約返戻金と呼びます。

個人年金保険の保険料には、運用のための経費が含まれています。

そのため、保険料の払い込み期間中に解約するとこの経費が解約返戻金から差し引かれるのです。

したがって個人年金保険などの保険を途中解約すると、解約返戻金は元本割れを起こしてしまうのが一般的です。

私的年金は受取時に税金がかかる

個人年金保険には、契約内容に応じて所得税もしくは贈与税が発生します。

契約者が保険金を受け取る場合は所得税、契約者以外が受け取る場合は贈与税の対象となるのです。

贈与税は基礎控除がありますが控除額は110万円まです。

控除しきれなかった分は所得税よりも高めの税率がかかります。

所得税は贈与税よりも税率が低いため、契約者と受取人は同じ人にしておくほうが無難です。

40代の方で個人年金保険への加入を迷っている方は、保険のプロに相談をしてアドバイスをもらいましょう。

保険のプロであるFPが個人年金保険が必要か否かに加えライフプランについての相談も可能です。

40代の個人年金保険への加入状況は？

どれくらいの人が個人年金保険をかけているのかがわかる数字が「個人年金保険の加入率」です。

全年代の世帯加入率は24.3％で、増加傾向にあることがわかっています。

このうち、40代の世帯加入率は、40～44歳で19.5％、45～49歳で27.2％と、40代で急増していることがわかります。

	2021年の世帯加入率（％）
全体	24.3
29歳以下	16.3
30～34歳	24.4
35～39歳	18.9
40～44歳	19.5
45～49歳	27.2
50～54歳	31.3
55～59歳	31.5
60～64歳	30.1
65～69歳	26.5
70～74歳	21.5
75～79歳	19.9
80～84歳	14.5
85～89歳	15.7
90歳以上	26.1

※90歳以上はサンプルが30未満
出典：生命保険文化センター　2021（令和３）年度生命保険に関する全国実態調査

 

また、個人年金保険加入者が１年間に払い込む個人年金保険の保険料の世帯合計額は20.6万円となっており、以下のように年々増加傾向にあります。

	保険料
2009年	18.9万円
2012年	19.3万円
2015年	17.9万円
2018年	20.1万円
2021年	20.6万円

出典：生命保険文化センター　2021（令和３）年度生命保険に関する全国実態調査

個人年金に加入した方がよい40代の特徴

 

老後の生活に必要な資金をまだ全く貯蓄できていない人は、計画的に資金を準備するためにも、個人年金保険に加入した方が良いでしょう。

毎月の保険料が自動的に引き落とされるので、貯金が苦手な人でも契約を継続するだけで自然とお金がたまっていきます。

また、個人年金保険では加入時の告知が必要ない商品も少なくありません。

持病や既往症がある場合、健康診断で異常を指摘されたことがある場合など、健康状態に自信がない人でも加入できる可能性があります。

個人年金に入らないほうがいい40代の特徴

 

個人年金保険は、ある程度資金を着実に増やせる反面、保険会社に運用してもらうための手数料を負担する必要があるため、一般的な投資商品よりも利回りは小さくなる傾向があります。

より高いリターンを目指して老後資金を増やしたい人は、株式投資や投資信託などの資産運用方法を検討したほうがよいでしょう。

また、家計に余裕がない場合、途中で支払いが難しくなることもあり、その場合は解約時に元本割れするリスクもあります。

保険料を継続的に支払うのが難しい場合は、まず生活を安定させ、余裕ができてから加入を検討したほうがよいでしょう。

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投資信託はやめたほうがいいって本当？デメリットや失敗しないためのポイントを解説！

個人年金保険以外で老後の資金を用意する方法とは

個人年金保険以外に、老後の資金を用意するにはどのような方法があるかについてまとめました。

個人年金保険と併用して、老後資金の計画を立てる際などに参考にしてください。

iDeCo

iDeCo（イデコ＝個人型確定拠出年金）は、節税効果が注目されている資産運用の1つです。

元本確保型と言われる定期預金や保険、元本変動型と呼ばれる投資信託、いずれかの方法で、60歳までお金を貯めていきます。

あくまでも老後資金が目的であるため、60歳まではお金を引き出せません。

月5,000円からという少額で始められ、積立金については全額が所得控除の対象となります。

さらに運用で利益が発生しても非課税のまま再投資に回せます。

受け取る時も非課税枠があるため、老後資金の底上げを考えている方はぜひ利用すると良いでしょう。

iDeCoについて興味がある方はこちらの記事で解説しています。
【2024年最新】iDeCo（イデコ）はやらないほうがいい？7つの理由や向いている人の特徴を解説

NISA

新NISAは、少額からの投資を支援する非課税制度として、2024年に従前のNISA制度を拡充する形で新たなスタートを切っています。

新NISAではiDeCoと同様に、一定額までの投資で得られた利益に対しては、税金がかからない仕組みになっています。

新NISAは、従前NISAと比較すると、年間で投資できる枠が拡大され、非課税保有期間も無期限化されたため、老後までの長期資産形成に取り組みやすくなっています。

また、原則老後まで資産を取り出せないiDeCoと比較すると、途中で資産を売却して現金化することもできるため、節税しながら、成長性に期待できる投資に、比較的自由度高く取り組みたいと考えている方におすすめです。

NISAについてはこちら
新NISAはデメリットしかないって本当？新NISAの基本的な仕組みやメリットなどを詳しく解説！

日本国債

日本国債は、利率は低めですが元本保証があり、満期まで持っておくことで確実に元本以上の資産を手にできます。

投資で資産を増やそうとすると、何かしらのリスクを負わなくてはならないことが多いです。

しかし日本国債に関してはリスクがゼロで、しかも利率が低めといっても普通預金よりは高めに設定されています。

基本的には大きなデメリットがない投資といえるでしょう。

国債についてはこちら
国債のメリット・デメリットとは？購入方法やその他の安全商品を解説

40代は個人年金保険の加入に適したタイミング！

40代は資金の流れが安定しやすく、個人年金保険の加入にも適したタイミングと言えます。

老後資金準備には他にもいくつかの方法がありますが、どれが良いかわからないときは保険のプロに相談ができ保険相談サービスの活用がおすすめです。

最後におすすめの保険相談サービスを3つ紹介いたします。

マネーキャリア

画像出典：マネーキャリア

マネーキャリアは、登録しているFPがFP資格取得率100%です。

また家計の相談を始め、保険にのみならず最近話題のNISAから住宅ローンといったことまで、お金の不安に関してなんでも相談ができるサービスです。

もちろんオンラインでの相談も可能で、申込から日程調整までLINEで完結するなど便利点も好評です。

 

保険見直しラボ

出典：保険見直しラボ

保険見直しラボは数々の保険相談ランキングで1位を獲得している人気の保険相談サービスです。

平均業界経験12.1年のアドバイザーの中から、担当者の紹介を行っています。

各アドバイザーは相談者のアンケート結果を基に点数評価されているため、質が高く、お客さま満足度も97.3%と高評価です。

対面・オンラインどちらの相談でも対応可能であり、面談をしてみて担当者との相性が悪かったり、無理な勧誘をされたりした場合でも、担当者を変更できる「イエローカード制度」があって安心して相談ができます。

 

みんなの生命保険アドバイザー

みんなの生命保険アドバイザーは、提携をしている2500名以上の保険専門家であるFPの中から希望に沿った人を担当者として紹介してくれるマッチングサービスです。

これまでの相談実績は25万件以上あり、相談に対する満足度も96%あります。

相談は何度でも無料で利用でき、納得できるまで提案を受けられ、オンラインでのご相談も対応可能です。

担当者の変更や中断を希望する場合、WEBサイトから連絡できる「ストップコール制度」を用意しています。

万一担当者の対応に不満があるときや、相性がよくないときも気軽に変更が可能です。

また同性のFPを希望(※1)できますので、同性同士話しやすい雰囲気の中、安心してご相談いただくことが可能です。

（※1）：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。