医療保険
  • 公開日:2024.11.6
  • 更新日:2025.11.28

終身医療保険はどんな人に必要か?メリットとデメリットから検証しよう

終身医療保険はどんな人に必要か?メリットとデメリットから検証しよう

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終身医療保険のメリットは、保障が一生涯続くことと、保険料がずっと変わらないことです。自分にとって終身医療保険が必要かどうかは、終身医療保険のメリットを活かせるかどうかを考えればわかります。

この記事の要約はこちら

・終身医療保険は、病気やケガによる入院、通院、手術などに対する保障が一生涯続く保険。
・保障内容が一生涯変わらないだけでなく、支払う保険料も上がらない。
・メリットは、若いうちに入れば安い保険料で一生涯の医療保障が手に入ること。
・デメリットは、見直しのタイミングがわかりづらいこと。
・日々進歩する医療技術やトレンドの医療には対応できない点もデメリット。
・一度入ると見直しがしづらいため、加入するなら保険に詳しいFPに相談して決めた方がよい。

終身医療保険が必要な人とはどのような人なのでしょうか。

医療保険には終身医療保険と定期医療保険があります。

どちらを選んだらよいのかわからないという人もいるでしょう。

終身医療保険が自分に向いているとわかれば、安心して入れるはずです。

この記事では、終身医療保険とはどのような保険で、どのようなメリットとデメリットがあるのかを解説し、どのような人に必要な保険なのかを明らかにします。

終身医療保険への加入を検討している人はぜひ参考にしてください。

終身医療保険とはどんな保険?

終身保険とはどのような保険なのでしょうか。

まずは、終身医療保険にはどのような特徴があるのか、定期医療保険とはどのような点が違うのかを確認しておきましょう。

終身医療保険の特徴

医療保険とは、病気やケガで入院や通院をするときの費用、手術を受けるときの費用などを保障する保険です。

給付金の支給条件は商品によって異なります。

終身医療保険は、その保障が一生涯続くタイプです。

一生涯、加入したときの保険料が上がらず一定というという特徴があります。

定期医療保険との違い

定期医療保険は、10年や15年など限られた期間だけ保障する医療保険です。

保険期間が満了した時点で辞めることも更新することも選択できます。

更新する場合は同内容、同期間で更新するのが一般的です。

ただし、更新時の年齢で保険料を計算するため、更新のたびに保険料が上がっていきます

これは、一生涯保険料が変わらない終身医療保険と最も異なる部分です。

限られた期間だけ保障する定期医療保険は、加入当初の保険料は同じ年齢、同じ保険金額の終身医療保険と比べると安く設定されています。

しかし、保険期間が満了するたびに更新を繰り返すと、そのたびに保険料が上がっていくため、定期医療保険の方が高いという状態になるのが普通です。

保険料の支払い方法は2種類

終身医療保険には、終身払と短期払という異なる保険料の支払い方があります。

どちらを選ぶかによって、支払いの負担感が大きく変わる部分です。

それぞれどのような特徴があるのかをよく理解して、自分に合っている方を選べるようにしましょう。

終身払い

終身払いとは、保障が続く限り保険料を払い続ける方法です。

同じ保険内容であれば、短期払よりも月々支払う保険料を安く抑えられます。

小さな負担で、病気やケガのリスクに備えることができる点はメリットと言ってよいでしょう。

ただし、定年後に収入が減ってからも、年金生活が始まってからもずっと同じ保険料を支払い続けることになるため、歳をとってからは、保険料負担を重く感じる可能性があります。

短期払い

短期払いは、金銭的な余裕がある若いうちに、一生分の保障にかかる費用を払い終えられる支払い方です。

この方法を選ぶと、定年退職後や年金生活が始まってからは保険料を払わなくて済むので、老後の負担感を軽減できます。

毎月支払う保険料の金額は終身払よりも高くなりますが、途中で支払いがストップするため、一定以上の年齢まで生きた場合は、払込保険料の総額は短期払の方が安くなるのが普通です。

毎月の保険料負担よりも、長い目で見たときの保険料負担を抑えたい人に向いています。

 

そもそも医療保険は必要?

終身医療保険に限らず、医療保険自体いらないのではないかという声もたまに聞かれます。

しかし、医療保険は必要か不要かと考えれば、やはり必要という答えに行き着くのではないでしょうか。

ここでは、医療保険がいらないと言われる理由と、なぜ必要なのかという理由を併せて説明します。

公的医療保険が充実しているからいらないのでは?

日本では、全国民が何らかの公的健康保険に加入しなければいけません。

これを国民皆保険制度と言います。

国民それぞれが保険料を支払い、お互いを支え合う制度です。

日本では、この制度があるため全員が健康保険に加入しており、1割~3割の自己負担でさまざまな医療を受けられます。

そのため、日本では保険証を持って医療機関を受診すれば、1割~3割の自己負担で治療してもらえるのが当たり前だと思われがちです。

しかし、世界的に見るとこのような国はそれほど多くはありません。

アメリカのような先進国でも、民間の医療保険が中心で、無保険の国民が大勢います。

民間医療保険が不要だという人は、公的医療保険が整備されている日本では、わざわざ保険料を払ってまで民間の医療保険に入る必要はないという意見です。

民間の医療保険を、日本のような制度のない国の人が、公的保険の代わりに入るものだと捉えています。

しかし、入院時にかかる費用は、的医療保険でカバーできるものばかりではありません。

民間の医療保険は、公的医療保険ではカバーできない部分を補うために必要です。

高額療養費制度があるからいらないのでは?

一定以上の医療費がかかった時には、高額療養費制度を利用できます。

高額療養費制度とは、同月内に医療機関や薬局で支払った金額が上限額を超えたときに、超えた分の金額が後で払い戻される制度です。

上限額は年齢や所得によって異なります。

医療保険がいらないという人は、払えないほど高額な医療費がかかったとしても、高額療養費制度があるから、民間の医療保険は不要と考えているようです。

しかし、高額療養制度は、同月内に上限額を超えた場合が対象で、月をまたいだ入院の場合には、2つの月に分けて計算されてしまいます。

2つの月に分けられた結果、どちらも上限を超えなかった場合は対象から外れてしまい、1円も払い戻されません。

民間医療保険は、高額療養費制度ではカバーできない部分を補うためにも必要です。

終身医療保険のメリット

終身医療保険にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

定期医療保険と比較したときのメリットは主に次の3つです。

それぞれどうしてメリットと言えるのかを確認していきましょう。

終身医療保険のメリット

・保障が一生涯続く
・保険料がずっと一定
・途中で健康状態が悪化しても保障が続く

 

保障が一生涯続く

厚生労働省の患者調査(令和2年)を見ると、入院も外来も年齢が高くなるほど受療率が高くなる様子がうかがえます。

10万人当たりの受療者数は、入院の場合、65 歳以上が2512人、70 歳以上が2899人、75 歳以上が3568人です。

外来場合も、65 歳以上が1万44人、70 歳以上が1万665人、75 歳以上が1万1166人と年齢が上がるにしたがって受療者数が増えています。

それに対して、年齢や性別を問わない10万人当たりの受療者数は入院960人、外来5658人です。

比較すると、外来、入院のいずれも60代で平均を上回っていることがわかります。

年齢が高くなるほど、入院を要するようなケガや病気にかかるリスクが高くなり、入院日数も長くなる傾向があることは明らかです。

入院に対する備えが必要なのは何歳までなどということは言えません。

備えは一生涯必要なため、一生涯保障が続くという点は終身医療保険のメリットだといってよいでしょう。

参考:厚生労働省 令和2年(2020)患者調査の概況

保険料がずっと一定

生命保険の保険料は、年齢が基準になっています。

年齢によって病気のリスクや死亡率が異なるからです。

死亡や病気のリスクは年齢が上がるほど高くなるため、保険料は年齢が上がるにつれて高くなります。

とはいえ、月々払える金額には限度があります。

入ったときの保険料が上がり続けると、いずれは払えなくなってしまうかもしれません。

終身医療保険は、保険料が入ったときからずっと変わらず一定です。

同年齢で同内容の定期医療保険と保険料を比較すると、その時点では定期医療保険の方が安くなります。

しかし、定期医療保険は更新のたびに保険料が上がるため、長期間かけ続けると、どこかで逆転し終身医療保険の方が安くなるはずです。

途中で健康状態が悪化しても保障が続く

終身医療保険は、一度入ったら保障が一生涯続きます

健康状態が問われるのは最初の1回だけです。

病気のリスクは年齢が上がるほど高まります。

そこで健康状態を問われることになると、歳をとってから新たな医療保険に加入するのは簡単ではありません。

定期医療保険も、更新の際には告知なしで更新できる場合がほとんどです。

しかし、更新できる年齢に上限があるため、長生きすると途中で保障がなくなってしまいます。

健康な若いうちに加入して、将来の病気やケガによる入院、手術などのリスクに備えられる点は終身医療保険のメリットだと言ってよいでしょう。

終身医療保険のデメリット

終身医療保険にはメリットがある一方で、当然デメリットもあります。

どのようなデメリットがあるかもきちんと把握しておきましょう。

終身医療保険のデメリットと言える部分は、主に次の3つです。

終身医療保険のデメリット

・定期医療保険と比べると保険料が割高
・インフレリスクがある
・保障内容を見直しにくい

 

定期医療保険と比べると保険料が割高

終身医療保険の保険料は、一生涯の保険料を平準化(平均化)し、設定されています。

そのため、病気のリスクが低い20代・30代の時点では、掛け捨ての「定期医療保険」と比べると保険料が割高に設定されています。 「今の収入でこの金額を払うのはきつい」「定期保険ならもっと安いのに」と感じる場面があるかもしれません。

ただし、一生涯保険料は上がらないので、定期医療保険の更新を繰り返すよりかは、終身医療保険の方が払い込む保険料の総額は安くなる傾向があります。

インフレリスクがある

終身医療保険の多くは、契約時に定めた「入院1日5,000円」「手術10万円」といった給付金額が固定されています。

ここで注意したいのが、物の値段が上がる「インフレ(物価上昇)」のリスクです。 もし将来、物価が上昇して医療費や入院時の食事代、ベッド代などが高騰した場合、契約した「5,000円」の実質的な価値が目減りしてしまい、カバーしきれなくなる可能性があります。

保障内容を見直しにくい

終身医療保険のメリットは、ここまでに何度も言っている通り、一生涯保障が続くことと、一生涯保険料が上がらないことです。

しかし、このメリットを重視すると、解約して新たな医療保険に入り直すのが難しくなります

医療技術は日々発達しており、それに伴って、新しい治療方法が主流になったり、入院日数が短くなったりしています。

古い医療保険では給付の対象になっていないものも少なくありません。

その場合、保険内容を見直しさえすれば、明らかに合わないと気づくはずです。

しかし、新しい医療保険に入り直そうとすると、入るときの年齢で保険料が計算し直されるため、保険料が大幅に上がってしまいます。

このことが見直しのハードルが高くしているのかもしれません。

これから医療保険を検討している人や今医療保険に入っている人は、一度保険のプロであるFPに相談してみるのはいかがでしょうか。

保険のプロであるFPがあなたに最適な医療保険選びをサポートします。

 

終身医療保険が必要な人と不要な人

民間の医療保険が必要であることは理解できても、終身医療保険と定期医療保険のどちらが自分に合っているか分からず、選べないという人は少なくないでしょう。

そこで、今度は、終身医療保険が必要な人、逆に不要な人はどのような人なのかという点について考えてみます。

こんな人には終身医療保険が必要!

まずは、終身医療保険が必要な人はどのような人なのかという点から見ていきましょう。

終身医療保険が必要だと言えるのは、次に挙げる3タイプの人です。

それぞれ、なぜ必要なのかを解説しますので、自分がそのタイプに当てはまるかどうか考えてみてください。

終身医療保険が必要な人
・一生涯の保障を手に入れて安心したい人
・将来の健康状態に自信がない人
・老後の保険料を抑えたい人

 

一生涯の保障を手に入れて安心したい人

終身医療保険は、一度入ったら一生涯の保障が手に入る保険です。

民間の医療保険の必要性を強く感じている人ほど、入っていないことに不安を感じるでしょう。

終身医療保険は、入った時点で「一生使える医療保険に入ったから大丈夫だ」という安心感を得られます

また、終身医療保険には更新がありません。

更新のたびに見直すのが面倒という人にも向いています。

保険の内容を見直しづらい点は、終身医療保険のデメリットなのですが、その点をデメリットだと感じない人にとっては、若いうちに一生涯の保障が手に入ることはメリットでしかないでしょう。

将来の健康状態に自信がない人

終身医療保険には更新がないので、一度加入すれば、途中で健康状態が悪化しても保障を失うことはありません。

定期医療保険でも内容を変えずに更新する際には告知がいらないのですが、更新のたびに保険料が上がるため、払えなくなったら他の保険に入り直す必要があります。

しかし、その際に健康状態が悪化していたら、新たな保険には入ることができません。

高い保険料を払って更新するか、医療保険を諦めるかという選択になってしまいます。

また、定期医療保険は、無限に更新できるわけではありません。

更新できる年齢の上限があります。

これ以上更新できないという年齢になったら、医療保険が無くなってしまうということです。

高齢になるほど病気になるリスクも、入院するリスクも高まるのに、高齢で保障を失うことになるのは困るという人も多いでしょう。

自分や家族の病歴から、将来健康状態が悪化することが予想できる人にとって、終身医療保険によって一生涯の保障を確保できることは、やはりメリットです。

老後の保険料を抑えたい人

終身医療保険の保険料は、若いときには同内容の定期医療保険と比べると高く設定されています。

しかし、年齢が上がっても若いときのまま保険料が上がりません

短期払で若いうちに保険料を払い終われば、老後は保険料を支払わなくて済みます。

短期払は、終身払と比べると保険料は割高です。

しかし、現役世代の経済的に余裕があるうちに保険料を払い終わり、一生涯の保障を確保することができます。

もちろん、終身払でも、若いときに加入していれば、高齢になってからも入ったときの安い保険料を払えば済むので、高齢になってからの保険料を抑えることにはなるでしょう。

老後の保険料を抑えたい人には、どちらの払い方を選んだとしても、終身医療保険がぴったりです。

 

終身医療保険が合わない可能性がある人

こんな人には終身医療保険が必要だとおすすめできる人がいる一方で、終身医療保険を選ぶと、後悔しかねない人もいます。

終身医療保険を選んではダメと言えるのは次に挙げる3タイプの人です。

こちらについても、自分が当てはまるかどうかよく考えてみてください。

終身医療保険を選んではダメな人
・常に最新医療を受けられる状態にしたい人
・ライフステージの変化に応じて保険を見直したい人
・限られた期間だけ保障を手厚くしたい人

 

常に最新医療を受けられる状態にしたい人

医療保険を最新医療が常に受けられる状態で維持したい場合は、こまめな見直しが必要です。

それに対して、終身医療保険のメリットは、入った時の保険料がずっと変わらず、保障も一生涯続く点になります。

保険期間がずっと続くため、見直すタイミングがわかりにくいのはもちろん、途中で解約して他の保険にかけ替えるのに向いている保険とは言いかねます。

終身医療保険は、同じ保障が一生涯続くことや、一生涯保険料が上がらないことをメリットとする保険ですから、新しい医療技術や、治療のトレンドには対応できません。

常に最新医療に対応させたいのであれば、対応できないことが最初から分かっている保険に入るのは損です。

こまめに見直すのであれば、保険期間が短い定期医療保険を選んだ方がよいでしょう。

ライフステージの変化に応じて保険を見直したい人

終身保険は、長くかけ続けることを前提にしています。

保険期間が一生涯なので、その分保険料が割高です。

ですから、短期間の保障で比べると、当然、定期保険を選んだ方が保険料を抑えられます。

割高な保険料を払って終身医療保険に加入しておきながら、短期間で見直すことになるので、もったいないと言わざるを得ません。

また、終身医療保険を見直したところで、途中で解約して他の医療保険に入り直すと、その時の年齢で保険料が計算されるため保険料が上がります。

健康状態が悪化していれば新たな保険に入れないかもしれません。

ライフステージが変化するたびに見直すことを最初から決めているのであれば、終身医療保険のメリットを活かすことができないので、保険期間が短い定期医療保険を選んでおいた方がよいでしょう。

限られた期間だけ保障を手厚くしたい人

そもそも、限られた期間だけ保障が欲しい場合、終身医療保険に入る理由はありません

たとえば、子供が小さいうちは保障を手厚くしておきたいというような人は、最初から定期医療保険を選ぶべきでしょう。

若くて貯蓄が少ない間だけ、万が一の入院に備えて医療保険に入っておきたい人も同様です。

限られた期間内で比較すると、終身医療保険は保険料が割高なので、割安な保険料で保障を準備するなら、定期医療保険の方が向いています

終身医療保険を選ぶときのポイント

ここまでのところで、自分は終身医療保険が必要な人なのかそうでないのかということがわかってきたことでしょう。

では、最後に終身医療保険を選ぶ際に押さえておきたいポイントについて触れておきます。

押さえておきたいポイントは次に挙げる3つです。

それぞれなぜそのポイントを押さえる必要があるのかを説明しますので、参考にしてください。

終身医療保険選びのポイント
・入院給付金日額を決める
・保険料の払い込み方法をどうするか
・幅広く備えるか部分的に手厚くするか
・FPに相談しながら選ぶ

 

入院給付金日額を決める

まず決めるべきは「入院1日につきいくら受け取るか(入院給付金日額)」です。

生命保険文化センターの「生活保障に関する調査(2025年度)」によると、入院1日あたりの自己負担費用は24,300円です。

公的医療保険があるにもかかわらずこれだけの費用がかかるのは、差額ベッド代(個室代)や食事代、日用品費、家族の交通費など、保険適用外の自己負担費用が積み重なることが多いためです。

日額5,000円では、平均費用の約5分の1程度しかカバーできず、持ち出し(貯蓄からの補填)が大きくなるリスクがあります。最低でも日額10,000円あれば、自己負担の約半分をカバーでき、大部屋利用であれば実費の多くを賄える可能性が高いでしょう。

個室の利用を希望する場合や、働けない期間の収入減までしっかりカバーしたい場合は、日額20,000円程度を目安に検討することをおすすめします。

保険料の払い込み方法をどうするか

終身医療保険には、大きく分けて2つの支払い方法があります。ライフプランに合わせて選びましょう。

  • 終身払い: 一生涯、毎月保険料を払い続ける方法。月々の支払額は安いため、現在の家計負担を抑えたい人に向いています。
  • 短期払い(有期払い): 「60歳まで」「65歳まで」などで支払いを完了させる方法。現役時代の支払額は高くなりますが、老後の保険料負担をゼロにしたい人に向いています。

幅広く備えるか部分的に手厚くするか

医療保険は「入院・手術」という基本保障に加え、様々な「特約(オプション)」をつけることができます。

「がん特約」や「先進医療特約」、「女性疾病特約」など、自分にとってリスクが高いと感じる部分を手厚くするか、あるいはシンプルに基本保障だけにして保険料を抑えるか、バランスを検討しましょう。

あれもこれもとつけすぎると保険料が高額になってしまうため、優先順位をつけることが大切です。

FPに相談しながら選ぶ

終身医療保険は更新がないため、定期的な見直しがしにくという特徴があります。

数十年続く契約だからこそ、自分一人で判断せず、保険の知識が豊富なFP(ファイナンシャルプランナー)に相談し、複数の商品を比較シミュレーションしてもらいながら選ぶのが、失敗しないためのコツです。

FPに相談すれば、将来のライフステージの変化なども目で見てわかるようにシミュレーションしてもらえます。

複数の保険を効率よく比較できるため、自分のニーズにぴったり合う保険を選びやすくなるでしょう。

保険選びの失敗を防ぐためには、十分な比較検討が大事です。

しかし、自分1人で数多くの保険を比較するのは手間がかかります。

しかも、異なる種類の保険を見比べるとなると、保険に関する知識も必要です。

どの保険とどの保険を比較すればよいか、どのようなポイントを見比べたらよいかということも、FPと一緒ならきちんと押さえられるでしょう。

 

終身医療保険のメリットを活かせるか考えよう

終身医療保険が必要な人は終身医療保険のメリットを活かせる人です。

終身医療保険に入ることを決める前に、自分は終身医療保険のメリットを活かせるのかどうかを考えてみましょう。

自分には終身医療保険が必要だと確信できた時点で、FPに相談しながら入る保険を選ぶのがおすすめです。

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(※1):申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。

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