「専業主婦（夫）に医療保険はいらない」って本当？必要なのはどんな備え？

専業主婦（夫）には医療保険はいらないと言われることがありますが本当にそうなのでしょうか。

もし専業主婦（夫）が入院したら、生活が立ち行かなくなる家庭は少なくないはずです。

この記事では、専業主婦には医療保険は本当にいらないのか、何か保険が必要だとしたら、専業主婦が検討すべき保険はどのような保険なのかということについて解説します。

民間の医療保険でカバーできる経済的負担は？

医療保険には公的医療保険と民間の医療保険があります。

「専業主婦に医療保険はいらない」という人の多くは、公的医療保険があれば十分と考えているのでしょう。

しかし、公的医療保険と民間の医療保険とではカバーできる範囲が違います。

まずは、民間の医療保険ではどのような経済負担をカバーできるのかを確認しておきましょう。

医療費の自己負担

民間の医療保険は、公的医療保険ではカバーできない、自己負担部分の支払いに充てることが可能です。

医療費の自己負担額は所得や年齢によって割合が異なりますが、窓口で支払う金額は原則3割で、それ以外の部分は公的医療保険でカバーされます。

そのため、自己負担で部分的なもので済むのですが、大きな病気やケガは治療費が高額ですから、治療期間が延びれば、1回ずつに支払いは小さくてもトータルでは大きな出費になりかねません。

保険診療外の治療を受けた場合は全額が自己負担ですし、先進医療による治療を受けた場合はさらに高額になります。

入院にかかる費用

入院の際、診療費用、看護費用、室料・寝具代は基本料金に含まれていますが、入院には基本料金以外にもかかる費用があります。

例えば、差額ベッド代は、個室や2人部屋など、通常以外の部屋を利用する場合にかかる費用ですから、基本料金に含まれていません。

厚生労働省の第548回 中央社会保険医療協議会 総会議事録によると、令和4年7月1日現在の平均額は1日6,620円です。

また、入院中、食事をしないわけにはいきませんが、原則1食あたり510円が自己負担となります。

その他、パジャマやタオル、洗面用具など、入院生活を送るうえで必要なものの購入費用や、テレビカード代やおむつ代なども、自費になります。

公益財団法人生命保険文化センターの調査によると、入院費用（自己負担額）の平均は、「高額療養費制度」を利用した場合でも、1回の入院で約19.8万円、1日当たりは約2.1万円です。

ただし、入院日数や治療内容、個室の利用などで大きく異なります。

自己負担額は平均より高くなることも想定しておかなければなりません。

医療保険で、それらの費用をカバーすることができます。

参考：主な選定療養に係る報告状況　第548回 中央社会保険医療協議会 総会議事録　厚生労働省
参考：公益財団法人生命保険文化センター　入院費用（自己負担額）はどれくらい？

治療以外にかかる費用

家計を支えている人が入院した場合、少なくとも入院期間中は働けないため、収入が減少、あるいは途絶えることになります。

そのせいで、入院費や治療費を支払えなくなったり、家族が生活できなくなったりするかもしれません。

不足分のカバーに医療保険を活かすことができます。

家事や子育て、介護を担っている人が入院すると、家事や子育て、介護を行う人がいなくなるため、誰かに頼まなければなりません。

別の家族が代わりに家事や子育て、介護をしようとすると、仕事の調整が必要になりますから、収入が減る可能性があります。

他の家族が担えない場合は、外部の人に代わりをお願いしなければなりません。

代行をお願いするためにはお金がかかりますが、民間の医療保険は現金給付なので、そのお金を治療以外の費用に回すことが可能です。

専業主婦（夫）にも医療保険はいる？

民間の医療保険はさまざまな費用をカバーできますが、決まった収入がない専業主婦（夫）にとっても必要なものなのでしょうか。

実は、専業主婦でも医療保険がいるケースと、いらないケースがあります。

どのようなときに必要で、どのようなときには不要なのかを確認しておきましょう。

専業主婦（夫）でも医療保険がいるケース

専業主婦（夫）でも医療保険がいるのはどのようなケースでしょうか。

主なケースとしては、以下の5つが挙げられます。

それぞれのケースでなぜ必要なのかについて詳しく見ていきましょう。

 

十分な貯蓄がない場合

専業主婦（夫）にはそもそも収入源がなく、配偶者の収入が頼りです。

十分な貯蓄がない場合、配偶者の収入は、生活費やその他の日常的な支出に充てられているため、イレギュラーな出費に回す余裕はないと考えられます。

病気やケガの治療費は、イレギュラーな出費ですし、入院となるとまとまった費用が必要です。

医療保険で不測の事態に備える必要があるでしょう。

ワンオペで家事や育児・介護をしている場合

専業主婦（夫）の場合、家事全般を1人で担っていることが多く、子どもがいれば、育児もワンオペでやっている可能性があります。

年齢によっては、自分または配偶者の親を介護しているかもしれません。

専業主婦（夫）は、普段は労働力とあまりみなされていませんが、入院すると代わりにやる人がいなくて困るケースが多くなります。

代わりにやってくれる人が身近に誰もいなければ、外部の人に委託しなければなりません。

そのための費用を捻出するために、医療保険が必要です。

治療・入院の選択肢を増やしたい場合

病気やケガの治療費は、公的医療保険である程度は賄えます。

ただし、公的医療保険の対象となる範囲は限られており、先進医療や高度な治療は保険対象外であることがほとんどです。

公的医療保険の範囲で治療を使用とすると、選択肢が狭まります。

入院する場合も、公的医療保険だけで入院費を賄おうと思ったら、基本料金で受けられることしか選べません。

その点、民間の医療保険に加入しておけば、選択の幅を広げられます。

女性特有の病気に備えたい場合

女性特有の病気とは、男性にはない子宮、卵巣、乳房などに関わる病気や、妊娠・出産に関わる合併症のことです。

具体的には、子宮筋腫、子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がん、乳がん、子宮内膜症、異常妊娠・異常分娩（帝王切開、切迫早産など）などを指します。

女性特有のがんは、他のがんと比べて、発症が増加する時期が早く、特に子宮頸がんは、増加のピークが20代後半から30代後半です。

子宮体がんは40代後半から増加し、増加のピークは50代〜60代、乳がんは30代から増加し始め、ピークは40代後半から50代前半なので、女性は若いうちからがんへの備えをしておく必要があります。

また、異常妊娠や異常分娩への備えは妊娠前にしておかなければなりません。

異常妊娠がわかってからでは医療保険に入れない場合があります。

専業主婦だからと言って低くなるものではないため、女性特有の病気に備えるのが目的であれば、専業主婦でも医療保険を検討する価値はあるでしょう。

参考：全国健康保険協会　【女性のがん】 近年、若い女性に急増している「乳がん」と「子宮がん」

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遺伝的に発症のリスクが高い病気がある場合

病気の発症リスクは遺伝的要因と環境要因の組み合わせで決まります。

特に、がんや糖尿病、心血管疾患、神経疾患などの発症リスクは遺伝的要因が大きいため、特定の病気に対して不安があるのであれば、備えをしておくことが安心につながります。

ただし、特定の病気の発症リスクだけが不安な場合は、幅広くカバーする医療保険以外にもがん保険なども検討の対象になるでしょう。

専業主婦（夫）なら医療保険がいらないケース

医療保険に入っていれば安心できますが、その分保険料を負担しなければなりません。

専業主婦（夫）には収入源がないので、保険料を負担してまで医療保険に入らなくてもよい場合があります。

次のようなケースでは、医療保険はいらないでしょう。

 

十分な貯蓄がある場合

医療保険は、病気やケガの治療費、入院に必要な費用などを賄うためのものです。

貯蓄だけで支払いが可能なら、医療保険に入っていなくても問題はないでしょう。

医療保険に加入したら保険料を支払わなければなりません。

医療保険に入っていなくても楽に入院費や治療費を支払えるのであれば、払った保険料が無駄になる可能性があります。

病気やケガで入院する際に必要な金額を貯蓄で十分に賄えると判断できるなら、医療保険はいらないでしょう。

一定期間保険料を払い続けることを考えれば、その分を貯蓄に回した方がよいかもしれません。

配偶者の収入が高額で安定している場合

専業主婦（夫）の場合、家計を維持しているのは配偶者の収入です。

配偶者の収入が不安定な場合、病気やケガのタイミングによっては治療費を払えない可能性があります。

配偶者の収入が安定していても、普段の生活がギリギリで余裕がなければ、急な病気やケガの治療・入院には対応できないでしょう。

そのようなケースでは医療保険が頼みの綱になります。

しかし、逆に配偶者の収入が高額で安定していて生活にゆとりがあれば、不測の出費にも対応できるため、わざわざ保険料を払ってまで医療保険に加入する必要がありません。

家事や育児・介護を外部委託できる場合

専業主婦（夫）は、普段家事や育児、介護などをしていても労働力とみなされていないケースがほとんどですが、それらを一手に引き受けている専業主婦（夫）が入院したときには、誰かが代わりにしなければなりません。

身近に家事や育児・介護を代わりにやってくれる人がいない場合は外部委託する必要があり、その場合は入院費、治療費以外の出費も発生します。

しかし、家事や育児・介護を外部委託できるだけの金銭的な余裕があれば、医療保険に加入していなくても困ることはないでしょう。

周囲のサポート体制が整っている場合

たとえ普段家事や育児、介護などを一手に引き受けている専業主婦（夫）が入院した場合でも、入院中に代わりをしてくれたり、退院後の手伝いをしてくれたりする人が身近にいれば、外部に委託しなくて済むため、余分な出費が発生しません。

直接手を借りられない場合でも、急な入院や治療が必要になったときに、金銭面で助けてくれる人が周りにいるなら、家計を削って保険料を支払ってまで医療保険を準備しておく必要はないでしょう。

付加給付制度を利用できる場合

付加給付制度とは、企業が独自に運営する健康保険組合や共済組合がある場合で、なおかつ医療費の自己負担額が一定額を超えた場合に、超過分を払い戻す給付制度です。

企業などの健康保険組合や共済組合に加入している人が対象で、全国健康保険協会（協会けんぽ）や国民健康保険にはこの制度がありません。

この制度を利用できる場合は、高額療養費制度を利用した場合でも、公的な自己負担限度額を超える部分について、健康保険組合や共済組合がさらに負担してくれるため、自己負担額を抑えられます。

専業主婦（夫）の場合、配偶者の勤務先に付加給付制度があれば利用できるので、医療保険に入る必要はないでしょう。

専業主婦（夫）が医療保険を検討するタイミングは？

医療保険に限らず、保険加入を検討すべきなのは生活環境が変わるタイミングです。

専業主婦（夫）の場合は、結婚直後や専業主婦（夫）になった直後に検討するとよいでしょう。

既に加入中の保険がある場合は、その更新時期もおすすめです。

自分の現状と加入中の保険が合っているかを考え、保障内容を見直しましょう。

妊娠中のトラブルに備えるなら、妊娠前に加入しておくことが大事です。

妊娠してからでは、条件的に入れないことが少なくありません。

特に、帝王切開で出産した場合は、それ以後も帝王切開で出産するケースがほとんどです。

帝王切開後は、条件的に加入できない可能性もあるため、妊娠トラブルに対応するのであれば、早めに検討した方がよいでしょう。

専業主婦（夫）が医療保険を選ぶ際のポイント

専業主婦（夫）でも医療保険が必要なケースに該当する場合、どのような点に注意して選べばよいのでしょうか。

主に押さえておきたいポイントは、以下に挙げる4つです。

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

 

現状だけでなく将来の環境変化も考慮する

今が専業主婦（夫）であっても、先々仕事に復帰したいと考えているのであれば、そのことも考慮して検討する必要があります。

仕事を始めてから入院することになれば、入院中は仕事を休まなければならないので、収入減少分を医療保険でカバーすることも考えておかなければなりません。

また、現状では子どもがいなくても、子どもが生まれれば家事だけでなく育児もすることになります。

入院中、育児を任せる人がいるかということも考慮が必要です。

現状は貯蓄で賄えても、子どもが成長すれば、子どもの進学などにもお金を回さなければなりません。

将来も貯蓄で賄えるかも考える必要があります。

さらに、現状では親にサポートを受けることができても、数年後は親が高齢になり、サポートを受けられなくなるかもしれません。

それどころか、自分が親の介護をする立場になっている可能性もあります。

自分が入院したとき、入院費や治療費が支払えるのか、介護を任せる人が他にいるのかなども考える必要があるでしょう。

家事や育児・介護の経済価値を考慮する

専業主婦（夫）が家事や育児、介護などをしていると、労働力とみなされないことが多く、やるのが当たり前という見方から、経済的な価値を計算されることがあまりありません。

しかし、専業主婦（夫）が病気やケガで入院した場合は、その間、誰かがその代わりを努める必要があります。

身近に代行する人がいなければ、外部委託することになるでしょう。

外部委託すれば当然料金が発生します。

もし、家事や育児、介護などを外部に委託するとしたらいくらかかるのかということも考慮して、医療保険に加入するかどうかを検討しなければなりません。

公的制度と貯蓄で足りない分を補う

民間の医療保険を検討する際、入院や治療にかかる費用を全額医療保険で賄うことを考えてしまいがちですが、実際は公的医療保険や高額療養費制度など公的制度で賄える部分があります。

また、使用目的が決まっていない貯蓄があれば、それも入院費や治療費に充てることが可能です。

医療保険で賄わなければならないのは公的制度や貯蓄だけでは足りない部分になるので、いくら不足するかを計算したうえで、医療保険の加入が必要かどうかを判断するようにしましょう。

保険料が家計を圧迫しないようにする

専業主婦（夫）はそもそも決まった収入がありません。

配偶者の収入と貯蓄に頼って生活している状況です。

医療保険に加入した方が安心だとしても、家計に余裕がない状態で保険料を支払ってしまっては、生活が苦しくなります。

医療保険を使う事態が起こるとは限らないため、家計を圧迫してまで保険料を支払うのは本末転倒です。

医療保険への加入を検討するよりも、ギリギリの状態で生活している現状を見直して、貯蓄できる余裕を作る方が先でしょう。

医療保険以外で専業主婦が検討すべき保険とは？

「専業主婦に生命保険はいらない」という人もいますが、実際はそうではありません。

専業主婦には医療保険以外にも加入を検討した方がよい保険があります。

特に検討した方がよいのは以下の3種類です。

それぞれの保険の特徴と共に、専業主婦（夫）が検討するメリットと検討する際のポイントについて解説します。

 

がん保険

がんのリスクは、職業によって大きく変わるものではありません。

専業主婦（夫）も外で働いている人と同様のリスクを抱えているため、専業主婦が検討する必要がある保険の1つです。

がん保険の特徴

がん保険は、がんの治療に特化した保険です。

がんと診断されたときや、入院、手術、通院などの治療を受けたときに給付金が支払われます。

高額になりがちながん治療の経済的な負担を軽減するためのもので、保障内容は商品によって異なります。

がん保険は給付金の種類が多いのも特徴です。

主なものは次の通りです。

・診断給付金
がんと診断確定されたときにまとめて支払われる一時金です。
がんの治療費としてだけでなく、生活費など他の費用に充てることもできます。

・入院給付金
がん治療のために入院した日数に応じて支払われる給付金です。

・手術給付金
所定のがん手術を受けたときに支払われる給付金です。

・通院給付金
がん治療のために通院したときに支払われる給付金です。

・先進医療給付金
高額な費用がかかる先進医療による治療を受けたときに、支払われる給付金です。
先進医療の技術料を保障します。

専業主婦（夫）が検討するメリット

がん保険に加入していれば、がん治療に必要な入院、通院、手術などに対して給付金を受け取れるため、がん治療の経済的負担が軽減されます。

家事や育児、介護などを外部に委託して、治療に専念できるうえに、配偶者の負担を軽減することにもなるでしょう。

遺伝的にがんのリスクが高い場合は、がん保険に加入することが安心感にもつながります。

検討する際のポイント

がん保険はがん治療に特化しているため、がん以外の病気は対象外です。

医療保険で幅広くカバーするか、がん治療だけに絞るかという点はよく検討しなければなりません。

また、医療保険と併用する場合は、保障が重複していないかをチェックすることも大切です。

商品ごとに対象となる治療が異なるため、何が保障の対象なのか、どのような状態のときにいくら支払われるのかも必ず確認しましょう。

現状のがん治療と保障内容が合っているかも確認画必要です。

近年は入院や手術による治療は少なく、通院で放射線治療、抗がん剤治療が中心です。

入院したり、手術したりしなければ給付金が出ないような内容になっていたのでは現状に合いません。

がん保険については、こちらの記事でも解説をしています。
がん保険は本当にいらない？後悔しないための判断基準をプロが徹底解説

就業不能保険

専業主婦（夫）の普段の働きはお金に換算されませんが、一緒に生活している人にとって欠かせないものです。

働けなくなったときに困るという点では、外で働いている人と同じでしょう。

就業不能保険は、専業主婦（夫）も検討する必要がある保険の1つです。

就業不能保険の特徴

就業不能保険とは、病気やケガによって就業が困難になったとき、生活費を補うための給付金が支払われる保険です。

入院や治療による収入減少が家計に与える影響を補うことを目的としています。

所定の就業不能状態が一定期間続いたときに給付金が支払われる保険で、一時金以外の形で給付金が支払われることもあります。

専業主婦（夫）が検討するメリット

専業主婦（夫）が病気やケガで家事や育児ができなくなった場合、家事や育児、介護をしてくれる人を外部に委託することになれば、そのための費用が必要です。

就業不能保険に入っていれば、受け取った給付金を家事・育児・介護等の外部委託費用に充てることができます。

また、専業主婦（夫）が入院すると、その間は配偶者が仕事と家事、育児などを両立しなければなりません。

外部委託できれば配偶者の負担を軽減することにもつながるので、専業主婦（夫）が就業不能保険に加入することは、配偶者のためにもなります。

検討する際のポイント

専業主婦（夫）が加入できるとされている保険商品でも、専業主婦（夫）と判断するための条件が定められていることがあります。

条件は保険会社や商品によっても異なるため、加入条件は必ずチェックしなければなりません。

また、給付金の受け取り条件についても確認が必要です。

特に、給付金が支払われるまでの免責期間やどのようなときに就業不能と判断されるかという基準が保険会社や商品によって異なるため、事前にしっかりチェックしましょう。

専業主婦（夫）の場合、給付金額の設定がどうなるのかという点にも注意が必要です。

家計の状況や生活費に応じて、設定上限額があるからです。

いくらに設定するかによって、保険料も変わってくるため、就業不能保険の検討するうえではとても重要なポイントになります。

就業不能保険については、こちらの記事で解説をしています。
就業不能保険はいらないといわれる5つの理由｜必要な人・不要な人の特徴は？

死亡保険

死亡保険と言うと金額の大きなものを想像しがちなため、目に見える収入のない専業主婦（夫）には不要だと思われがちです。

しかし、死亡のリスクは専業主婦だからと言って低くなるわけではありませんし、専業主婦（夫）の働きは家族にとって必要不可欠なものです。

そのため、死亡保険も専業主婦（夫）が検討すべき保険の1つと言ってよいでしょう。

死亡保険の特徴

死亡保険とは、被保険者が死亡、または高度障害状態になったとき、あらかじめ指定されている受取人に対してまとまった保険金が支払われる保険です。

遺族の経済的な負担を軽減することを目的としており、残された家族の生活費や子どもの教育費、葬儀費用などに充てられます。

一生涯保障が続く「終身保険」と一定期間だけ保障される「定期保険」の2種類があります。

専業主婦（夫）が検討するメリット

専業主婦（夫）は家事全般や育児、介護などを1人で担っている場合が多く、万が一のことがあると、配偶者は仕事と家事、育児、介護などを両立しなければならなくなります。

両立するためには仕事量を調整しなければならず、その結果収入が減ることになるかもしれません。

もし、死亡保険に加入していれば、保険金で家事代行やベビーシッターなどを外部委託することができます。

家事や育児、介護などは、普段労働力として対価を計算されませんが、保険を検討することによって、どれだけの価値があるのかも明らかになります。

そのこともメリットと言えるでしょう。

検討する際のポイント

専業主婦（夫）が死亡保険を検討する場合、保険金額をいくらに設定するかが最大のポイントになります。

一般的に共働きの場合よりは低い金額になりますが、将来仕事復帰する予定であれば、そのことも考慮して金額を決めなければなりません。

他の保険とも比較すれば、死亡保険ではなく医療保険やがん保険を選んだ方がよい場合もあります。

専業主婦（夫）でも、条件によっては遺族年金の対象になることもあるため、公的保障の範囲も確認する必要があるでしょう。

専業主婦（夫）の医療保険についてよくある質問

最後に、専業主婦（夫）の医療保険について、よく寄せられる質問について簡単にまとめておきます。

まだ疑問点が残っている方は、こちらも参考にしてみてください。

Q1.専業主婦（夫）に医療保険は必要ですか？

専業主婦（夫）に医療保険は絶対に必要なものとは言い切れません。

ただし、状況によっては必要です。

先にも述べていますが、専業主婦（夫）が普段になっている役割を代わりにしてくれる人がいない場合は、外部委託することになるため、その費用負担をカバーするために医療保険が役立ちます。

また、不測の事態に対応できる貯蓄がない場合や、配偶者の収入でギリギリの生活を送っている場合も、医療保険があった方が安心です。

Q2.専業主婦（夫）が医療保険を検討するタイミングはいつですか？

専業主婦（夫）が医療保険を検討すべきなのは、人生が大きく変化するタイミングです。

結婚直後、専業主婦（夫）になった直後、そろそろ子どもを授かりたいと思い始めたタイミングなどがそれに当たります。

いずれも、生活が変化した後、自分が入院したらどうなるかを想像しやすいタイミングです。

Q3.専業主婦（夫）が医療保険を選ぶポイントを教えてください。

専業主婦（夫）が医療保険を選ぶ際、最大のポイントになるのは、保険料を支払っても準備しなければならない備えはいくらなのかという視点です。

専業主婦は収入源がありませんし、入院しても配偶者の収入や貯蓄、周囲の手助け、公的制度だけでカバーできてしまうケースもあります。

医療保険はそれらでカバーし切れない部分を賄うために必要なものだという認識で選ぶことが大切です。

想像するところから検討を始めよう

医療保険に限らず、専業主婦（夫）が生命保険の加入を検討する際には、もし普段やっていることができなくなったら、家族はどうなるのかと想像するところから始める必要があります。

どのようなことに困るのか、それをカバーできる公的制度はないか、もし外部委託するとしたらいくら必要なのかなどを考えることによって、保険の加入が必要か判断しやすくなるでしょう。

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