妊婦が保険に入るなら？かかる費用や選ぶポイントとおすすめの保険を徹底解説！

妊娠出産には思いもよらないトラブルがおこりがちです。

妊娠がわかったら、嬉しい反面不安も増えますよね。

出産で手術をすることになったらどうしようなど、これまでは考えなかった心配事に悩んでいらっしゃる方もいると思います。

この記事では、妊娠出産にどれくらいの費用がかかるのかや、妊婦で保険に入りたいと検討している方のために保険の選び方をわかりやすく解説します。

おすすめの保険も紹介しているので、保険を検討している方は必見です。

妊婦は保険に入るべきか？

妊婦は保険に入るべきかについては、必要だという意見も必要ないという意見もあります。

しかし、これまで元気で病院に行く機会が少なかった人でも、妊娠出産に伴い思わぬ疾病になる場合があることはよく理解しておくべきです。

妊娠中、お腹の赤ちゃんのためにも、健康管理にはこれまで以上に気を付けていたとしても、妊娠高血圧症や糖尿病などの合併症になるのは珍しいことではありません。

さらに、妊娠が順調でも予期せぬ異常出産になったり、出産後のケアが必要になる場合もあります。

妊娠出産は命がけと言われることがあります。

医療技術が今より低かった時代には、出産で命を落とす人もいました。

医療が進歩した今でも、その可能性はゼロではありません。

もちろん、無事に出産できる確率はあがりましたが、トラブルが起こらない保証はないのです。

だからこそ、保険に入っておけば、万が一の場合に備えて医療費や入院費用をカバーすることができます。

特に保険の中には、妊娠中や出産後の健康トラブルを保障する保険があり、よくあるリスクをカバーしてくれます。

妊娠出産育児でかかる費用は？

基本的に妊娠出産は病気ではないため、医療行為の支払いは全額自己負担です。

そのためお金がどのくらいかかるのかを、不安に思っている方は多いはずです。

この章では、妊娠出産育児にどれくらいのお金がかかるのかその目安を紹介します。

妊娠中

妊娠中にかかる費用には以下のようなものがあります。

 

妊婦検診費用は、妊娠中に定期的に受ける検診に伴う費用です。

一般的に1万円から2万円程度が目安です。

しかし、妊婦健診については、自治体から健診助成金が支給されています。

そのため実際の負担額は、助成を利用すると5,000円以下になる場合もあります。

ただし費用は、健診の内容や病院のグレード、設備によっても大きく異なります。

実際の費用は、利用先の医療機関へお問い合わせください。

妊娠中は、妊娠高血圧症候群や重度のつわり、貧血などの症状が現れる場合があります。

妊娠中は、これらに対応するための医療費もかかる可能性があります。

健康保険が適用されると数千円で住む場合がありますが、実際の費用については医療機関で大きく異なります。

こちらも実際の費用は、利用先の医療機関へお問い合わせください。

出産

出産にかかる費用は、出産方法や産院の種類によって大きく異なります。

それぞれの費用は以下の通りです。

 

自然分娩の場合、一般的には40万〜60万円、高額になると80万円程度かかることがあります。

自然分娩の費用は原則として健康保険が適用されず、全額自己負担となります。

一方、帝王切開分娩は、緊急帝王切開の場合には約22万2,000円、予定して行う選択帝王切開の場合には約20万1,400円（2022年4月現在）です。

帝王切開の自己負担割合は、健康保険が適用されると3割負担となります。

ただし、帝王切開分娩の方が入院期間が長くなることもあり、自己負担の総額は40万〜80万円、高額な場合には100万円程度にもなることもあります。

いずれの場合も出産費用は、出産場所によって大きく異なります。

一般的に、個人病院は高額で、総合病院、大学病院、助産院の順に費用が低くなる傾向があります。

専門性の高い医療行為が可能だったり、個室や食事の充実している病院は費用が高くなる傾向があります。

助産院は費用が比較的低めですが、帝王切開や特殊なケースでは総合病院や大学病院への転院が必要となる場合もあります。

妊娠出産の費用をカバーしてくれるものは？

妊娠出産時の費用をカバーしてくれるものには、公的保障と民間保障があります。

この章では、それぞれの費用がどのようなものかわかりやすく解説します。

公的補助

妊娠に伴う医療費は一般的に、病気ではないため自己負担が求められます。

しかし、妊娠に伴う病気（妊娠高血圧症候群やつわり）で受診した場合の医療費は、健康保険の適用があります。

また、妊婦健診にかかる費用はほとんどの自治体で助成金制度があり、費用が抑えられています。

出産時にはさらに、公的医療制度から給付金が支給されています。

給付金以外にも医療費控除も利用できる場合があります。

出産時に利用できる公的補助には以下のようなものがあります。

 

出産一時金

出産育児一時金は、協会けんぽの被保険者及びその被扶養者が、妊娠4か月（85日以上）で出産した場合に受け取れる給付金です。

産科医療補償制度に加入の医療機関の場合は、子ども1人につき50万円、未加入の医療機関は48.8万円が支給されます。

参照：全国健康保険協会　子どもが生まれたとき

出産手当金

出産手当金は、被保険者が出産のために会社を休み、給与の支払いがなかった期間を対象に、標準報酬日額の約3分の2が支給される給付金です。

対象は、出産費以前の42日から出産日の翌日以降56日までの期間です。

ただし、多胎妊娠の場合は98日となります。

参照：全国健康保険協会　子どもが生まれたとき

傷病手当金

傷病手当金は、被保険者が病気やけがで会社を休んだ時に、標準報酬日額の約3分の2が支給される給付金です。

これは、妊娠においてつわりが酷かった時や、出産において切迫流産になった時に会社を休んだ場合にも適用されます。

会社を休んだ日が連続して3日間あったうえで、4日目以降休んだ日数に対して支給されます。

参照：全国健康保険協会　傷病手当金

高額療養費制度

高額療養費制度とは、医療費が高額になった場合に一定の支払額を超えた金額が戻ってくる制度です。

医療機関や薬局の窓口で支払う医療費は、年齢や所得によってあらかじめ上限が決められています。

年収が500万円の人の医療費上限は、80,100円＋（医療費ー267,000）×1％です。

仮に医療費が100万円かかっても、自己負担上限は87,430円です。

ただし適用されるのは健康保険の適用される医療行為のみです。

帝王切開や切迫早産などを受けた医療費には利用できますが、全額自己負担の医療行為は適用外です。

参考：高額療養費制度を利用される皆様へ　厚生労働省

医療費控除

医療費控除とは、年間の医療費が10万円を超える分の金額を、所得税から控除できる制度です。

申請は、医療費控除に関する必要事項を記載し、確定申告書を行います。

ただし、生命保険金で支給される分や、高額療養費制度で給付を受けた分は差し引かれます。

参考：医療費を支払ったとき（医療費控除）　国税庁

民間保険

民間の保険は主に、健康保険が適用される医療行為に対して保障がされます。

妊娠出産においては、妊娠出産にまつわる医療行為のみを保障するタイプと、原因問わず入院手術全般を保障できる保険にわかれます。

出産時に利用できる民間保険には以下のようなものがあります。

 

病気やケガ全般を保障する保険は、医療保険と言われるものです。

どのような理由であれ、公的医療保険が適用になる入院手術があった場合に、給付金を受け取れます。

中には、原因が病気によるものかケガによるものかによって、保障に違いがある保険もあります。

帝王切開等では利用できますが、妊娠出産では保障対象外になる場合もあるので、よく確認する必要があります。

また、妊娠の直前になってくると新規加入ができない場合もあるので注意が必要です。

一方で、病気やケガ全般の保障ではなく、妊娠出産に特化した保険もあります。

このような保険の場合、妊娠週数問わずいつでも加入できるものもあります。

ただし、すでに異常妊娠を指摘されていたり、手術予定の場合には加入できないこともあるので注意しましょう。

こちらの場合も、健康保険適用でない医療行為は保障対象外になる場合があるので支払い事由はあらかじめよく確認しましょう。

民間保険でカバーできる費用とできない費用

保険に加入していれば、妊娠出産の医療行為全てに給付金が受け取れるわけではありません。

では、どのような医療行為であれば給付金が受け取れて、どのような医療行為は受け取れないのでしょうか。

この章では、民間保険でカバーできる費用とカバーできない費用について解説します。

カバーできる費用

基本的に、通常分娩での入院については、公的な健康保険も民間の保険も保障対象外です。

しかし、公的な医療保険制度で保障される医療行為や以下のようなものは、民間の保険でカバーできます。

 

保険会社によっては、一部規定が異なる場合もありますが、上記のような医療行為には民間の保険が適用できます。

給付金の支払い対象となれば、入院給付金や手術給付金が受け取れます。

例えば、予定にはなかったけれども緊急で帝王切開分娩になり手術のうえ、10日間入院したとします。

入院手術とも、公的医療制度の適用となるものと仮定します。

ここで、入院給付金が1日につき5,000円、手術給付金が5万円受け取れる医療保険に加入していたとします。

この場合、入院給付金が10日入院で5万円、手術給付金とあわせて10万円受け取れることになります。

初めての出産だったり、手術を想定していなければ、急に手術になれば不安になるのは当然です。

しかし、10万円でもまとまった金額が手元に入れば、いくらか気持ちも楽になるのではないでしょうか。

ただし、実際には診療明細や必要書類を提出し、保険会社が給付を承認する必要があります。

給付金はいつでも必ず受け取れるというわけではないことも留意しておきましょう。

カバーできない費用

前述にもあるように、通常分娩での入院については、公的な健康保険も民間の保険も保障対象外です。

以下のようなものが、民間保険ではカバーできない費用です。

 

民間の医療保険は基本的に、医療行為が必要となった場合に適用されます。

妊娠や出産は病気ではないため、通常分娩費用は民間の医療保険でも適用外です。

さらに、全額自己負担の自由診療や公的医療保険制度の「療養の給付」の対象外になる治療は、民間の医療保険ではカバーできません。

ただし、加入している保険商品によっては保障の範囲が異なる場合もあります。

実際には、加入する前に支払い事由をよく確認しておくことが重要です。

妊婦保険を選ぶポイント

妊娠出産にあたって加入する保険は、どのような観点で選べばよいのでしょうか。

この章では、妊婦保険を選ぶポイントをわかりやすく解説します。

 

加入の条件

まず重要になるのは、加入の条件です。

多くの会社の規定は、妊娠中でも加入できるが「27週目」までの方に限る、等の規定があります。

中には、「21週目まで加入可能」「いつでも加入可能」といった会社もあります。

まずは、ご自身の週数を確認しましょう。

週数に関係なくいつでも加入ができる、となっている会社でも、保険会社が行う審査に通過しなければ加入はできません。

審査は、告知書を使用したり、健康診断を受けたり、健康診断書を提出したりして行います。

審査を行った結果、週数が少なくてもそもそも加入ができないという場合もあります。

妊婦用の保険だとしても、いつでも加入できるわけではないということに留意しましょう。

また、保険に加入出来たとしても、異常妊娠が認められたり、通院・投薬していたり、健康上の問題がある場合には、妊娠出産に関する保障の対象外となる場合もあります。

加入することはできても、直近に控えた妊娠出産で給付がされるのかという観点も忘れないようにしましょう。

支払い事由

妊娠出産で保障されるのはもちろんですが、妊娠にまつわる妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病やつわりでも保障がされるかも確認しましょう。

さらに、産後うつなどメンタルケアもできるかも確認しておきましょう。

支払われる症状を確認するとともに、その症状がどのくらい続けば支払いがあるのかも確認しましょう。

例えば、出産における入院では、1日目から保障対象なのか3日経過しないと給付されないのかなどにも着目すべきです。

また、妊娠高血圧症候群に関しては、診断だけで良いのか入院しないと給付対象にならないのかなどもチェックしておきましょう。

とはいえ、保障を手厚くし過ぎると保険料が高くなります。

保険の目的、例えば直近の妊娠出産だけに備えたいのか、あるいは産後の保障としても使いたいのかを明確にし、支払い事由を確認して選ぶようにしましょう。

保険料

妊娠出産に備える保険は、30歳女性なら2,000円台で加入できるものもあります。

内容によっては、もっと安い金額で加入できるものもあります。

保障を限定し加入条件が厳しいものは保険料が安くなり、保障が充実していたり加入条件が優しいものについては保険料が高くなる傾向があります。

ただ保険は、保険料だけで選ぶのではなく、自分にとって本当に必要な保障は何なのかを第一に考えて選ぶべきです。

付帯サービス・特典等

保険料や支払い条件が同じくらいの保険があった時、どちらを選べばよいか迷うのであれば、付帯サービスの良さで選びましょう。

付帯サービスとしては、24時間電話健康相談サービス、特典としては保険料の一部が戻ってくるなどがあります。

第一に見るのは保障内容ですが、選択に迷う時は付帯サービスの有無を確認してみましょう。

まとめ

本記事では、おすすめ妊婦保険をご紹介しましたが、合う保険は一人一人違います。

実際に加入する時には、保険加入の目的をよく考えて自分に合うプランを総合的に判断しましょう。

とはいえ、自分にぴったりの商品を見つけるのは難しいかもしれません。

そんなときは専門家に相談してみましょう。

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(※1)：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。