医療保険に複数加入する前に確認！失敗しないためのメリット・デメリット

医療保険は1社だけでなく、複数の保険会社と契約することが可能です。

しかし、保障が手厚くなる一方で、保険料の負担や給付金請求の煩雑さといったデメリットも存在します。

この記事では、医療保険を複数契約する際に押さえておくべき制度の基本から、メリット・デメリットや注意点、向いている人の特徴などをくわしく解説します。

医療保険の複数加入は可能？制度の基本

まずは、医療保険を複数契約することが制度上可能なのか、そして公的保険との違いや加入時の制限について確認しておきましょう。

複数加入は法律上問題ない

医療保険は民間契約であり、法律上複数加入に制限はありません。

医療保険の重複契約に関する禁止規定は存在せず、契約者が複数の保険会社と自由に契約することは可能です。

複数加入が可能な理由は、医療保険が『損害補償型』ではなく『定額給付型』であるからです。

入院や手術などの事象が発生した際、契約内容に応じて定額の給付金が支払われる仕組みであり、損害額に応じて支払われるわけではありません。

複数の医療保険の契約があっても、それぞれの契約に基づいて給付金を受け取ることが可能です。

ただし、保険会社によっては、同一の保障内容を持つ商品への重複加入を制限している場合もあるため、契約前に約款や商品説明書を確認することがポイントです。

公的保険との違い

民間の医療保険は、公的医療保険（健康保険・国民健康保険）とは根本的に仕組みが異なります。

公的医療保険は全国民が加入する義務があります。

医療費の一部を自己負担する制度で、治療にかかった費用の7割を公的保険が負担し、残りの3割を自己負担するという形が一般的です。

一方で民間医療保険は任意加入であり、保障内容や給付条件は契約ごとに異なります。

公的医療保険とは独立して機能するため、複数契約することで保障の幅を広げることが可能です。

ただし、民間保険は契約ベースで給付が決まるため、契約内容の重複や過剰保障にならないよう、事前に各商品の内容を比較・精査する必要があります。

加入制限や診査の有無

医療保険の複数契約には法的な制限はありませんが、実際の契約には健康状態に関する診査が伴うことが一般的です。

保険会社がリスクを評価し、保険料や契約可否を判断するため、持病や過去の入院歴がある場合は、保険会社によっては加入を断られることもあります。

同一の保険会社で複数契約を希望する場合は、診査が厳しくなる傾向があるため、注意が必要です。

引受基準緩和型保険や無選択型保険など、健康状態に不安がある人向けの商品もあり、選択肢を広げることで契約の可能性を高めることが可能になります。

医療保険を複数契約するメリットとは？

医療保険を複数契約することで、保障の厚みや柔軟性が増すというメリットが生まれます。

ここでは、代表的な3つのメリットをご紹介しましょう。

 

給付金を複数社から受け取れる

民間の医療保険は、定額給付型の商品が一般的で、入院や手術などの事由が発生した場合に、契約している各保険会社からそれぞれ給付金を受け取ることが可能です。

A社で入院1日5,000円、B社で1日3,000円の保障がある場合、同一の入院に対して合計8,000円の給付を受け取ることができます。

生命保険は損害保険のような実損填補型と異なり、実際にかかった医療費とは無関係に、契約内容に基づいて定額が支払われる仕組みだからです。

複数契約によって給付金の総額を増やすことができ、自己負担分の医療費や入院中の生活費などに充てることが可能になります。

保障の重複で安心感が増す

医療保険を複数契約することによって保障の重複が生まれ、万が一の際の備えに対する安心感が高まるというメリットもあります。

1社の保険ではカバーしきれない先進医療や通院保障などを、別の保険で補完することで、保障の抜け漏れを防ぐことが可能です。

保険会社ごとに得意とする保障領域が異なるため、がん・脳卒中・心筋梗塞といった三大疾病に強い保険と、日帰り入院や通院に手厚い保険を組み合わせると、より実用的な保障設計が可能になるでしょう。

医療費の不安が大きい自営業者などにとっては、有効な選択肢となります。

目的別に選ぶことができる

医療保険は商品ごとに保障の設計が異なるため、複数契約することで目的別に最適な保障を選ぶことができるメリットがあります。

たとえば『がんに特化した一時金型の保険』と『入院日額型の総合医療保険』を併用することで、がんと診断された時のまとまった支出と入院中の生活費の両方に対応ができるようになります。

保険会社によっては、女性特有の疾病に特化した商品や、先進医療に重点を置いた商品なども販売しており、組み合わせることで、自分の健康リスクやライフスタイルに合った保障を構築することが可能です。

医療保険の複数契約に潜むデメリット

医療保険を複数契約することで保障が厚くなる一方、費用や手続きでの負担が増えるデメリットもあります。

ここでは、医療保険を複数契約するデメリットについてご紹介しましょう。

 

保険料の負担が増える

医療保険を複数契約すると、当然ながら毎月の保険料支払い額が増加します。

1社あたりの保険料は安価でも、2社・3社と契約を重ねることで、月額10,000円以上の保険料になるケースも珍しくありません。

保障内容が重複している場合や、必要以上に高額な給付金設定をしている場合は、費用対効果が著しく低下します。

保障の安心感を得るために過剰な保険料を支払ってしまうと、家計のバランスを崩す要因となりかねないので、注意が必要です。

保障内容が重複することがある

複数の医療保険を契約する場合、保障内容が似通っている商品を選んでしまうと、同じような給付が重複することになります。

保障が重複していると、保障内容が似ていることで、契約者自身がどの保険で何がカバーされているのか把握しづらくなるという問題もデメリットの一つです。

複数契約を行う際には、各保険の保障範囲・給付条件・特約の有無を比較し、重複を避ける設計が求められます。

給付金請求が煩雑になる

医療保険を複数契約している場合、入院や手術などの給付対象となる事由が発生した際に、各保険会社へ個別に請求手続きを行う必要があります。

診断書の取得・書類の記入・郵送・確認連絡など、事務的な負担が大きくなる傾向があることはデメリットといえるでしょう。

給付金の請求には医療機関からの証明書類が必要となるため、複数社分を同時に準備するのは手間がかかります。

複数契約を行う際には、請求手続きの煩雑さを事前に理解し、対応が可能かどうかを判断することが必要です。

医療保険を複数契約する際の注意点

医療保険の複数契約は、メリットがある一方で、デメリットがあることも否めません。

ここでは契約前に確認すべきポイントや注意点を3つに整理して解説します。

 

保障内容の重複を避ける

複数の医療保険を契約する際は、各保険の保障範囲が重複していないかを事前に確認する必要があります。

入院日額型の保障を複数社で契約している場合、給付金は合算されるものの、実際の医療費や入院期間によっては過剰な保障となり、保険料の無駄につながる可能性があるからです。

通院保障や先進医療特約など、細部の保障が似通っている場合は、契約目的が曖昧になりやすいため注意しましょう。

複数契約を行う際には、各保険の保障対象・給付条件・特約の内容を一覧化し、役割が明確に分かれているかを確認することが不可欠です。

保険金の支払い条件を確認する

医療保険の商品ごとに給付金の支払い条件は大きく異なるため、注意が必要です。

入院1日目から給付対象となる保険もあれば、2日以上の入院でなければ支払われない保険も存在します。

複数契約を行う場合、給付条件の違いを正確に把握していないと、請求漏れや給付対象外となることも起こり得るでしょう。

診断書の提出要件や通院の条件、先進医療の対象範囲など、細かな条件の違いが実際の給付に影響を与えることも少なくありません。

契約前には、各保険会社の約款や商品説明書を確認し、給付条件の違いを明確に理解したうえで、保障の重複や抜け漏れを防ぐ設計を行う必要があります。

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定期的に見直しを行う

医療保険の複数契約は、契約時点では合理的であっても、ライフステージの変化によって保障の必要性が変化する可能性があります。

医療技術の進歩や保険商品の改定によって、より効率的な保障設計が可能になることもあるため、定期的に見直しを行いましょう。

医療保険を複数契約している場合には、定期的に契約内容を確認し、保障の目的・保険料負担・給付条件を再評価することが望ましいです。

自身での判断が難しい場合には、保険のプロであるFPへの相談も検討してみてください。

医療保険の複数契約はどんな人に向いている？

医療保険の複数契約は、すべての人に必要なわけではありません。

ここでは、医療保険の複数契約が向いている3つのタイプをご紹介しましょう。

 

自営業・フリーランスなど保障が薄い人

自営業者やフリーランスの人は、会社員と異なり、勤務先を通じた団体保険や福利厚生による医療保障を受けることができません。

公的医療保険のみでは、入院や手術に伴う医療費や収入減少に十分対応できない場合があります。

民間の医療保険を複数契約することで、医療費の自己負担や治療期間中の収入減少に備える体制を整えることができるでしょう。

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保障を手厚くしたい人

特定の疾病に対して備えを強化したい人は、医療保険を複数契約することで、保障を手厚くすることができます。

がん・脳卒中・心筋梗塞などの三大疾病に特化した診断一時金型の保険と、入院日額型の保険を併用することで、治療費と生活費の両方に対応できるでしょう。

医療保険は商品ごとに保障の設計が異なるため、複数契約によって補完することが可能です。

先進医療や通院保障など、特定のニーズに応じた特約を別契約で追加することで、保障の範囲を広げることができます。

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家族に経済的な負担をかけたくない人

医療費の支出が家族の生活に影響を及ぼすことを避けたい人は、医療保険を複数契約することで、給付金による経済的支援を強化できます。

子育て中の世帯や介護を担う家族がいる場合、入院や治療による収入減少が家計に直結するため、保障の厚みが重要です。

複数契約によって、入院日額・通院保障・診断一時金などを組み合わせることで、医療費だけでなく生活費の補填も可能になります。

家族構成や生活設計に応じて、医療保険の複数契約を活用することで、経済的な負担を軽減することができるでしょう。

まとめ

医療保険を複数契約することは、保障の厚みや柔軟性を高める手段として有効です。

ただし、契約数が増えることで保険料の負担や手続きの煩雑さも増すため、制度の基本や契約設計の注意点を正しく理解したうえで判断する必要があります。

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