医療保険に入らないと後悔する？加入前に知っておきたい必要性や加入率を解説

「日本には公的な健康保険があるから、民間の医療保険は必要ないのでは？」と考えている方は少なくありません。

実際、医療費の自己負担は一定額に抑えられる制度があるため、保険料を節約したいという理由で未加入を選ぶ人も増えています。

しかしその一方で、医療保険に加入していなかったことで、予想外の出費や長期療養によって後悔したケースも多く見られます。

この記事では、医療保険に入るべきか迷っている方に向けて、加入しなかったことで起こり得る後悔の実例や、医療費のリアルな負担、医療保険の役割やメリットをわかりやすく解説します。

自身に本当に必要かどうかを判断する材料として、ぜひ参考にしてください。

医療保険に入らないで後悔するのはどんなとき？代表的な4つのケース

医療保険に加入していない場合、万が一病気やケガをしたときには経済的な面での負担が大きくなり、後悔してしまうかもしれません。

どのような理由で後悔することになるのか、具体的に解説します。

入院費・治療費の負担が大きくなったとき

病気やケガをしたときにかかる、入院費や治療費の負担は大きいため、医療保険に加入していないと後悔することになります。

公的医療保険を利用しても一定額の自己負担は必要

日本は国民皆保険制度を採用しており、医療機関の窓口で負担する医療費は原則3割です。また、ひと月に支払う医療費が上限を超えた場合、超過分が払い戻される「高額療養費制度」もあります。

このように公的医療保険が充実しているため「民間の医療保険は不要」と考える方もいるようです。しかし、公的な制度を利用しても、一定の自己負担額は発生します。

生命保険文化センターが公表している令和4年度「生活保障に関する調査」によれば、過去5年間に入院した人の自己負担額の平均は19.8万円です。

これは、高額療養費制度を適用したうえで発生した自己負担額です。

自己負担額	割合
5万円未満	7.6%
5万円以上～10万円未満	25.7%
10万円以上～20万円未満	30.6%
20万円以上～30万円未満	13.3%
30万円以上～50万円未満	11.7%
50万円以上～100万円未満	8.4%
100万円以上	2.7%

一生涯の間に何回入院や手術をするのかは、誰にも予測できません。入院1回あたりでこれだけの費用がかかる場合、自己負担は決して少ない金額とは言えない可能性があります。

公的医療保険の適用対象外となる費用もある

公的医療保険ではカバーできない費用も多く存在します。

以下は代表的な費用です。

 

差額ベッド代とは、主に病院の個室などを利用する際にかかる費用のことです。厚生労働省の調査によると、1日あたりの平均費用は6,714円（2023年7月1日時点）となっており、入院が長期化すると負担が大きくなる傾向があります。

「入院費用は公的保険で大半が賄える」と考えていると、想定外の出費に直面するかもしれません。

参考
厚生労働省　主な選定療養に係る報告状況

必要な治療が受けられなかったとき

症状によっては、先進医療による治療が必要な場合もあります。

先進医療とは、厚生労働大臣が指定した高度な技術を用いた治療方法のこと。

2025年9月1日時点で73種類もの治療方法が指定されています。

出典：厚生労働省「先進医療の各技術の概要」

しかし、先進医療は公的医療保険の適用対象外です。

そのため治療を受ける場合は全額自己負担が必要です。

たとえば、代表的な先進医療である「重粒子線治療」を受ける場合は平均で約314.5万円、「陽子線治療」を受ける場合は平均で約267.9万円の費用がかかります。

民間の医療保険には先進医療特約があるため、先進医療が必要なときにも備えることが可能です。

しかし、民間の医療保険に加入しておらず、貯金も足りない場合は、先進医療を受けるのを諦めなければなりません。

治療の選択肢を増やすには、民間の医療保険に加入しておいたほうが後悔せずに済むでしょう。

出典：生命保険文化センター「先進医療とは？　どれくらい費用がかかる？」

収入面での不安が生じたとき

医療保険に加入していないと、入院により収入が大きく減少する可能性があるため、後悔することになるかもしれません。

生命保険文化センターの調査によると、実際に入院期間中に逸失収入（失った収入）があった人の割合は約2割にのぼり、その平均額は30.2万円となっています。

退院後も、入院前と同様の働き方ができるとは限りません。復職までに時間がかかったり、勤務時間を短縮せざるを得なかったりすると、さらに収入は減少する可能性があります。

医療保険に加入していない場合、収入減をカバーする手段が限られ、家計が圧迫される事態も想定されます。

参考：公益財団法人　生命保険文化センター　2022（令和４）年度　生活保障に関する調査

医療保険に入りたくても入れなかったとき

自分や家族のために生命保険に入りたいと考えたものの、健康上の理由で加入を断られてしまったときに、「早く入っておけばよかった」と後悔するケースは少なくありません。

医療保険の必要性を感じるのは、実際に入院や手術をして経済的な負担を実感した時や、健康診断で要検査・要治療といった指摘を受けて、体調の変化を自覚し始めた時が多いでしょう。

しかし、医療保険に加入する際は、保険会社に現在の健康状態や過去の傷病歴を申告する「告知」が必要です。保険会社は告知内容に基づき、加入の可否を判断します。

健康状態によっては、希望する保険に加入できない、あるいは特定の条件が付く可能性があるのです。

医療保険に加入すると得られる3つのメリット

民間の医療保険に加入すれば、さまざまなメリットがあります。

ここでは、具体的にどのようなメリットがあるか解説します。

 

万が一の事態が起きてもお金の面を心配せずに済む

すでに説明したとおり、ケガや病気をすると高額療養費制度を利用してもまとまった自己負担額が発生する可能性があります。

十分な貯蓄がない場合、自己負担額の支払いにも苦労する恐れがあるでしょう。

しかし、医療保険に加入していると、保険金により自己負担額を補填できます。

ケガや病気は急に発生しますが、医療保険に加入していればいつでもお金の心配をせずに適切な治療を受けられるでしょう。

特定疾病や先進医療にも備えられる

医療保険は、特約をつけて保障を手厚くすることも可能です。

たとえば、特定疾病に対する特約をつければ、特に心配な病気に対してしっかり備えられます。

また、先進医療の特約をつけると、高額な自己負担が発生しても困らなくなるでしょう。

基本的に特約は自分の判断で自由につけられるため、医療保険に加入するなら状況に合わせて必要な特約をつけるのがおすすめです。

保障の幅を広げると、万が一の事態が発生しても安心できます。

生命保険料控除が適用される

医療保険の保険料は、生命保険料控除の対象になります。

生命保険料控除とは支払った保険料に応じて、一定額が所得から控除される仕組みで、所得税や住民税の負担が軽減される可能性があります。

控除額は以下の通りです。

▼所得税の控除額（新制度）

年間の支払保険料	所得控除額
20,000円以下	支払保険料の全額
20,001円～40,000円	（支払保険料 × 1/2） + 10,000円
40,001円～80,000円	（支払保険料 × 1/4） + 20,000円
80,001円以上	一律 40,000円

▼住民税の控除額（新制度）

年間の支払保険料	所得控除額
12,000円以下	支払保険料の全額
12,001円～32,000円	（支払保険料 × 1/2） + 6,000円
32,001円～56,000円	（支払保険料 × 1/4） + 14,000円
56,001円以上	一律 28,000円

※生命保険料控除は2012年1月1日以降の契約に適用される「新制度」と、2011年（平成23年）12月31日以前の契約に適用される「旧制度」があります。

出典：生命保険文化センター「税金の負担が軽くなる「生命保険料控除」」

医療保険の加入率はどれくらい？

医療保険の加入率は、全体で95.1％です。

がん保険の加入率は68.2％、特定疾病保険の加入率は50.4％となっていることを踏まえると、医療保険の加入率は高い水準になっているといえるでしょう。

また、加入している医療保険の入院給付金日額は平均で9,900円(世帯主）です。

これらの結果を踏まえると、多くの人が医療保険を活用してケガや病気の治療費の発生に備えていることが分かるでしょう。

参考：生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」

医療保険に入らないと後悔する人の特徴

以下にあてはまる人は、医療保険に入らないままでいると後悔する可能性がある、つまり医療保険の必要性が高い人です。

 

自営業やフリーランスの人

会社員の場合、病気やケガで4日以上休んだ場合には、最大1年6ヶ月もの間、給与の約3分の2が支給される「傷病手当金制度」があります。

また、有給休暇を使えるケースもあるため、働けなくなったからといってすぐに収入がゼロになるわけではありません。

一方、自営業やフリーランスの人は働けなくなるとその時点で収入がストップしてしまう傾向があります。

生活費を確保するためには、医療保険への加入が有効な手段です。

貯蓄が少ない人

貯金が少ない人も、医療保険に加入しておいた方がよいでしょう。

貯蓄が少ない場合、数十万円単位のまとまった入院費用を払えない可能性があります。

とくに、小さい子どもがいる人は、教育費や生活費の負担が大きくなりがちです。

家計に貯蓄するだけの余裕がないケースも多くあります。

万が一入院をして治療費がかさむと、その時点で家計のバランスが大きく崩れ、生活が困難になる可能性があるのです。

医療保険に加入しておけば、そのような心配は減るでしょう。

老後の生活が心配な人

老後の生活が心配な人も医療保険に加入する必要性は高いといえます。

年齢と共に、病気になるリスクは高くなる傾向があります。

一生涯で必要な医療費のうち、半分は70歳以降でかかるといわれているほどです。

しかし、高齢になると年金や貯蓄の取り崩しにより生活することになるため、若い時と同様の収入を維持するのは難しくなります。

病気やケガで入院すると、それだけで日々の生活が圧迫されてしまうことも少なくありません。

このようなリスクをなるべく避けたいと考えている人は、医療保険に加入しておくべきでしょう。

医療保険に入らなくても後悔しない人の特徴

医療保険に入るべき人がいる一方で、医療保険に入る必要がない人もいます。

 

十分な貯蓄がある人

十分な貯蓄があり、万が一の事態で入院したとしても自費でまかなえる人は、医療保険に加入する必要性は低いと言えます。

医療保険に加入する主な理由は、事故や病気で急な出費が発生したときに経済的なサポートを受けられることです。

そのため、自分の財布から問題なく費用を支払えるのであれば、医療保険に入る必要はないでしょう。

ただし、高齢になるほど入院費用などは高額になる傾向があるので、年齢に見合った貯金額が必要です。

会社の福利厚生が充実している人

会社の福利厚生が充実している人も、医療保険に加入する必要性は低いでしょう。

たとえば、会社全体で従業員の医療保険に加入しているような場合です。

また、休職時でも給料の約8割が1年間支給される公務員の場合もあてはまるでしょう。

ただし、どのくらいの保障に加入しているのかチェックしておかないと、保障が不足する可能性があります。

退職後はこれまで同様の保障が受けられるとは限らないため、自分自身で最低限の医療保険は加入しておいた方がよいかもしれません。

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医療保険に加入する前に知っておきたい注意点

医療保険に加入するときは、事前に確認しておきたいことがあります。

ここでは、具体的な注意点を紹介します。

 

医療保険でカバーしきれないケースもある

医療保険に加入しても、契約内容によってはすべてが保障の対象になるとは限りません。

入院・手術をしても保険金が支払われない場合もあります。

たとえば、美容整形やレーシックなどは、基本的に医療保険の対象になりません。

また、一般的な医療保険では60日や120日など、一定日数を超えると入院給付金の支払いがストップします。

そもそも、あらかじめ設定した金額以上の給付金は支払われないため、治療費が高額になりやすいがんや三大疾病などにかかった場合は、医療保険だけでは賄いきれない可能性があります。

格安な医療保険に加入しても、必要なときに必要なだけの保障を受けられなければ意味がありません。

実際に契約する医療保険によって、保障の対象や条件は異なります。

必ず加入前に保障の対象や条件、給付金額を確認しておきましょう。

がんや三大疾病などに対しても充実した保障を準備しておきたいなら、「がん保険」や「特定疾病保険」などの加入を検討するのも一つの手です。

がん保険については、こちらの記事で解説をしています。
がん保険に入っておけばよかったと後悔する例は？貯金があれば不要？

必ず加入できるわけではない

医療保険に加入するためには、保険会社が行う審査に通過する必要があります。

そのため、必ず加入できるとは限らないため注意しましょう。

たとえば、健康上のリスクが高いと判断された場合は、医療保険に加入できません。

とくに、大病を患った直後であれば、医療保険に加入できない可能性が高いです。

1歳でも若く、健康なうちに医療保険への加入を検討するのがおすすめです。

また、一般的な医療保険に加入できないときは、引受基準緩和型医療保険や無選択型医療保険への加入も検討しましょう。

引受基準緩和型医療保険は、加入の条件が通常よりも緩和されている医療保険です。

ただし、加入しやすい分、保険料が高めに設定されています。

一方、無選択型医療保険は、引受基準緩和型医療保険よりもさらに条件が緩和されている医療保険です。

告知不要で加入できますが、引受基準緩和型医療保険よりも保険料は割高になるため、保障内容と保険料のバランスを確認した上で、本当に必要かどうかを検討しましょう。

保険料がムダに感じる場合がある

医療保険に加入しても、長期間ケガや病気をしなければ医療保険の恩恵はほとんど受けられません。

保険料を無駄に支払っていると感じる可能性があります。

たとえば、入院給付金日額5,000 円・月額保険料3,000円の保険に30年加入した場合、支払う保険料の総額は108万円です。

元を取るためには216日入院する必要があります。

このように考えると、損する可能性が高く、医療保険の加入を無駄に感じる人は多いでしょう。

しかし、医療保険は金銭的に得するためだけに加入するわけではありません。

「万が一のことがあった際に、お金の面で心配をせずに済む」といった精神的な安心感も、医療保険に加入する大きな目的です。

どうしても保険料を無駄にしたくないと思うなら、掛け捨ての保険ではなく貯蓄性がある医療保険を選ぶのもひとつの方法です。

後悔しないために！医療保険の賢い選び方

医療保険を選ぶときの基準は、年齢や家族形態、備えておきたいリスクに応じて変わってきます。

医療保険の賢い選び方を知り、無駄なコストを抑えながら万が一の事態に備えるとよいでしょう。

医療保険は、若いうちは定期型がおすすめですが、老後のリスクに備えるなら終身型を選ぶべきだといえます。

年を取るにつれて疾病のリスクは高まるため、医療保険の必要性も高まっていきます。

定期型の医療保険は更新のたびに保険料が上がり、一定の年齢に達すると更新できなくなるでしょう。

終身型の医療保険であれば、保険料を支払う限り加入し続けられるため、老後の健康リスクにも備えられるはずです。

平均寿命も年々伸びてきているので、終身型の医療保険で老後に備えることをおすすめします。

その他、独身の人は万が一働けなくなるケースに備えて就業不能保険に加入しておくと安心です。

結婚しているのであれば、残された家族のために併せて生命保険に加入しておくのがおすすめです。

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健康なうちに医療保険を検討してみよう

医療保険に入っていないと、ケガや病気になったときに後悔する可能性があります。

公的な健康保険や高額医療費制度を利用しても自己負担額は発生するため、注意が必要です。

保険料が低額の医療保険も多くあるので、万が一の事態に備えて加入しておくと安心できます。

医療保険に加入するか迷っている場合は、保険のプロに一度相談することをおすすめします。

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