50代の男性・女性におすすめの医療保険とは｜必要性や選び方を解説

医療保険とは、病気やけがにより医療費がかかった場合に、給付金を受け取れる保険です。

生命保険と混同されることもありますが、一般的な生命保険は死亡保険ですので、被保険者が死亡しなければ、死亡給付金は支払われません。

この記事では、50代の男性・女性におすすめできる医療保険を紹介します。

医療保険の必要性や選び方も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

50代に医療保険はおすすめ？統計データから考えてみよう

50代に医療保険は必要なのか、50代から医療保険に入っても遅くはないのか、各種統計データを基に必要性を考えてみましょう。

50代は入院が長期化しやすい

50代は入院が長期化しやすいため、医療保険に加入しておいた方がよいでしょう。

生命保険文化センターでは、1987年から時系列で生活保障に関する調査を行っています。

「令和4年度生活保障に関する調査※2」を参考に世代別の平均入院日数をまとめました。

【世代別平均入院日数】

	20代	30代	40代	50代	60代	全体
5日未満	20.5%	22.8%	19.4%	24.2%	21.1%	19.8%
5～7日	38.6%	40.4%	35.7%	28.9%	23.9%	27.5%
8～14日	15.9%	19.3%	26.5%	21.9%	25.6%	24.1%
15～30日	13.6%	10.5%	12.2%	18.8%	18.3%	17.8%
31～60日	6.8%	5.3%	2.0%	4.7%	5.6%	6.8%
61日以上	4.5%	1.8%	4.1%	1.6%	5.6%	4.9%
平均	18.0%	12.1%	15.1%	14.7%	18.8%	17.7%

※参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター

50代では、20代や30代と比べると短期入院の割合が少なくなり、中長期の入院が増える傾向となっています。

入院日数が長引くほど、治療費や収入の不足分をカバーする際の自己負担が大きくなります。

医療保険に加入しておけば、入院時の経済的な不安を緩和できるため、安心して治療に専念できるようになるでしょう。

50代は医療費が高くなりやすい

年齢が上がると医療費の平均額もあがります。

次の表は、厚生労働省の「年齢階級別１人当たり医療費（平成29年度）※3」を参考に算出した医療費です。

【世代別年間の医療費】

世代	年間の医療費
30代	11万6,000円～13万円
40代	14万7,000円～18万円
50代	22万9,000円～28万9,000円
60代	36.7～46.6万円
70代	61.6～77.5万円
80代以上	93万円～

※参考：年齢階級別１人当たり医療費（平成29年度）｜厚生労働省

年齢が上がることに比例するかのように医療費も上がっていきます。

医療費が高くなりやすい50代は、医療保険の加入を考えておいた方が良いでしょう。

50代は大きな病気にかかるリスクも高くなる

大きな病気にかかるリスクも年齢とともに増えていきます。

年代別に代表的な大病を見ていくと30代では「うつ病」や「アトピー性皮膚炎」が多く、内臓疾患は少ない傾向です。

40代では、「糖尿病」や「高血圧」などの生活習慣病が増えてきて「脂質異常症」などの疾患もみられます。

50代になると大病を患うリスクが増大します。

「心臓病」や「がん」などの生命にかかわる疾患が増えて、脳梗塞やくも膜下出血、脳内出血などの「脳血管疾患」も増える傾向です。

厚生労働省の「令和４年(2022)人口動態統計月報年計」によると、がんや脳血管疾患、心疾患は、50代の死因の上位を占めています。

これらの病気は治療期間も長くなりやすく、さまざまな治療方法が存在するため、治療費が高額になるケースも少なくありません。

医療保険に加入しておけば、これらの三大疾病に対して重点的に備えることも可能です。

参考：厚生労働省　令和４年(2022)人口動態統計月報年計

50代におすすめの医療保険の選び方とは

50代におすすめの医療保険は多種多様です。

どの医療保険が自分に適しているか知るために、医療保険の選び方を解説します。

 

公的医療保険制度と保障の兼ね合いを考える

50代が医療保険を選ぶ時は、「公的医療保険制度」とのバランスが大事です。

公的医療保険制度とは、医療費の一部を公的な期間が負担する制度です。

公的医療制度を利用した場合の自己負担額は、原則として医療費の3割となっています。

さらに、入院が長引いたり、高額な治療を受けたりした場合は、「高額療養制度」が適用されます。

高額医療制度とは、1ヶ月に支払う医療費が自己負担限度額を超えた場合に、超過した分が払い戻される制度です。

ただし、公的医療保険制度の対象外となるケースも少なくありません。

例えば次の費用は、公的医療保険制度の対象外であるため、自分で負担するか、民間の医療保険に加入して保険金で賄う必要があります。

【公的医療保険制度の対象外となるもの】
・入院時の食事代
・個室の使用料（差額ベッド代）
・保険公的医療保険制度適用外の治療費や手術代
・公的医療保険制度適用外の高度先進医療費

こうした医療費の負担を軽減するためにも、民間の医療保険の加入が不可欠です。

公的保障でカバーできる範囲を踏まえた上で、保障金額を決めましょう。

支払限度日数を考える

前述しましたが、医療保険には支払限度日数が定められています。

前述の通り50代は大病を患う可能性が高くなり、長期間の入院が増える時期です。

そのため50代から新たな医療保険への加入を目指したり、これまでの医療保険を更新したりするのであれば、支払限度日数が長い医療保険を選択することをおすすめします。

保険会社が提供する医療保険は、多種多様です。支払限度日数は60日や120日が一般的ですが、多いものでは1,095日や730日などがあります。

50代の医療保険は、支払限度日数を長めに設定しておくのがポイントです。

入院給付日額で選ぶ

医療保険では、入院給付金が保障のメインとなっていることが多くなっています。

入院時にかかる費用の平均は、約2.1万円とされているため、保険料を安く済ませるために、入院給付日額を5,000円にした場合は不足が生じる恐れもあります。

入院が長期化すれば、治療費だけではなく、休業することによる収入の不足額も大きくなるでしょう。

特に働き盛りの50代の場合、入院をして少しでも仕事を休むと家計に大きなダメージが生じる可能性もあります。

50代が医療保険を選ぶ際は、治療費だけではなく、収入の不足分もカバーできるよう、入院日額を設定しましょう。

参考：生命保険文化センター　リスクに備えるための生活設計

医療保険の加入条件を確認する

医療保険には加入条件があるため、必ず確認してから検討するようにしましょう。

健康状態が悪い場合には、通常の医療保険に加入できないケースもあります。

持病や既往症がある場合は、引受基準緩和型保険や無選択型保険を選択肢にいれましょう。

引受基準緩和型保険とは、告知項目が3〜4つに絞られており、通常の医療保険よりも加入しやすくなっている保険のことです。

無選択型保険はそもそも健康告知自体がないため、引受基準緩和型保険よりもさらに加入しやすくなっています。

ただし、これらの保険は通常の医療保険と比べて、保険料がかなり割高になるケースもあるため、注意しましょう。

検討する際は、まず通常の医療保険に加入できないかを確認し、どうしても難しい場合に引受基準緩和型保険や無選択型保険への申し込みを進めることをお勧めします。

「今は加入している保障で十分かな？」「50歳からでおすすめの医療保険を知りたい」という方は、保険相談サービスを活用することをおすすめします。

保険のプロであるFPがあなたに最適な保険選びのサポートをします。

50代は健康リスクが高まる前に医療保険を見直してみよう

これまで述べたように、50代は健康のリスクが高まる年代です。

すでに医療保険に加入している人が多い年代でもあります。

しかし、若い頃に加入した保険が、現在の自分のライフスタイルに適しているかの検証も必要です。

50代になれば、医療保険にいつでも加入できるわけではありません。

医療保険には告知や審査があり、加入できない場合もあります。

このため健康状態がよい時期を見計らって医療保険の新規加入を検討したり、現在の加入している保険の見直しを行ったりしましょう。

60代が近くなると通常の医療保険に加入できないかもしれません。

その場合は保険料は高くなりますが、引受基準緩和型保険などを検討することになります。

まとめ

医療保険には定期型医療保険と終身型医療保険、引受基準緩和型医療保険の3つがあります。

50代は大病を患う可能性が上がる世代であるため、これまでの医療保険を見直したり、新しく医療保険に加入したりするのによいタイミングです。

しかしどのように医療保険を見直したら良いのか、どこで新しい医療保険に加入すればよいのかが、分からない人も多いのではないでしょうか。

そんな時は、保険のプロに相談ができる無料保険相談サービスを活用しましょう。

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