50代でもがん保険は必要？必要な理由と加入する際の注意点を解説！

50代に入り、健康が気になり始めたタイミングでがん保険に加入すべきか悩んでしまう人も多いのではないでしょうか。

がん保険は、がんに特化した保険であり、がんと診断された場合や治療した場合に手厚い保障が受けられます。

しかし、がん保険は日本の社会保障が充実していることから「不要である」と主張する人もいます。

この記事では、がん保険が不要といわれている背景と、がん保険の必要性についてみていきます。

加入する際の注意点も解説するため、これからがん保険に入るべきか悩んでいる人の参考になるでしょう。

ぜひ最後までご覧ください。

がん保険とは

がん保険とは、その名の通りがんに特化した保険のことです。

がん（悪性新生物・上皮内新生物）と診断された場合に、一時金や治療給付金、入院給付金などを受け取れます。

給付金の種類	内容
がん診断一時金	がんと診断された場合に支払われる一時金
がん入院給付金	がん治療のために入院した場合に支払われる給付金
がん手術給付金	がん手術をした場合に受け取れる給付金
がん通院給付金	がん治療のために通院した場合に受け取れる給付金

このように、がんに対する手厚い保障を受けられる点ががん保険の特徴です。

その他にも先進医療特約や女性がん入院特約などを組み合わせることでさらに保障を手厚くできます。

50代にがん保険は不要といわれる理由とは

がん保険ですが、一部から不要であるといった意見も聞かれます。

ここからは、「がん保険が不要」といわれている理由についてみていきます。

 

がんにならなかったら保険料が無駄になるから

がん保険は、がんに特化した保険であるため、加入者ががんにならなければ今までの保険料が無駄になります。

また、がん保険の大半は掛け捨て型になるため、仮に解約した場合でも解約返戻金などを受け取れません。

そのため、がんにならなければ損をしてしまうと考え、50代で健康状態に比較的不安のない人はがん保険への加入を見送るケースも多いようです。

社会保障制度で十分賄えるから

日本の社会保障制度である「高額療養費制度」があるから、がん保険は不要であると主張する人も多いです。

「高額療養費制度」とは、1カ月に要した治療費が一定額を超えたときに、超えた部分が後日返金される制度です。

そのため、がん治療のために多額の費用を要したとしても、実際には月に数万円程度の負担で済むことも少なくありません。

50代でもがん保険の加入したほうがいい理由

がん保険はがんにならなければ保険料が無駄になってしまうことや、日本の社会保障制度が充実しているといった要因から「がん保険は不要である」と主張されがちです。

しかし、結論から言うと、50代はがん保険に加入しておいたほうがよいでしょう。

以下でその理由を詳しく解説していきます。

 

50代からがんの罹患率が上がる

がん保険は、がんにならなければ無駄になるといわれがちですが、いまは2人に1人ががんになる時代です。

国立研究開発法人がん研究センターが公表している「がん統計」（全国がん登録）2019年のデータによると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男女とも50％を超えています。

一生のうちに癌と診断される確率
男性	男性65.5％（2人に1人）
女性	女性51.2％（2人に1人）

また、同調査で実施した年代別のがん罹患率については、50代から急速にがん罹患率が上昇していることが分かります。

画像出典：国立研究開発法人がん研究センター

このような背景を踏まえると、50代におけるがん保険の必要性は高いといえるでしょう。

50代の生命保険加入状況については、下記の記事を参考にしてください。
50代は生命保険に毎月いくら払ってる？適正な金額にするポイントは？

長期療養になった際の治療費をカバーできる

がん保険に加入することで、治療が長期に及んでしまう場合にも治療費負担をカバーしやすくなります。

日本の社会保障制度が充実しているのは確かですが、それでも治療が長期に及んでしまうと経済的負担は大きくなります。

例えば、年収600万円（標準報酬月額50万円）の人ががんと診断され、3カ月の入院が必要となり、治療費は毎月30万円かかったとしましょう。

その場合に「高額療養費制度」が適用され、以下の表を基に計算すると、月の自己負担額の上限は以下の金額になります。

画像出典：全国健康保険協会 高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）

【月の自己負担限度額】
8万100円＋（30万円－26万7000円）×1％＝8万430円

そして、3カ月の入院となるため入院費用の総額は8万430円×3カ月で約24万円です。

このように、3カ月で総額24万円もの費用が自己負担となります。

もし、治療期間が長引く場合には自己負担額がさらに増える可能性がありますし、差額ベッド代や食事代などは、健康保険の適用外となるため全額自己負担となる点も考慮する必要があるでしょう。

がん保険に加入すれば、長期間の治療にかかる経済的負担を大幅に軽減することが可能です。

がん保険に加入したほうがいい人

50代でもがん保険に加入する重要性について説明してきました。

ここからは、50代でとくにがん保険に加入すべき人の特徴を紹介します。

 

身内でがんに罹患した人がいる

がんの多くは生まれてから生活習慣などの要因で遺伝子に変化が生じ、その結果としてがんを発症してしまうケースが大半です。

しかし、なかには遺伝的な要因でがんを発症するケースも存在します。

そのため、身内でがんに罹患した人がいる場合はがん保険に加入しておいたほうが安心かもしれません。

とくに、以下の特徴をもった人が身内にいる場合には注意が必要です。

 

治療費で貯金が目減りするのが嫌な人

50代は老後生活を意識する時期でもあります。

そのため、がん治療によって老後の貯金を目減りさせたくない人はがん保険に加入することをおすすめします。

また、晩婚化の影響もあり、50代ではまだまだ教育資金や住宅ローンの負担が大きい世帯も多いです。

このような状況下のなか、突発的な医療費で更なる経済的負担が加わることを防ぐためにも、がん保険は重要となるでしょう。

貯蓄が少ない人

がんになった場合に、治療費を賄うだけの貯蓄がない人は、がん保険に加入して万一に備える必要があります。

前述で解説したとおり、日本は社会保障制度が充実していますが、それでも治療期間が長期に及ぶ場合は経済的負担も増えてしまいます。

貯蓄が少ない段階でがん保険に加入していれば、万一のときに備えることが可能ですし、精神的な安心感も得られるでしょう。

傷病手当金がない個人事業主やフリーランス

個人事業主やフリーランスの人は「傷病手当金」がないためがん保険に加入することをおすすめします。

傷病手当金とは、病気やケガのために仕事を休み、勤務先から十分な報酬を受けられない場合に、条件を満たすことで加入している健康保険から手当金が支給される制度です。

傷病手当金の支給額は給与のおよそ2/3で、支給期間は最大1年6カ月までとなっています。

個人事業主やフリーランスにはこの「傷病手当金」がなく、がんで働けない期間は収入が途絶えてしまう可能性が高まります。

そのため、会社員や公務員と比べて社会保障が手薄になってしまう個人事業主の人は、がん保険に加入する必要性が高いでしょう。

個人事業主・フリーランスにおすすめな保険については、こちらの記事で詳しく解説をしています。
個人事業主・フリーランスにおすすめの保険は？ 必要性も詳しく解説

がん保険に加入しなくてもいい人

 

貯蓄でがん治療に要する費用を十分に賄える人はがん保険に加入しなくてもよいかもしれません。

がん保険とは、がんになった場合に生活が困窮しないようにするためのものです。

そのため、保険に加入しなくとも、がん治療に要する費用を貯蓄でカバーでき、なおかつその後の生活に影響がでない場合はがん保険の必要性は低いといえるでしょう。

がん保険の選び方

ここからはがん保険の選び方についてみていきます。

漠然と加入してしまうと、十分な保障を受けられなかったり、反対に保障が過度になってしまったりして無駄な保険料を支払う恐れもあります。

そのため、以下で紹介する注意点をきちんと理解しておきましょう。

 

定期型か終身型か

がん保険の多くは定期型のものですが、なかには終身型のものもあります。

定期型のがん保険は、終身型と比較すると保険料が安く設定されているものの、更新する度に保険料が見直されるため、年数とともに保険料が上がっていきます。

一方の終身型のがん保険は、保険料の変動がなく、契約したときの保険料を維持することが可能です。

ただし、契約当初の保険料は定期型よりも高くなりやすい点に注意が必要です。

もし、ある一定期間だけの保障を手厚くし、保険料を抑えたい人は「定期型」を選択するとよいでしょう。

例えば、子どもが独立するまでの10年間だけがん保険に加入し、その期間だけがんに備えるといったケースです。

対して、生涯にわたってがんに備えたい場合は、保険料が変わらない「終身型」を選択することをおすすめします。

社会保険制度とのバランス

繰り返しになりますが、日本は社会保障制度が充実しているため、高額な治療費がかかった場合でも「高額療養費制度」である程度カバーできるようになっています。

そのため、この「高額療養費制度」を加味した保障内容の保険を選ぶ必要があるでしょう。

必要以上の保障額に設定してしまうと保険料も高額になってしまい、家計を圧迫してしまう可能性があります。

保障内容

前述のとおり、がん保険で受け取れる給付金には一時金や治療給付金、入院給付金などがあります。

これらのどの部分までを主契約とし、どういった特約をつけるかによって保障内容は大きく変わってきます。

また、保険会社によって特約の種類などが異なるため、自身にとって最適な保障内容にしたい場合は一度FPに相談するのも選択肢の1つでしょう。

がん保険を選ぶ際の注意点

ここからは、がん保険を選ぶ際の注意点について解説します。

主な注意点は以下の2つです。

 

以下で順にみていきましょう。

免責期間がある

通常、がん保険には免責期間が設けられており、その期間にがんと診断されたとしても保障の対象外となってしまいます。

免責期間は保険会社によって異なりますが、概ね90日や3カ月で設定されることが一般的です。

がん保険では、この免責期間の経過後に保障が開始されます。

そのため、がん保険を検討する場合には、いつから保障が開始されるのか、免責期間はいつまでなのかをしっかりと確認しておきましょう。

がんの種類によっては保険金が支給されないケースもある

がんのタイプには「悪性新生物」と、転移リスクの低い「上皮内新生物」が存在します。

通常、「悪性新生物」と診断された場合、ほとんどのがん保険から給付金を受け取ることが可能です。

しかし、「上皮内新生物」に関しては、保険会社によっては給付金の支払いが制限されたり、満額での受取ができなかったりするケースもあります。

そのため、がん保険を選ぶ際はこれらの保障内容を十分に確認しておくことが大事です。

がん保険を選ぶならFPに相談を！

がん保険は一部の人から「不要である」といわれることもあります。

しかし、いまは2人に1人ががんになる時代であり、50代から罹患率が高くなっていることを踏まえると、50代でもがん保険への加入は必要であるといえるでしょう。

ただし、保険を選ぶ際は、日本の社会保障制度を加味した保障内容に設定することが重要です。

必要以上の保障額に設定してしまうと保険料も高額になってしまい、家計を圧迫してしまうリスクもあるからです。

もし、どのようながん保険を選べばよいのか、どのような保障内容にすればよいのか分からない場合はFPに相談することをおすすめします。

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（※1）：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。