独身男性の老後は悲惨？高齢になってから困らないための資産形成方法を解説！

結婚しない選択をする人は珍しくなくなってきていますが、年齢を重ねるにつれて経済的な不安や孤独感が増してくることもあるでしょう。

とくに老後に対する不安は、多くの独身男性が抱える悩みの一つです。

しかし、適切な方法で資産形成を行うことで、これらの不安を軽減できる可能性があります。

この記事では、独身男性が将来直面するリスクや必要な老後資金のシミュレーション、具体的な資産形成方法について、くわしく解説します。早めの準備することで、豊かな老後を目指しましょう。

独身を選ぶ男性の割合は？

内閣府の「令和4年版　少子化社会対策白書」によると、 50時の未婚割合は男女ともに年々増加傾向にあります。

1970年時点では男性1.7％、女性3.3％でしたが、2020年では男性28.3％、女性17.8％と大きく増加しています。

未婚者が増加している背景には、ライフスタイルの多様化や、子育て費用に対する不安などが考えられます。

参考：内閣府　令和4年版　少子化社会対策白書

独身男性の老後は悲惨？待ち受ける6つのリスクと事例を紹介

独身男性の老後にはさまざまなリスクが潜んでいます。これから紹介する6つのリスクと事例、そしてそれぞれの対策を通じて、将来の備えについて考えてみましょう。

 

事前に対策を講じておけば、影響を軽減できるかもしれません。

平均寿命が短くなる

独身男性の平均寿命は既婚男性に比べて短くなる傾向があります。

厚生労働省の「人口動態調査」によれば、未婚男性は既婚男性とくらべて10歳以上も早く亡くなる可能性があることがわかります。

これは、生活習慣の乱れや会社員時代とのギャップが原因として考えられるでしょう。

会社に属していた頃は、規則正しい生活や健康管理が自然と行われていたかもしれません。

しかし、定年後にそのリズムが崩れると、健康に悪影響を及ぼすことがあります。

参考：厚生労働省　人口動態調査

事例

ある60代の独身男性は、退職後に毎日不規則な生活を続けていました。

毎晩遅くまで飲酒し、ジャンクフードを頻繁に食べるようになった結果、半年後に体重が急増し、糖尿病を発症しました

彼は仕事をしていた頃には定期的に健康診断を受けていたものの、退職後はそれも怠りがちになっていました。

気づいたときには病状が進行しており、医師からは厳しい生活習慣の改善を求められることとなりました。

退職後の自由な時間を持て余し、健康管理の意識が薄れてしまったのです。

対策

まずは自身での健康管理を怠らないことが重要です。

定期的に健康診断を受け、バランスの取れた食事と適度な運動を心がけましょう。

また、医師や栄養士に相談し、健康的な生活習慣を維持するためのプランを立てることも有効です。

例えば、オンラインの健康管理アプリや、健康増進型保険に加入し、保険会社の健康サポートプログラムを活用することで、継続的に自分の健康をチェックする習慣をつけると良いでしょう。

高齢の親の介護が負担になる

独身男性にとって、高齢の親の介護は大きな負担となります。

特に一人で全ての介護を担わなければならない場合、その精神的・肉体的なストレスは計り知れません。

事例

60代の独身男性Aさんは、80代の母親の介護を一人で引き受けることになりました。

兄弟姉妹がいなかったため、全ての介護業務を自分一人で行う必要がありました。

Aさんは最初のうちは仕事と介護を両立していましたが、次第に母親の介護が重くなり、仕事を続けることが困難になりました。

最終的には退職を余儀なくされ、経済的にも精神的にも大きな負担を抱えることになったのです。

Aさんは母親の介護のために夜も満足に眠れず、心身共に疲弊してしまいました。

対策

早めに介護サービスの利用や親族との役割分担を話し合うことが重要です。

地域の介護支援サービスを利用し、プロの介護士にサポートを依頼することで、自分の負担を軽減できます。

また、親しい友人や親族と定期的にコミュニケーションを取り、助けを求めることも大切です。

ケアマネージャーに相談して介護プランを立てたり、介護休暇制度を利用して一時的に仕事から離れることも検討したりするとよいでしょう。

病気やケガをしても頼れる人がいない

独身男性は、病気やケガをした際に頼れる人がいないことが多いです。

家庭を持つ人に比べて、一人で全ての対応をしなければならないため、困難に直面することが増えます。

また、金銭的な負担も大きくなります。

事例

独身の70代男性Bさんは、心臓発作で緊急入院しました。

親しい友人もおらず、近くに家族もいなかったため、入院中の手続きや必要な持ち物の手配が滞り、治療に専念できない状況に陥りました。

退院後も、日常生活に戻るためのサポートがなく、生活の質が大きく低下しました。

またこれまで続けていたアルバイトができなくなり、貯金を取り崩しながら生活することになってしまい、このまま生活を続けていけるか不安に感じています。

入院したことで、Bさんは自分一人での生活がいかに不安定であるかを痛感したのです。

対策

日頃から、友人や地域のつながりを大切にしておくことが大切です。

緊急時に対応できるよう、あらかじめ信頼できる友人や近隣の人に緊急連絡先を伝えておくとよいでしょう。

さらに、定期的に地域のイベントやコミュニティ活動に参加し、人とのつながりを持つことで、緊急時に助けを求めやすい環境を整えておくとよいかもしれません。

また、家計に負担が出ない範囲で医療保険に加入しておくことも、有効な対策の一つです。

生活費が足りなくなる

独身男性は、老後の生活費が足りなくなるリスクも抱えています。

結婚している場合、夫婦二人の収入で生活を支えることができますが、独身の場合は全ての費用を一人で負担しなければなりません。

事例

独身の60代男性Cさんは、退職後に年金だけでは生活費が足りず、貯金も底をつきかけていました。

生活費を補うためにパートの仕事を探しましたが、高齢であるために採用されることは難しく、なかなか仕事が見つかりませんでした。

結局、Cさんは生活水準を大幅に下げざるを得ず、長年住んでいた家を手放し、家賃の安いアパートに引っ越しました。

生活の質が著しく低下し、精神的にも大きなストレスを感じるようになりました。

対策

早めに老後資金の計画を立て、貯蓄しておくことが大切です。

また、退職後も収入を得られるような副業や投資を検討することも有効です。

年金制度についてもよく理解し、自分に合った資産運用方法を選びましょう。

ファイナンシャルプランナーに相談して具体的な老後資金計画を立てておくのも一つの手です。

介護施設に入居しにくくなる

独身男性は、介護施設に入居しにくくなることもあります。

家族のサポートが少ないため、必要な手続きをスムーズに行うことが難しい場合があります。

事例

例えば、70代の独身男性Dさんは、介護が必要になった際、身元引受人がいなかったため、入居希望の施設から断られました。

Dさんは他の施設を探すために多くの時間と労力を費やしましたが、最終的には遠方の施設にしか入居することができませんでした。

入居後も、家族が近くにいないため、孤独感を感じる日々が続きました。

対策

事前に介護施設についての情報を収集し、適切な準備をすることが大切です。

地域の福祉サービスや専門家に相談して、スムーズに入居できるようサポートしてもらいましょう。

また、判断能力が低下する前に「任意後見人」を指定して、自分の意思を法的にサポートしてくれる人を決めておくと安心です。

あるいは「身元保証サービス」を利用することで、必要な保証人を確保することができます。

意図しない人に財産が相続される可能性がある

独身男性が亡くなった場合、意図しない人に財産が相続される可能性があります。

事例

独身で子供もおらず、両親も既に他界している80代の男性Eさんが亡くなった際、法定相続人は兄妹姉妹です。

仮に兄弟姉妹が既に亡くなっており、兄弟姉妹に子供がいた場合は甥姪が法定相続人になります。

Eさんは兄弟姉妹や甥姪との関係が疎遠であり、財産を相続させたくないと考えていました。

しかし、遺言書を作成していなかったため、甥姪が相続することとなり、Eさんの意志は反映されませんでした。

対策

早めに遺言書を作成し、信頼できる人に相談することが重要です。

弁護士や司法書士に相談して、最新の法規に基づいた遺言書を作成することで、自分の意志が確実に反映されるようにしましょう。

悲惨な老後を迎えないためにも資産形成が重要！

悲惨な老後を迎えたくないと思っても、結婚したくない人もいるはずです。

独身生活を選ぶ理由はさまざまですが、それに伴うリスクも認識しておく必要があります。

老後の生活の質を維持するためには、やはりお金が必要です。

悲惨な老後を迎えないためにも資産形成だけはしておきましょう。

充分な資産があれば、質の高い介護施設への入居や医療サービスの利用、さらには豊かな生活を楽しむことができます。

独身男性に必要な老後の生活費をシミュレーションしてみよう

独身男性は老後の生活費用として、いくら用意しておけばよいのか統計データをもとにシミュレーションしてみましょう。

総務省の「2023年家計調査」（2 男女，年齢階級別）によれば、65歳以上の単身世帯（男性）の消費支出は151,182円です。

一方、男性の平均年金受給額は厚生年金で167,388円、国民年金で58,798円です。

厚生労働省の「令和４年簡易生命表」によれば、65歳男性の平均余命は19.44年なので、年金以外の収入はないものとすると、以下の金額が不足する可能性があります。

• 厚生年金受給者：年金の方が生活費より多いので不足なし
• 国民年金受給者：（151,182円ー58,798円）×12ヶ月×19.44年＝21,551,339円

国民年金しか受給できない自営業者の場合は約2,000万円が不足する可能性があるため、老後資金を早急に準備し始める必要があるでしょう。

また厚生年金の加入期間が短い人や、ゆとりある老後を送りたいと考えている人も、年金だけでは生活できない可能性があるため、貯蓄が必要です。

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独身男性が生活費以外に考えておきたい老後の支出

独身男性が老後を安心して過ごすためには、生活費以外にも以下のようなさまざまな支出を考慮する必要があります。

 

貯蓄だけで用意するのが難しい場合は、生命保険などを活用することも検討しましょう。

医療費用

老後に必要な医療費は予測が難しいものの、若い時と比べれば大きく増加する傾向にあります。

厚生労働省によれば、日本人が一生涯で支払う医療費（生涯医療費）の平均は2,800万円で、約半分は70歳以上になってから発生するとされています。

高額療養費制度（1ヶ月に支払った医療費が所定の上限額を超えた場合に、払い戻しを受けられる制度）や、後期高齢者医療制度（75歳以上は医療費の自己負担額が原則1割になる制度）があるため、医療費自体はそこまでかからないと考える人もいるかもしれません。

しかし、限られた収入源の中で毎月数万円の出費が発生すると、生活が苦しく感じられることもあるでしょう。

高齢になると通院や入院は長引く傾向にあるので、なおさら経済的な負担は重くなります。

また、入院時に個室などを利用する際にかかる「差額ベッド代」や、高度な医療技術を用いた治療方法である「先進医療」や「自由診療」などは公的医療保険制度の適用対象外です。

そのため、病気やケガの度合いによっては、毎月数十万円以上の出費が発生することもあります。

医療費に備えるためには、貯蓄だけではなく医療保険やがん保険なども活用しましょう。

医療保険やがん保険に加入しておけば、公的医療保険が適用されない部分の負担についても軽減できる可能性があります。

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がん保険に入っておけばよかったと後悔する例は？貯金があれば不要？

参考：厚生労働省　参考２ 生涯医療費（令和３年度）

介護費用

介護が必要になった場合の費用も、老後の大きな支出項目の一つです。

日本には40歳以上の人が利用できる「公的介護保険制度」があるため、1〜3割の自己負担で介護サービスを受けられます。

しかし、介護保険制度を利用しても、自己負担分が高くなることが少なくありません。

生命保険文化センターの「2021（令和３）年度生命保険に関する全国実態調査」によると、一時的にかかる介護費用の平均額は74万円で毎月の平均介護費用は8.3万円です。

介護期間の平均は61.1か月なので、トータルで74万円＋8.3万円×61.1か月＝約581万円が必要になります。

老人ホームに入居する際は、数万円〜数千万円の入居一時金と、15万〜30万円程度の月額費用を支払わらなければなりません。

高額になりがちな介護費用に備えるためには、公的介護保険だけでなく、民間の介護保険にも加入することも検討しておくとよいでしょう。

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参考：生命保険文化センター　2021（令和３）年度生命保険に関する全国実態調査

住居・リフォーム費用

老後を快適に過ごすためには、住居のメンテナンスやリフォームも考慮する必要があります。

特に、バリアフリー化や老朽化した設備の修繕が必要になることが多いです。

住宅金融支援機構の「高齢者の住環境改善の阻害要因等の分析」によれば、平均リフォーム費用は388万円です。

あらかじめ老後の生活費の中にリフォーム費用を見込んで貯めておくことが重要です。

リフォームローンの利用も一つの選択肢ですが、年齢によってはローンを組めないリスクや、収入が限られる分返済不能になるリスクもあるため、できるだけ自己資金で賄う方が安心でしょう。

参考：住宅金融支援機構　高齢者の住環境改善の阻害要因等の分析

葬儀費用

葬儀にかかる費用も、事前に考えておきたい支出の一つです。

鎌倉新書の「第6回お葬式に関する全国調査（2024年）」におよれば、葬儀費用の全国平均は約118.5万円です。

ただし、葬儀の規模が大きくなれば、費用はさらに高額になる可能性があります。

また、一般社団法人 全国優良石材店の会が実施した「2023年お墓購入者アンケート調査」によれば、お墓建立費用の全国平均額は170.7万円です。

さらに遺品の整理費用も数万円見込んでおいた方が良いでしょう。

葬儀費用に備えるためには、事前に信頼できる葬儀社と契約を結び、費用の見積もりを取っておくと安心です。

兄弟など、親族に迷惑をかけないよう、互助会や終身保険へ加入しておくのも良いでしょう。

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参考：鎌倉新書　第6回お葬式に関する全国調査（2024年）
参考：一般社団法人 全国優良石材店　2023年お墓購入者アンケート調査

独身男性が老後資金を準備する方法

独身男性が安心して老後を過ごすためには、計画的に老後資金を準備することが不可欠です。

以下に、具体的な方法を詳しく解説します。事前に対策を講じることで、その影響を軽減することができます。

これらの方法を理解し、適切な準備を進めることが、充実した老後生活への第一歩となります。

老後に向けて今からできることを一つ一つ実行し、安心できる未来を築いていきましょう。

 

生活費を見直す

まず、現在の生活費を見直し、無駄な出費を削減することから始めましょう。

日々の支出を管理し、節約できる部分を見つけて、貯蓄に回すことが大切です。

とくに家賃や生命保険料、自動車関連費、通信費や光熱費など固定費の見直しをすることをおすすめします。

固定費は一度見直せば節約の効果が長期的に継続するうえ、食費を減らしたりする場合と異なり、生活水準を大きく下げなくても済む可能性が高いからです。

年金を繰り下げ受給する

年金の繰り下げ受給とは、年金の受給開始年齢を遅らせることで受給額を増やす方法です。

日本では、年金を最大75歳まで繰り下げることができ、繰り下げた月数×0.7％（最大84％）年金が増額されます。

例えば、年金月額10万円の人が65歳から75歳まで繰り下げた場合、月額18万4千円が受け取れる計算になります。

健康で働く意欲がある場合には受給額が大幅に増えるため、繰り下げ受給は特に有効です。

iDeCoやNISAを活用する

iDeCo（個人型確定拠出年金）やNISA（少額投資非課税制度）を活用して資産運用を行うことも効果的です。

iDeCoは、自分で掛金を拠出して、自分で運用する私的年金制度です。

毎月の掛金が全額所得控除の対象となり、運用益も非課税となります。

例えば、年間24万円の掛け金を30年間積み立てると、約720万円の積立額に加えて運用益が非課税で得られます。

NISAは、投資で得た利益が非課税になる制度です。

成長投資枠とつみたて投資枠の2つの非課税枠があり、一生涯を通じて1,800万円まで非課税で投資ができます（2枠合計）。

どちらの制度も運用がうまくいけば、効率よく老後資金を貯められる可能性があります。

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個人年金保険に加入する

個人年金保険に加入することで、老後の生活資金を確保しやすくなるでしょう。

個人年金保険は、一定期間保険料を支払い、60歳や65歳から毎月一定額の年金を受け取れる商品です。

個人年金保険に加入しておけば、公的年金が支払われる前に給付を受けることもできます。

また商品によっては個人年金保険料控除が適用されるため、所得税や住民税の負担を減らすことが可能です。

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国民年金基金や付加年金に加入する

自営業者やフリーランスなど、厚生年金に加入していない人は、国民年金基金や付加年金に加入することで、老後の年金額を増やすことができます。

国民年金基金は、一定の掛け金を支払うことで将来の年金を増やす制度であり、付加年金は月々の国民年金保険料に加えて毎月400円の付加保険料を支払うことで年金額を上乗せする制度です。

付加年金と国民年金基金はどちらか一方しか加入できないため、注意しましょう。

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まとめ

独身男性は何も準備をしないまま老後を迎えると、生活面や経済面で悲惨な状況を招くこともあります。

お金があれば解決できる問題も多いので、まずはなるべく早く資産形成に取り組むことが重要です。iDeCoやNISAなどの税制優遇制度や個人年金保険などを積極的に活用しましょう。

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