投資信託はやめたほうがいいって本当？デメリットや失敗しないためのポイントを解説！

政府が「貯蓄から投資へ」のシフトを進めていく中で、資産形成への関心が高まってきています。

金融商品について情報収集している人の中には「投資信託」が気になっている人もいるでしょう。

しかし「投資信託は危ない」「やめておいたほうがいい」など、ネガティブな意見を耳にして、投資するのを躊躇しているケースもあるのではないでしょうか。

たしかに、投資信託には一定のリスクやデメリットはあります。

しかし、正しく特徴を理解しておけば、必要以上にリスクを恐れる必要はありません。

今回の記事では、投資信託のデメリット・メリットを詳しく解説します。

資産形成に役立つ他の手段も紹介しますので、もし投資信託が向いていないと感じた場合はそちらも　参考にしてください。

投資信託はやめたほうがいい？6つのデメリット

投資信託には以下のようなデメリットが存在するため、やめたほうがいいと言われることもあります。

 

デメリット①元本保証がないので売却タイミングによっては損をする

投資信託は元本保証がない商品なので、運用次第では損する可能性があります。

銀行預金であれば、元本が保証されたうえで利息を上乗せで受け取れるため、損する心配をせずにお金を置いておけます。

一方、投資信託は売却時に購入時よりも価格が下がっていれば、投資した金額を売却額が下回る可能性も十分あるでしょう。

投資信託は、投資家から集めたお金を株式や債券などさまざまな金融商品に投資する商品です。

景気動向や特定の企業の業績悪化など、様々な要因で価格が変動する可能性があるため、将来の価格を正確に予測することは困難といえます。

例えば「オルカン」と呼ばれる「三菱ＵＦＪ－ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　全世界株式（オール・カントリー）」は、多くの投資家が購入していますが、過去に暴落を何度も経験しています。

2024年8月には、米国の景気後退懸念や日本での利上げによる株価急落などの影響を受けて、世界的な株安が発生しましたが、このタイミングでも大きく基準価額を下げています。

投資信託に限った話ではありませんが、元本保証がない商品は、損するリスクを完全に0にはできない点は理解が必要です。

デメリット②運用するのに手数料がかかる

運用する際にさまざまな手数料が発生する点も、投資信託のデメリットとして挙げられます。

投資信託は、プロに運用を任せる商品なので、その対価として一定の手数料を支払わなければなりません。

保有しているだけで一定の手数料がかるため、手数料を上回る利益を出し続けなければ損する可能性があります。

投資信託でかかる主な手数料は、以下の通りです。

• 購入時手数料：投資信託の購入にかかる費用
• 信託報酬：投資信託の保有中に毎日かかる費用
• 信託財産留保額：投資信託を中途解約（売却）する際にかかる費用

一方、株式の場合は、売買手数料しかかからないケースがほとんどです。

昨今では一定の取引金額までは売買手数料を無料としている証券会社も増えてきています。

株式のように自分の判断で売買をする商品と比べて、投資信託の場合は運用コストが高くなりやすい点に注意が必要です。

デメリット③選択肢が多く商品選びが難しい

他の金融商品と比べても選択肢が多く、投資経験が少ない場合は適切な商品を選ぶのが難しい点も、投資信託のデメリットとして挙げられます。

証券会社や銀行を通じて購入できる一般的な投資信託のことを「公募投資信託」と呼びます。

一般社団法人　投資信託協会の調査によると、2024年8月時点で公募投資信託は5,899本とかなり多くの種類があります。

中には手数料が高い投資信託や、運用成績の良くない投資信託も含まれているため、適当な選び方をすると損してしまう可能性も十分あるでしょう。

また、証券会社や銀行が「おすすめ」としている投資信託が、必ずしも運用成績の良い商品ばかりとは限りません。

手数料目的で販売を推奨している可能性があることも、商品選びを難しくしている要因の一つです。

一方、国債や預金、保険商品などであれば選択肢は限られてくるため、比較的自分に合った商品を選びやすいでしょう。

デメリット④短期間で多くの利益は得にくい

投資信託は短期間で多くの利益は得られないため、やめておいたほうがよいという意見もあります。

投資においては、1日のうちに何度も売買を繰り返すことで利益を積み重ねる「デイトレード」と呼ばれる方法があり、株式投資やFXでは一般的な手法です。

しかし、投資信託にはリアルタイムでの取引ができないという特徴があります。

売買の申し込みをした時点では価格が公開されない「ブラインド方式」と呼ばれる方法が採用されているため、計画的に利益を積み上げることはできないのです。

また、投資信託はそもそも複数の金融商品に投資する商品なので、リスクが分散される反面、リターンも低くなりやすい傾向があります。

組み入れられている銘柄の一つが大きく値上がりしたとしても、投資信託全体で見れば、さほど大きな値上がりをしていないケースも十分あるでしょう。

さらに、債券が中心の商品や、値動きが安定している企業の株式を中心とした商品に投資した場合は、短期間で大きく値上がりする可能性は少ないでしょう。

短期間で多くの利益を出したい場合は、注文価格を指定でき、大きな価格変動にも期待できる商品に投資するのがおすすめです。

デメリット⑤投資の知識が身につきにくい

投資信託は、細かい運用をプロに任せる商品なので、投資に関する知識が身につきにくいというデメリットもあります。

銘柄を選んだあとはある程度ほったらかしにしておいても、利益を出せるケースも少なくないからです。

「投資に慣れる」という意味ではよいかもしれませんが、相場分析の手法や経済全般の知識も身につけたい場合は、投資信託以外の商品にも投資してみた方がよいでしょう。

デメリット⑥インカムゲイン狙いで投資するのには向かない

投資信託は、インカムゲイン（資産を保有している間に得られる利益）狙いで投資するのには向きません。

株式投資の場合は配当金や株主優待、不動産投資の場合は家賃収入などがインカムゲインに当たります。

インカムゲインは資産を保有するだけで得られるため、手間をかけずに定期的な収入を得られるのがメリットです。

投資信託の中には、株式の配当金に当たる「分配金」を得られる商品もあります。しかし、分配金を受け取ると投資信託の価格が下がってしまうこともあります。

また、複利効果が得られず、投資効率が下がってしまうこともあるため、投資信託では分配金狙いで投資するメリットはあまりありません。

投資信託にはどんなメリットがある？

投資信託にはデメリットだけではなく、投資初心者にとっても嬉しい、多くのメリットがあります。

 

メリット①少額から始められる

投資信託の大きなメリットとして、100円程度の少額から始められるという点が挙げられます。

たとえば株式投資をする場合、基本的に100株単位で購入することになるため、最低でも数万円〜数十万円の資金が必要です。

しかし、投資信託の場合は、元々多くの投資家から集めた資金をひとまとめにして運用する仕組みになっているため、1口100円程度の小口での購入もできるようになっています。

少額から始めれば、万が一運用に失敗したときも、ダメージは最小限で済むため、投資に自信がない人でも取り組みやすいでしょう。

また、少額でコツコツと積み立てることによって「ドルコスト平均法」の効果を得られる点もメリットです。

ドルコスト平均法とは、一定間隔で一定額の商品を購入していく投資方法を指します。

毎月一定額の投資信託を購入することで「高い時には少なく、安い時には多く」買うことができ、平均購入単価を引き下げることができます。

平均購入単価が下がっていれば、値上がりした時に利益を得やすくなるという仕組みです。

投資信託が値上がり・値下がりするタイミングを予測するのは簡単ではないため、一括で投資すると大きな損失を出してしまうこともあります。

しかし、コツコツと少額を積み立てていく場合は、投資タイミングをずらすことにより、価格変動のリスクを軽減できるのです。

メリット②運用のほとんどを専門家に任せられる

投資信託は、運用のほとんどを専門家に任せられる点もメリットです。

一般的な投資では、相場の状況を確認しながら売買タイミングを細かく見極めなければなりません。

利益を出すためには、なるべく「安いタイミングで買い、高くなったタイミングで売る」ことが求められますが、投資経験の浅い人にとっては容易にできることではありません。

一方、投資信託の場合、運用する銘柄と金額を指定すれば、ある程度運用を任せられるため、投資の知識がなくてもさほど問題ありません。

メリット③分散投資の効果を得られる

投資信託は、一つの商品の中で株式や債券、不動産など、さまざまな銘柄に投資できる商品です。

株式のみを対象とした商品であっても、数十〜数百種類の企業の株を投資対象としているケースは珍しくありません。

そのため、組み込まれている銘柄の一つが大きく値下がりしたとしても、他の銘柄の値上がり分でカバーできることもあります。

メリット④複利を活用して長期的に資産を増やせる可能性がある

投資信託は、長期間投資することで複利効果が働きやすくなるため、元手が少なくても多くの利益を得られる可能性があります。

複利とは、利息と元本の合計に対して利息がつく仕組みのことです。

投資信託の中には、分配金が自動的に再投資される商品が多くあります。

そのような商品を選べば、運用で得た利益を再度投資に回せるため、大きな複利効果を得られるでしょう。

メリット⑤個人では投資しにくい地域や資産にも投資できる

投資信託に組み込む資産は、国内外の株式や債券、不動産など、多種多様です。

投資信託であれば、新興国の株式や債券など、個人では投資しにくい地域や資産でも少額から投資できます。

そのため、大きなリターンを狙う、世界中の幅広い銘柄に投資してより安定したリターンを実現するなど、幅広い戦略を考えることが可能です。

投資信託に向いていない人の特徴

以下の特徴が当てはまる人は、投資信託に固執せず、他の金融商品に目を向けたほうがよいでしょう。

 

余裕資金がない人

投資信託には元本保証がないため、相場によっては大きな損を出す可能性もあります。

生活に必要な資金を投資に使ってしまうと、万が一投資に失敗した時に生活が苦しくなってしまうでしょう。

当面使う予定のない「余裕資金」が用意できない場合は、投資信託の購入は避けた方が無難です。

余裕資金が用意できない場合、まずは生活費を抑え、投資資金を貯めるところからはじめてみましょう。

元本割れを許容できない人

投資信託は、絶対に元本割れしたくないと考える人には向いていません。

毎日価格が変動している商品なので、相場によっては価格が急落する可能性もあります。

実際に、新型コロナウイルスが蔓延し始めた際は、多くの投資信託が値下がりし、リターンが低下しました。

積立投資をすることによってある程度価格変動のリスクを低減することができますが、絶対に元本割れしないとはいえません。

元本割れを許容できない場合は、定期預金や個人向け国債など、元本割れする可能性が低い商品に投資しましょう。

短期間で大きな利益を狙いたい人

投資信託は、株式などと比べると、価格変動の幅が小さい傾向にあります。

そのため、短期間で大きな利益を狙いたい人には向いていません。

どちらかといえば、複利効果を得ながら長期的に運用を続けていける人に向いています。

目の前の値動きに一喜一憂せず、長期間保有することで利益を得やすくなるでしょう。

常に自分で投資の判断をしたい人

投資信託では、どこに投資するかを決めるのは運用会社なので、自分で銘柄を選ぶことはできません。

「国内株式型」「海外債券型」など、大枠のジャンルを指定して投資することはできますが「特定の企業の銘柄を外す」といった細かい指定はできなくなっています。

投資先についてこだわりがある人は、株式や債券、REITなど、個別の銘柄に投資した方が良いでしょう。

少しの値動きで不安になる人

少しの損失でも不安になり、すぐに売ってしまうような性格の方は、長期間の運用が前提の投資信託には向きません。

頻繁に売買をすると、複利効果が得にくくなり、利益が積み上がりにくくなるからです。

相場は一時的に不調に陥ったとしても、売らずに持ち続けることで後に価格が上がる可能性があります。

そのため、短期的な価格の上下に一喜一憂しない姿勢が重要です。

投資信託に向いている人の特徴

以下の特徴が当てはまる人は、投資信託で資産運用にチャレンジしてみましょう。

 

投資の知識が少ない初心者

投資信託は、投資先を選ぶ作業をプロに任せることができるため、投資に慣れていない初心者でも始めやすいでしょう。

また、投資信託は少額から投資できるため、投資経験が少なく「失敗するかも」と不安に感じている人でも取り組みやすいはずです。

短期間で細かく売買しなくても利益を狙えるため、相場分析の方法や経済に関する情報に疎かったとしても、資産形成に取り組めます。

投資に時間を割けない人

投資信託は、普段から忙しく、投資に割ける時間が少ない人におすすめです。

基本的に運用をプロに任せられるうえ、積立投資であれば投資のタイミングを気にする必要もありません。

最初に積立口座や積立金額の設定さえしておけば、あとはほったらかしでも資産運用ができます。

長期投資を前提に取り組めば、頻繁に運用結果を気にする必要もないでしょう。

リスクを減らしながら投資したい人

投資信託は、一つの商品に投資するだけで、分散投資の効果を得られます。

たとえば「全世界株式型」の投資信託を購入した場合、全世界の有名企業に同時に投資したのと同じような効果を得られるのです。

一つの銘柄・資産に集中投資した場合と比べると、値下がりしたときのリスクを減らせるため、なるべく安定的な資産運用をしたい人に向いています。

また、毎月コツコツと一定額を購入する「積立投資」にも対応しています。

積立投資には、高値で購入してしまうリスクを減らす効果があります。

【初心者向け】投資信託以外の資産運用方法3選

投資信託があまり向いていないと感じた人は、リスクが低く元本割れする可能性が低い、以下の金融商品への投資を検討してみると良いでしょう。

 

定期預金

定期預金は、1ヶ月〜1年のように、期間を決めて銀行にお金を預ける商品です。

定期預金は基本的に元本が保証されており、万が一銀行が破綻した場合も元本1,000万円とその利息分までは保護されます。

なるべくリスクを避けて投資したい人にとってはぴったりの商品といえるでしょう。

ただし、リスクが低い分、得られるリターンもかなり小さくなります。

0.001〜0.002％程度の利息しかつかないことがほとんどですが、ネット証券の場合は0.2〜0.3％程度の高金利で提供しているケースもあります。

終身保険

終身保険は、被保険者（保障の対象となる人）に万が一のことがあった際に、死亡保険金や高度障害保険金が支払われる商品です。

終身保険は、解約した時に契約年数に応じて一定の解約返戻金が受け取れるため、貯蓄の手段としても活用できます。

契約した時点でいつ・どのくらいの解約返戻金が受け取れるのかが決まり、基本的に途中で金額が変わることはないため、計画的にお金を貯めたい人に向いている商品です。

ただし、保険料の払い込み期間や商品の選択次第では、支払った保険料を下回る解約返戻金しか受け取れないケースもあるため、注意しましょう。

終身保険については、こちらの記事で解説をしています。
終身保険に入るベストなタイミングはいつ？メリット・デメリットも解説

個人向け国債

個人向け国債は、日本政府が発行する債券のことです。

3年・5年・10年といった満期を迎えると、元本と利息の払い戻しを受けられるため、元本割れするリスクを避けたい人に向いています。

10年満期でも金利は0.5％前後となっているため、多くのリターンには期待できません。

しかし、なるべく安全に資産運用をしたいのであれば、検討してみる価値はあるでしょう。

国債については、こちらの記事で解説をしています。
国債のメリット・デメリットとは？購入方法やその他の安全商品を解説

投資信託で失敗しないためのポイント

場当たり的な売買を繰り返したり、商品選びを疎かにしたりすると、投資信託で大きな損失を出すこともあります。

コツコツと計画的に取り組むのが、投資信託で成功するためのポイントです。

 

資産運用の目標額を決める

投資信託で資産運用をする際は、あらかじめ資産運用の目標額を決めておきましょう。

目標額を決めないまま始めてしまうと、投資のやめ時がわからなくなってしまい、結果として損してしまう可能性もあります。

目先の値動きに翻弄されないようにするためにも、どのくらい利益が出たら投資をやめるのか、目標を決めておきましょう。

「長期・分散・積立」を意識してリスクを抑えた投資をする

「長期・分散・積立」を意識すれば、投資のリスクを抑えつつ一定の利益を狙えます。

• 長期投資：長期間にわたって投資を続けることで最大限の複利効果を得る
• 分散投資：別々の銘柄や地域に投資することで、価格変動リスクを減らす
• 積立投資：コツコツ定期的に購入することで、価格変動リスクを減らす

特に初心者の場合は、いきなり大きなリターンを狙うのではなく、リスクを抑えることを強く意識した方がよいでしょう。

商品を購入する前に長期の運用実績や手数料を確認する

商品を購入する前に、長期間の運用実績を確認することが大切です。

1年や3年といった短期間の利回りだけではなく、5年以上の長期にわたる利回りを確認することをおすすめします。

また、純資産総額が右肩上がりに増えている銘柄であれば、運用が好調である可能性が高いでしょう。

利益が出にくくなるため、なるべく手数料の低いファンドを選ぶことも重要です。

「ノーロード」と呼ばれる購入時手数料がかからないファンドや、「インデックスファンド」と呼ばれる信託報酬が比較的安めに設定されている商品であれば、運用にかかるコストを抑えられるでしょう。

初心者はインデックスファンドを選ぶ

インデックスファンドとは、市場全体の値動きに連動するよう設計されている投資信託のことで、幅広い国や企業の銘柄を組み込んでいるのが大きな特徴です。

たとえば、日経平均株価指数やNYダウなどと同じ値動きを目指して運用される商品などがあります。

インデックスファンドは、信託報酬のような運用にかかるコストが安く済むうえ、過去の運用成績も安定しているケースが多いため、初心者におすすめです。

反対に、特定の国やテーマに偏った投資信託や、ファンドマネージャーが市場全体の値動きを上回るように運用する「アクティブファンド」などは、ハイリスク・ハイリターンとなる傾向があるため、初心者のうちは避けた方がよいでしょう。

NISAやiDeCoを活用する

投資信託を購入する際は、NISAやiDeCoなどの税制優遇を受けられる制度を活用しましょう。

NISAとは、投資で得た利益に対して税金がかからなくなる制度のことです。

通常であれば、投資信託を購入した場合、そこから得た分配金や売却益などに対しては約20％の税金がかかります。

しかしNISAを活用すれば、一切税金がかからなくなるため、手元に残る利益が多くなるのです。

残った利益を再び投資に回せば、より運用効率を高められるでしょう。

iDeCoは、老後資金の準備に役立つ私的年金制度で、運用益が非課税となる点はNISAと変わりません。

iDeCoの場合は拠出した掛金が全額所得控除の対象となるというメリットがあります。

ただし、原則として60歳までは資金を引き出せなくなるため、老後資金目的ならiDeCo、それ以外の目的ならNISAといった使い分けをしたほうがよいでしょう。

2024年からは新しいNISA制度も始まりました。

NISAやiDeCoについて詳しく知りたい人は、以下の記事も参考にしてください。
初心者必見！新NISAの節税効果とは？iDeCoとの違いを解説

おすすめの投資・資産運用情報メディア

ここでは、投資や資産運用に関する情報を発信しているおすすめのメディアを紹介します。

安定資産運用ガイド

 

「安定資産ガイド」は、リアルタイムで世界経済を俯瞰し、来たる激動の時代に向け最適な運用先を模索するメディアです。

安定資産運用ガイド

資産運用3.0

 

「資産運用3.0」は、来るべきインフレ時代において、最適な資産運用戦略を考えるための情報を提供するメディアです。

資産運用3.0

GLOBAL MACRO

 

「GLOBAL MACRO」は、マクロ経済の動向の読み方を発信しているメディアで、決算短信から各企業の株価予想やヘッジファンドの解説もしています。

GLOBAL MACRO

資産運用総合研究所

「資産運用総合研究所」は、投資戦略や資産管理の総合情報を提供する専門サイトです。

資産運用総合研究所

投資信託を始めるべきか迷ったら専門家に相談してみよう

投資信託は他の金融商品と同様に一定のリスクはあるものの、やり方を間違えなければ、リスクをある程度コントロールしながら投資できる商品です。

着実に資産形成をしたい投資初心者や投資に時間をかけられない人にとって、投資信託は資産運用する際の心強い味方になるでしょう。

投資信託が向いていないと感じた時は、終身保険や外貨建て保険などの加入も検討してみてください。

しかし、本当に投資信託をはじめてよいのか、自分だけで判断する自信がない人もいるでしょう。

そんなときはお金の専門家であるFPに相談することをお勧めします。

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投資信託をはじめとする資産運用の方法や、変額保険、外貨建て保険などの選び方に悩んだときは、気軽に相談してみてください。