ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するときの注意点｜おすすめの相談先はどこ？

ファイナンシャルプランナー（FP）は、家計管理や保険、資産形成などお金に関する幅広い知識を持ち、将来のライフプランを一緒に考えてくれる専門家です。

「FPに相談してみたいけど、本当に信用していいの？」「無料相談って、結局保険を売られるのでは？」と不安に思う方も少なくありません。

実際、FPの質にはばらつきがあり、事前に注意点を知らずに相談すると後悔するケースもあります。

そこで本記事では、ファイナンシャルプランナーに相談する際に押さえておくべき注意点をわかりやすく解説します。

信頼できるFPを選び、安心して相談を進めるためのポイントを整理しましたので、FP相談を検討している方はぜひ参考にしてください。

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するメリット・デメリットとは

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談すると、どのようなメリット・デメリットがあるのか、以下でくわしく解説します。

FPに相談するメリット

 

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するメリットは、「既存の保険が自分や家族に適しているのか」や「老後に必要な資金はどのくらいなのか」など、お金に関する疑問を解決できることです。

ネット上には、さまざまな情報がありますが、自分や家族にあった最適解を見つけられない場合がほとんどです。

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談すれば、世帯の収入や支出、家族構成、ライフプランなどにあった提案や助言をもらえます。

また、将来のリスクに備えるための方法についてプロからアドバイスしてもらえることも、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するメリットの一つです。

例えば、家計や保険の見直しについて相談することで余剰資金ができ、貯蓄や資産運用に活用するなどの提案を受けることも可能です。

他にも、ファイナンシャルプランナー（FP）は、医療費控除や確定申告などの公的な制度・保障にも精通しているため、素人では気付かないリスクを教えてもらえます。

このように、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談することで、利息を多く支払う、お得な制度の存在を知らずに税金を納める、不要な保険料を支払うなど、損をするような事態を避けられます。

FPに相談するデメリット

 

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するときに知っておきたいデメリットは、相談費用がかかることです。

企業系のファイナンシャルプランナー（FP）は無料相談を行っているものの、自社の金融商品を中心に提案する場合が多く、必ずしも自分にあった商品を見つけられるとは限りません。

初回のみ無料の所に相談した場合でも、2回目以降は有料になるケースがほとんどのため、事前に料金を確認しておくことをおすすめします。

他にも、無資格者がファイナンシャルプランナー（FP）を名乗る場合があるため注意が必要です。

法律上、無資格者がファイナンシャルプランナー（FP）を名乗ったり、実際に業務をこなしたりすることは禁じられていません。

そのため、誰でもファイナンシャルプランナー（FP）を名乗ったり、相談者にアドバイスをしたりできます。

相談先選びで失敗しないためにも、良いファイナンシャルプランナー（FP）を見極めるようにしましょう。

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するときの注意点とは

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談する際は、以下の点に注意しましょう。

 

FPには種類がある

ファイナンシャルプランナー（FP）は、企業系・独立系・士業兼務・IFAの4種類に分けられます。

企業系とは、生命保険会社や金融機関、不動産会社などの金融商品や不動産を販売する会社に勤務するファイナンシャルプランナー（FP）です。

商品・サービスの紹介・提案のための窓口で無料相談を行っています。

独立系とは、自ら事務所を開所している、もしくは個人事務所に勤務しているファイナンシャルプランナー（FP）です。

報酬が売上になるため、基本的に有料で相談業務を行っています。初回のみ無料で相談できる事務所も少なくありません。

士業兼務とは、税理士・公認会計士などの業務を行う人がファイナンシャルプランナー（FP）の業務も同時にこなすことを指します。

士業としてサービスを提供しながら、オプションサービスとしてファイナンシャルプランナー（FP）の業務をこなしている場合があります。

IFAは独立系ファイナンシャルアドバイザーのことで、金融商品の取引に関する専門知識をもつ資格です。

IFAは、Independent Financial Advisorの頭文字を略した言葉です。

独立系ファイナンシャルアドバイザー（IFA）に依頼した場合、資産運用の相談や、ライフプランにあう金融商品を提案してもらえます。

また、金融商品の販売の仲介業務も担っているため、資産運用が初めてでも安心して相談できます。

関連記事
IFAに相談するのはおすすめ？FPと何が違う？相談料の相場やメリット・デメリットを詳しく解説

相談内容は明確にしておく

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談する際は、事前に相談したい内容を明確にしておきましょう。

相談内容をはっきりさせておくことで、希望にあったサービスを選びやすくなります。

一方で、アドバイスをもらいたい内容が定まらないまま相談した場合、追加料金が発生して高い料金を支払わなければならなくなったり、具体的なアドバイスを聞き出せなかったりする可能性があります。

FPには得意・苦手分野がある

ファイナンシャルプランナー（FP）には、得意とする分野や苦手な分野があります。

例えば、不動産に関する相談をしたい場合は、不動産関連の知識をもつファイナンシャルプランナー（FP）でなければ、的確なアドバイスはもらえないでしょう。

ファイナンシャルプランナー（FP）の専門分野は、ライフプランニング・保険のリスク管理・金融商品による資産運用などが挙げられます。

相談したい内容を得意としている、もしくは実績が豊富なファイナンシャルプランナー（FP）を探すことをおすすめします。

料金をチェックする

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談する際は、事前に相談費用をチェックしておきましょう。

相談費用は、ファイナンシャルプランナー（FP）の業務形態によって無料でできる場合と有料の場合があります。

企業系のファイナンシャルプランナー（FP）は、自社の商品・サービスを販売するのが一般的なため、無料で相談できます。

ただし、提案は自社の商品・サービスに限定されるケースも多いため、自分にあった商品を見つけられないかもしれません。

独立系のファイナンシャルプランナー（FP）は、初回のみ無料相談を受け付けていますが、2回目以降は有料になる場合が多いです。

料金はファイナンシャルプランナー（FP）が独自に設定するため、依頼先によってかかる費用は異なります。

一般的な相談費用の目安は、1時間あたり5,000円～1万円程度です。

時間制の他に、1ヵ月あたりの料金が発生する月額制や、顧問契約を結び業務に見あった報酬を支払う顧問制などもあります。

参考：日本FP協会 東京支部｜相談料の目安（有料相談）

複数のFPに相談する

ファイナンシャルプランナー（FP）に初めて相談する場合は1社だけでなく、複数の会社の相談窓口や相談サービスを利用しましょう。

ファイナンシャルプランナー（FP）によって考え方が違うため、提案やアドバイスの内容も変わってきます。

また、ファイナンシャルプランナー（FP）が得意とする分野か、専門家などの人脈が多いかなどによっても変わる場合があります。

複数のファイナンシャルプランナー（FP）に相談することで、さまざまな選択肢から自分にあった提案や相談先を見極めやすくなるでしょう。

自分の考えや希望、ライフプランなどにあった相談先を見つけるためにも、複数のファイナンシャルプランナー（FP）に相談して、比較検討することをおすすめします。

相談するのは危険かも？こんなファイナンシャルプランナー（FP）には注意！

以下で挙げるような特徴が当てはまるFPには、相談しない方が良いかもしれません。

悩みを解決するどころか、不要な金融商品を購入する結果になってしまう可能性もあります。

実務経験が確認できない・偏りがある

WebページやSNSなどで、実務経験やこれまでの相談実績が確認できないFPに相談するのはやめておいた方が良いでしょう。

FPは弁護士や医師のような業務独占資格ではないため、資格がなくてもFPを名乗り、お金に関する相談に対応することが可能です。

明確に公開できるような実績がない場合、専門性が低く、素人同然のスキルしか持ち合わせていないケースも十分考えられるでしょう。

また実務経験に偏りがある場合も要注意です。

たとえば、相続税に関する相談をした場合、本来であれば不動産や税金面など、幅広い観点で解決策を考える必要があります。

しかし、保険販売の経験しかないFPに相談した場合「生命保険に加入して相続税対策をする」といった解決策しか得られない可能性があるでしょう。

中立的な意見や幅広い専門性に基づいたアドバイスを受けたい場合には、特定の実務経験しかないFPへの相談は避けた方がよいかもしれません。

特定の金融機関に所属しているFP

銀行や保険会社など、特定の金融機関に所属しているFPに相談するのも基本的には避けた方が良いでしょう。

というのも、金融機関に所属しているFPは、自社で取り扱う金融商品の販売を最終的なゴールとしているケースが多いため、商品を購入する方向に自然と誘導されてしまう可能性が高いからです。

強引に勧誘をしてくるケースは稀かもしれませんが、理論立てて商品の必要性を解かれた場合には、仮に心の中で「必要ないかも」と思っていても断りづらくなってしまうでしょう。

特定の金融機関に所属するFPは、悪意がなくても、立場上は自社の利益を最優先にせざるをえません。

フラットな目線でアドバイスをもらいたい場合、相談するのは避けておいた方が無難です。

良いファイナンシャルプランナー（FP）の選び方

ここでは、良いファイナンシャルプランナー（FP）を見極めるためのポイントを紹介します。

 

選び方1：資格

まず保有資格を確認しましょう。ファイナンシャルプランナー（FP）の資格は、国家資格の「FP技能検定1～3級」と、日本FP協会が認定している民間資格の「AFP」と上級資格の「CFP」の2種類に分けられています。

AFPは民間資格ですが、2級FP技能検定の合格が認定要件の一つになっているため、AFPの有資格者は2級FP技能検定以上の知識をもっていると見極められます。

AFPとCFPは、2年ごとに資格を更新する必要があるため、専門的な知識や最新の情報を保有しているファイナンシャルプランナー（FP）の可能性が高いです。

選び方2：相談内容を解決できるか

ファイナンシャルプランナー（FP）には得意・不得意な分野があるため、相談内容を解決できる相談先を選ぶ必要があります。

相談したい内容と依頼を検討しているファイナンシャルプランナー（FP）の専門領域が一致しているかの見極めが必要です。

選び方3：相談料

相談料で相談先を選ぶ方法もあります。

ただし、無料の場合はどこまで無料で対応してもらえるのか、範囲をチェックしておくことが大切です。

有料の場合は、相談内容や作業範囲によって、いくらかかるのかを確認しておきましょう。

選び方4：他の専門家・機関とのつながり

他の分野の専門家や機関とのつながりの多さで、相談先を選ぶこともできます。

ファイナンシャルプランナー（FP）は税務や法的な手続き・相談は法律上認められていないため、他の専門家や機関のサポートが不可欠です。

ファイナンシャルプランナー（FP）は、弁護士や銀行などに人脈があり、専門外の領域の相談にはその道のプロを紹介したり、助言をもらったりするのが一般的です。

人脈の広いファイナンシャルプランナー（FP）に相談すれば、専門外の相談をした場合でも自分で一から専門家を探す手間を省くことができます。

ファイナンシャルプランナー（FP）への相談の流れを紹介

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談する際の流れは、以下のとおりです。

1.相談内容などを書き出しておく
↓
2.相談するファイナンシャルプランナー（FP）を探し、依頼する
　　　　↓
3.資産状況などがわかる資料を準備する
　　　　↓
4.相談当日、ヒアリングを受ける
　　　　↓
5.ヒアリング後、プランニングを提案してもらう
　　　　↓
6.後日、ファイナンシャルプランを実行する

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談する際は、以下のような資料を用意しておきましょう。

 

ファイナンシャルプランナー（FP）の選び方に注意しよう

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談することは、お金の不安を解消し、将来のライフプランを明確にする大きな助けになります。

ただし、FPによって得意分野や提案スタイルは異なり、中には自社商品の販売を優先するケースもあるため、相談先選びを誤ると満足のいく結果が得られない可能性もあります。

だからこそ、資格・相談料・専門分野・人脈の有無といったポイントをしっかり確認し、信頼できるFPを選ぶことが大切です。

複数のFPを比較し、自分に合う相談相手を見つけることで、安心して将来設計に取り組めるようになります。

具体的にどの相談サービスを利用すればいいか迷う方は、下記の記事を参考にしてみてください。