40代の毎月の貯金額はいくらくらい？将来に向けての貯蓄目標を知ろう！

40代は子どもの教育資金や住宅資金はもちろん、そろそろ将来の老後資金についても考えなくてはいけないターニングポイントといえます。

しかし預貯金の利率が低い状況が続く現在の日本では、貯金以外に資産形成なども検討する必要があります。

この記事では、40代は将来に向けてどのくらい貯蓄をしなければいけないのか、賢くお金を殖やす方法などについてもわかりやすく解説します。

40代の平均貯金額はいくら？

40代は子どもの教育費や住宅ローンなど、もっともお金のかかる時期といっても過言ではありません。

『みんなはどのくらい貯金しているんだろう?』と気になっても、なかなか周囲にお金の話をするのははばかられるものです。

金融広報中央委員会の調査結果『家計の金融行動に関する世論調査』をもとに、ご紹介していきましょう。

単身世帯

令和3年に発表された『家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）』によると、2021年度における40代単身者の平均貯金額は300万円となっています。

・預貯金：94.8％
・積立型保険商品（生保･損保）：23.4％
・株式：25.0％
・投資信託：24.3％
・個人年金保険：17.8％

などが主な金融資産と報告されています。

また反対に『いずれも保有していない』と回答した世帯も、4.9％ありました。

夫婦世帯

『家計の金融行動に関する世論調査』では、2021年度における40代の二人以上世帯の平均貯金額は406万円と、単身世帯よりも106万円多く報告されています。

・預貯金：97.2％
・積立型保険商品（生保･損保）：38.9％
・株式：36.1％
・投資信託：27.3％
・個人年金保険：25.3％

また『いずれも保有していない』という回答は2.5％。

単身世帯よりも減少はしていますが、平均値となっているため格差は大きくなることがわかります。

40代の平均貯金額と中央値

『家計の金融行動に関する世論調査』では、40代の平均貯金額と中央値も報告されています。

世帯の状況	平均貯金額	中央値
単身世帯	657万円	53万円
2人以上世帯	825万円	250万円

参考：家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会

また年収別で比較したケースもあります。

【単身世帯】

年収	平均貯金額	中央値
0円	198万円	0円
300万円未満	173万円	0円
～500万円未満	458万円	100万円
～750万円未満	1,602万円	800万円
～1,000万円未満	2,663万円	2,650万円
～1,200万円未満	4,000万円	52万円
1,200万円以上	2億5,000万円	2億5,000万円

【2人以上世帯】

年収	平均貯金額	中央値
300万円未満	261万円	26万円
～500万円未満	617万円	407万円
～750万円未満	934万円	649万円
～1,000万円未満	1,417万円	1,308万円
～1,200万円未満	1,852万円	1,500万円
1,200万円以上	3,369万円	2,400万円

参考：40代の貯金、理想と平均額はいくら？老後に向けて今から貯金を始めよう｜マネー・ライフ

年収別にみると、やはり年収の高さに応じて貯金額も高いことがわかります。

しかし世帯人数による違いがあることも知っておく必要があるといえるでしょう。

40代で必要となる支出は？

40代で貯金が必要なのは誰でもわかっていることです。

ただし、どのくらいの貯金額が必要なのかを知らない人は多くいます。

40代でなぜ一定の貯金が必要なのか、その理由についてご紹介しましょう。

40代で必要となる支出

40代で必要となる支出には、以下のような項目があります。

 

特に40代でもっとも必要とされる支出は、子どもの教育費です。

高校や大学への進学・仕送り・予備校代など、『いくらお金があっても足りない』と言われる時期になります。

また将来の資金として、医療費も必要不可欠です。

住宅ローンを抱えている世帯も多いため、教育はもちろん、生活すべてに何かとお金がかかる時期といえます。

40代でもっとも必要なのは教育資金

子どもがいる家庭で必須となるのが教育資金です。

文部科学省が発表した学習費総額は下記のように報告されています。

出典： 令和3年度子供の学習費調査の結果について｜文部科学省

この金額はもちろん子ども一人当たりの学校種別の金額です。

習い事や塾・予備校などの費用は含まれていません。

また大学費用は含まれていませんので、大学まで進学をさせるとなると、さらに教育費は跳ね上がります。

大学入学から卒業までにかかる金額に関しては、日本政策金融公庫が行った実態調査で、以下のように報告されています。

大学入学から卒業までにかかる金額
国公立大学	4,994,400円
私立大学文系	7,170,000円
私立大学理系	8,217,000円

参考：令和元年度「教育費負担の実態調査結果」｜日本政策金融公庫

さらに自宅外通学となる場合は仕送りなどの費用が別途必要です。

幼稚園から大学まですべて国公立の学校へ通ったとしても、幼稚園から大学までの学費は1,000万円以上が必要になることがわかります。

私立への進学を考える場合は、2倍以上の費用がかかることを覚えておきましょう。

40代がお金を賢く貯める方法は？

40代にとって貯金は必須であることがわかりました。

しかしどんなことに注意して、賢く貯金をすれば良いのでしょうか？

40代が賢くお金を貯める方法を5つご紹介します。

 

収支状況を把握する

まずは毎月の収支状況を把握することが重要です。

収入はもちろんですが、どんなことにいくら使ったのかを可視化することがポイントです。

記入式の家計簿は面倒…という人は、家計簿アプリを使ってみましょう。

レシートを撮影するだけで自動で項目を振り分けてくれる便利な機能が搭載されたアプリなども登場しています。

できるだけ無駄遣いを減らすには、収支状況の把握は必須です。

『何にいくら使ったのかわからない』という状況は絶対に作らないようにしましょう。

固定費を見直す

固定費とは、毎月の支払額がほぼ一定の費用の事です。

• 家賃（住宅ローン）
• 車両費
• 保険料
• 通信費

などが見直しやすい固定費といえるでしょう。

具体的な方法としては、

• 住宅ローンの借り換えを行う
• 思い切って車を手放しカーシェアリングやレンタカーなどを利用する
• 格安SIMの利用を検討する
• 電力会社の契約先を比較する

などが考えられます。

毎月一定額の支払いが下がれば、浮いたお金を貯蓄に回すことが可能です。

特に子どもが大きくなると費用がかさむ通信費は、見直しの効果も高くなります。

不要なサブスクの解約などもこまめにチェックするようにしましょう。

用途別に口座を分ける

用途別に口座を分けることも有効な方法の一つです。

• 給与の振り込み
• 各種引き落とし
• 貯金

上記を1つの口座で行うと、管理しづらくなるデメリットがあります。

目的や用途に合わせて、口座を別々に管理しましょう。

先取貯金をする

先取貯金とは、残ったお金を貯金するのではなく、あらかじめ収入があった時点で決まった金額を貯金するという方法です。

収入から一定金額を先取りで貯金し、残った金額を今月使える金額にするという逆算の考え方になります。

残った金額を貯金するという方法は、急な出費があったときなどに貯金額が減り、モチベーションを保つことが難しくなるというデメリットが考えられます。

自分でなかなかできないという人は、自動積立定期預金などを利用すると良いでしょう。

FPに相談する

『どうしても貯蓄が苦手』『お金に関する知識がなくわからない』という場合は、お金のプロであるFP（ファイナンシャルプランナー）に相談することをおすすめします。

FPというと保険のイメージが強いかもしれませんが、彼らはお金に関する専門家です。

保険以外にも投資など資産運用の知識も豊富なので、自分に合った方法を一緒に見つけ出してくれます。

お金のことに関しては、勉強しなければいけないときが必ず来ます。

早い段階でアドバイスをもらうことで将来的に安心することができるでしょう。

40代におすすめの資産運用方法とは？

40代は将来の資産形成についても考えなければいけない世代です。

貯金だけではなく、資産運用についても知っておく必要があります。

40代におすすめの資産運用方法を4つご紹介しましょう。

 

積立式定期預金

積立式定期預金とは、一定の期間に一定の金額を定期的に預金する制度です。

銀行や金融機関が提供する一種の預金商品で、利息がついていることが一般的です。

積み立てる金額と預金期間は、契約時に取り決められ、通常は毎月、毎年、あるいは他の定期的な頻度で一定の金額を預金します。

利率は通常、積み立て期間中一定であることが多いですが、一部の商品では利率が変動することもあるので注意が必要。

積み立て期間終了後には、元本と利息が一括で支払われ、預金者はその収益を得ることができます。

将来の特定の目標や支出のために資金を積み立てたり、定期的な利益を得たい場合に利用されることが多い制度です。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、個人が自らが積み立てた資産をもとに将来の年金収入を得るための仕組みです。

iDeCoは、2001年に導入された「確定拠出年金制度」の一環として、2012年からスタートしました。

iDeCoでは、拠出者が自分で運用商品を選択できるため、リスク許容度や収益性を考慮して資産を運用することが可能です。

iDeCoの受給開始時には、一時金と終身年金のどちらかを選択することができます。

iDeCoは、将来の年金収入を増やす手段として、特に自己資産運用に興味がある人や税制優遇を活かしたい人にとって魅力的な選択肢となっています。

つみたてNISA

つみたてNISAとは、投資経験の少ない人でも資産運用を始めやすくするための非課税制度です。

少額から積立投資を始めることができ、長期・積立・分散投資によってリスクを抑えた運用が可能な制度になります。

2024年1月からは新NISA制度が始まり、現行のNISAとは異なるメリットがあります。

 

新NISA制度のメリットを活かした資産運用もおすすめの方法の一つです。

個人年金保険

個人年金保険とは、個人が自身の退職後の生活資金を確保するために契約し、定期的に保険料を支払う保険商品の一つです。

個人年金保険は一般的に生涯にわたる年金支給を提供し、退職後に収入を補完することを目的としています。

退職後の定期的な年金支給を提供し、安定した収入を確保できるため、老後の生活費をカバーできるメリットがあります。

お金のことはプロに相談！

40代は、教育費・住宅ローンだけではなく、将来の資産形成も必要な時期です。

さまざまな方法を試しても、なかなか貯金ができないという場合は、プロに相談してみることも大切です。

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