この記事の要約はこちら
・共働き世帯に必ずしも保険は不要ということはない
・生命保険で備えるべきリスクは死亡時の生活費・教育費・収入の減少などがある
・共働き世帯におすすめしたいのは死亡保険・医療保険・ガン保険・収入保障保険・就業不能保険
・年代によっても必要な生命保険の種類は変わる
生命保険とは、病気やケガはもちろん、死亡時などの経済的リスクに備えるためのものです。
共働きの場合は片働きの場合と比べて収入が多くなりやすいため、一見生命保険は必要ないように思えます。
しかし、生命保険文化センターの「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、共働き世帯の生命保険加入率は8割を超えています。
経済的に安定し、共に家計を支えるカップルにはどのようなリスクがあるのでしょうか。
この記事では、共働きの夫婦が知っておきたい生命保険の選び方や、加入すべき保険などを詳しく紹介します。
この記事の目次
共働き世帯に保険は不要？生命保険で備えるべきリスク
共働き世帯にとって、本当に保険は不要なのでしょうか？
生命保険で備えるべきリスクを理解しておくことは、非常に重要です。
まず初めに生命保険に加入しないことで生じるリスクについて解説します。
・ケガや病気による収入の減少
・貯蓄の不足
死亡した場合の生活費・教育費
共働きの家庭では、2人の収入で家計を支えています。
万が一、共働きの夫婦のどちらかが亡くなった場合、残されたパートナーが単独で生活費を賄わなければなりません。
当然収入は減少するため、日常生活の維持に不安を抱える可能性があります。
月々の家賃・光熱費・食費などの生活費が、亡くなったパートナーの収入に依存していた場合は、支出の見直しが必要となるでしょう。
また、子供の教育にかかる費用も両者の収入で賄われている場合があります。
一方の収入が失われた場合、子供の教育費をカバーすることが難しくなるかもしれません。
教育への投資が不足することで、子供の将来の可能性に影響が及ぶことが懸念されます。
さらに亡くなった人が借り入れていたローンやクレジットカードの支払いが残されたパートナーに負担されることも考えなければいけません。
ケガや病気による収入の減少
ケガや病気によって働けなくなったり、長期間の休職が必要になったりすると、収入が減少する可能性があります。
共働き世帯は2人の収入がベースとなっていることが多いため、一方の収入だけで生計を立てることが難しくなるかもしれません。
一時的なケガや病気であっても、リハビリテーションやリカバリーには時間と費用がかかります。
ケガや病気の治療にかかる医療費がかさんだり、入院や手術が必要になった場合はさらに高額な医療費がかかることに…。
収入の減少に加えて医療費の支払いとなると、一時的にかなり大きな金額を支出しなければいけません。
自営業やフリーランスの場合は、会社員とは異なり傷病手当制度がないため、ケガや病気によって仕事を途中で辞退する必要が生じたり、プロジェクトや契約が逸失したりする可能性も検討しておく必要があります。
収入の減少に加えて医療費の負担は、家計の大きな負担となるでしょう。
貯蓄の不足
貯蓄が不足している場合は、さまざまな緊急事態への対応に困窮する可能性があります。
生命保険に入らない場合、突然の緊急事態や災害に備えるための十分な貯蓄がなければ、生活が大きく揺らぐリスクを抱えることになります。
家族の健康や将来のために貯蓄を増やすことが難しくなるかもしれません。
貯蓄が不足すると、予期せぬ医療費や教育費の増加など、非計画的な支出に対応するのが難しくなります。
これからの時代は老後の資金不足も懸念されるでしょう。
定年後に十分な年金や老後資金を確保できない場合、生活水準を維持することが難しくなります。
生命保険での補填がない場合、現金が不足することが考えられるため、クレジットカードやローンを利用せざるを得なくなり、借金が膨らんでしまうリスクも考えておかなくてはいけません。
【年代別のリスク】共働き世帯が生命保険を検討するときのポイント
同じ共働き世帯でも、年代によって生命保険を検討するポイントは異なります。
どんなポイントに注意して保険を選ぶべきなのか、どんな保険商品を検討するべきなのかについて、各年代ごとにご紹介しましょう。
20代
20代の共働き世帯の場合は、子どもの有無が大きなポイントになります。
子どもがいない世帯の場合は、夫婦それぞれの医療保険、最低限の死亡保険への加入を検討してみてください。
子どもがいる場合は、死亡保険の保険金額をUPし、教育資金として学資保険なども検討すると良いでしょう。
20代で持ち家がある場合は、ローンの組み方によって保険を検討することが必要です。
ペアローンや収入合算を行っている場合は、団信だけではなくその後の生活設計が十分にできる保険金額を算出してください。
30代
30代になると収入は上がってくるものの、年齢に応じて保険料も上がってきます。
必要不可欠な保険は早い段階で入っておくことがおすすめです。
また女性の場合、女性特有の病気に罹る割合も増えてくる年代ですので、ガン保険や医療保険に特約をつけた保険の加入をしておくと安心でしょう。
収入保障保険や死亡保険も検討すべきです。
子どもがいる場合は、死亡保険の保険金額をUPしたり、収入保障保険で生活基盤を安定させることがポイントになります。
40代
40代では現在の生活はもちろん、老後資金に関する保険の検討が必要になります。
貯蓄性のある死亡保険や個人年金保険など、『生きるための保険』を充実させることがポイントです。
一般的に40代は子どもの進学などで教育費がもっともかかる世代。
万が一のことを考えて、死亡保険の保険金額は十分なものを用意しましょう。
生活習慣病が増え始める世代でもあるため、医療保険・ガン保険などの見直しも必要です。
子どもが独立したあとの資産形成などの情報収集も行い、保険に関しても見直しをしっかりと行うようにしてください。
50代
子どもの独立によって教育資金から解放されることが多いのが50代です。
子どもの教育にかかっていたお金を、自分達のこれからを考えて運用していく必要があります。
保険も見直しのタイミングに入ります。
医療保険・ガン保険などはしっかりと加入し、万が一の時に十分な治療を受けられるような体制を作っておいてください。
生活習慣病や女性特有の病気などの罹患が多くなる年代です。
現在の加入状況をしっかりと把握し、不足している部分は特約付加などで補うことがポイント。
新しく加入する場合は、終身タイプの保険に入ることをおすすめします。
60代
夫婦だけの生活であれば、医療保険・ガン保険の充実を優先させましょう。
子どもに教育資金が必要な場合は、死亡保険の見直しも必要です。
年代的に介護保険を検討することもポイントになります。
近年では認知症に関する保険なども多く販売されていて、公的な介護保険ではカバーできない部分をしっかりと補ってくれる内容のものが多いです。
これから続く自分たちの生活基盤を安定させることと、病気やケガに対する備えをしっかりと行うことが必要な年代になります。
共働き世帯でも生命保険に入った方が良いケース
共働き世帯でも、生命保険に入るべきケースがあります。
現在の収入や貯蓄に不安がなくても、将来的な目線で考えた場合に、ぜひ加入を検討してほしいケースをご紹介しましょう。
・ダブルインカム前提の世帯
・住宅ローンを借りている世帯
・遺族年金の給付対象外となる世帯
ダブルインカム前提の世帯
ダブルインカムとは、1つの世帯に2つの収入源があること、つまり共働きの世帯ということです。
ダブルインカムが前提となっている世帯は、出産・育児・介護など、一時的に仕事を離れることがあっても、2人の収入をベースに生活設計がされています。
ケガや病気などで長期間療養が必要となり収入が減少すると、生活設計が一気に崩れてしまう恐れがあり、生命保険などで準備をしておく必要があるといえるでしょう。
特に子どもがいる世帯や、親や兄弟などで経済的に依存している家族がいる場合はさらなるリスクが生じます。
万が一夫婦のどちらかが死亡した場合、保険金の受取がなければ収入が減少することに対する補填がありません。
生活に困窮することは目に見えていますし、教育資金・介護資金などがショートする可能性が高まります。
現時点での収入や生活設計に不安がなくても、万が一のことを考えると生命保険への未加入はリスクになると言っても過言ではありません。
住宅ローンを借りている世帯
住宅ローンを借りる際には、団体信用生命保険（団信）の加入が条件となっています。
団体信用生命保険（団信）とは、住宅ローン返済中に契約者に万が一のことがあったときに、住宅ローン残高がゼロになる保険のことです。
しかし団体信用生命保険（団信）は、契約者が対象の保険なので、仮に夫が契約者であった場合、妻が亡くなっても保険は適用されません。
また共働き世帯の場合は、住宅ローンの申込時に収入合算やペアローンを活用しているケースもあります。
- 収入合算：住宅ローンの申し込みの債務者が団信の対象。一定の収入のある親族の収入を合算できるが、収入合算者は連帯保証人となる。
- ペアローン：一定の収入のある同居親族がお互いに連帯保証人となって組むローン。団信には2人とも加入できるが死亡した場合のローンの残債分が免除されるのは1名分のみ。
どちらの場合も死亡の場合に団体信用生命保険（団信）が適用されなければ、家自体を失うことになりかねません。
遺族年金の給付対象外となる世帯
生命保険だけではなく、現在の日本には公的年金制度があります。
被保険者が死亡したときに、遺族に対して支給される公的年金には遺族年金がありますが、
遺族年金の給付対象外となってしまう世帯では、生活に困窮してしまう可能性が非常に高まるでしょう。
遺族年金の給付対象外となる世帯は、一般的に次のような条件を満たす世帯です。
死亡した被保険者が加入していた年金制度によって給付を受ける権利がない場合
被保険者が公的年金制度に加入しておらず、民間の企業年金や個人年金などにも加入していなかった場合、遺族年金の給付対象外となる可能性があります。
離婚後の配偶者
離婚した後に被保険者が死亡した場合、一般的には離婚した配偶者は遺族年金の給付対象外となります。
再婚した配偶者
死亡した被保険者との間に子供がいない場合、再婚した配偶者は遺族年金の給付対象外となることがあります。
年齢制限
遺族年金の給付を受けるためには、一定の年齢制限が設けられる場合があります。
＜遺族の条件＞
- 子、孫（「子のある配偶者」 「子のない配偶者」などの「子」を含む）
・死亡当時、18歳になった年度の3月31日までの間にあること
・20歳未満で障害等級1級または2級の障害の状態にあること
※婚姻していない場合に限ります。
※死亡した当時、胎児であった子も出生以降に対象となります。 - 夫、父母、祖父母
・死亡当時、55歳以上であること
※受給開始は60歳からになります。ただし、夫は遺族基礎年金を受給中の場合に限って、60歳より前でも遺族厚生年金をあわせて受け取ることができます。
扶養条件
遺族年金を受けるためには被保険者の扶養にある程度の要件を満たす必要があります。
被保険者の死亡時に特定の扶養要件を満たしていない場合、遺族年金の給付が受けられない場合があります。
遺族年金や遺族厚生年金には多くの条件があります。
遺族年金の給付対象外となってしまう場合は、生活設計が大きく崩れることになるため対策が必要となります。
共働き世帯で生命保険に加入する必要性が低いケースとは
共働き世帯の中には、パワーカップルと呼ばれる夫婦共に高収入な世帯なども見受けられます。
共働き世帯で生命保険は必要ないと思われるケースを3つご紹介します。
・貯蓄が十分にある世帯
・収入が安定している世帯
・子どもがいない世帯（DINKs）
貯蓄が十分にある世帯
貯蓄が十分にある世帯であれば、生命保険への加入は必要ないと思われます。
そもそも生命保険とは、病気・ケガ・死亡時の経済的なリスクに備えるものです。
仕事を休むことによる収入減少や治療にかかる医療費、万が一パートナーが亡くなった後の生活を賄えるだけの貯蓄があれば、生命保険に加入するメリットはありません。
目標の貯蓄額はそれぞれの家庭状況で異なりますが、十分な貯蓄とは収入・支出・家族構成などを考慮して、一般的な指標としては6ヶ月分から1年分の生活費を貯蓄として持つことが勧められています。
緊急時のリスクに加えて、その後の生活にも支障が出ない貯蓄額を持っていれば、生命保険に入る必要はないでしょう。
公務員のように収入が安定している世帯
景気や企業の状況に影響されることが少なく、収入が安定している世帯は、生命保険の必要性が低くなります。
例えば夫婦で公務員として働いている場合などは、福利厚生も充実していることが多いため、生命保険に加入しないリスクも軽減されるでしょう。
近年では副業が認められている企業も増え、収入減が複数あるという人も少なくありません。
収入に対するリスクヘッジができていれば、生命保険に加入しなければいけないということはないので、保険料分を貯蓄に回すなどの方法をとることをおすすめします。
子どもがいない世帯（DINKs）
夫婦二人での生活を重視し、子どもを持たないことを選択した共働きの夫婦を「DINKs」と呼びます。
子どもがいる場合は、両親に万が一のことがあると、生活が苦しくなったり子どもの進路に影響が出たりする可能性があるため、生命保険に加入しておくべきです。
しかし、DINKsの場合、経済的な負担は独身時代と変わらないことも少なくありません。
たとえば基本的な生活費を夫の収入で工面し、妻の収入は全て貯蓄に回しているようなケースや、夫婦で財布を別にしているケースなどは、夫婦のどちらかが亡くなったからといって、生活が急に苦しくなる可能性が低いでしょう。
貯蓄が少ない場合は、病気やケガをしたときに相手に迷惑をかけないよう、最低限の医療保険やがん保険に加入しておくべきです。
しかし、保障額の大きな死亡保険はほとんど必要ないでしょう。
共働き世帯が生命保険を選ぶ前に知っておきたいこと
共働き世帯が保険への加入を検討する際は、まず以下のポイントを押さえておきましょう。
世帯の家計状況やリスクを把握してから保険を検討する
各世帯の家計状況やリスクを考慮して、必要な保険を選びましょう。
「主婦だから」「女性だから」といった理由で保険が必要ないと考えるのはよくありません。
例えば、夫婦で共働きで生計を立てている場合や、妻の収入が夫より多い場合は、妻の生命保険に重点を置く必要があります。
一方で、「安心だから」という理由だけで、家族全員が保険に入るのもおすすめできません。
たとえば子どもの場合は基本的に医療費が無料なため、無理に保険に入る必要は少ないでしょう。
具体的な家計シミュレーションを行い、その結果に基づいて適切な保険を選ぶことが重要です。
保険に関して自信がない場合は、専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談してみましょう。
FPは世帯収入などを考慮し、リスクを分析して適切な保険を提案してくれます。
加入する保険は夫婦で話し合って決める
「保険はめんどうくさいから」と、配偶者におまかせしている人もいるでしょう。
しかし、夫婦でお互いが加入している保険を把握しておかないと、不測の事態が起きた際に給付金や保険金を請求できなくなる可能性があります。
お互いの保険内容を確認し合うことで、無駄な保障に気付くこともできるかもしれません。加入する保険については夫婦でしっかり話し合って決定しましょう。
公的保険制度や勤務先の福利厚生制度を確認する
民間の生命保険は主に公的保険で足りない部分を補うためのものです。
利用できる公的保険制度の範囲を確認しておくことで、合理的に無駄なく生命保険に加入できるようになるでしょう。
会社員の場合、傷病手当金や高額療養費制度などが利用できるため、病気やケガで働けなくなった際にも一定の保障が受けられます。
また、勤務先の福利厚生制度も確認しましょう。入院や家族の死亡に際して、独自の給付が受けられるかもしれません。
夫婦の生命保険は別々に加入する
特約で配偶者の保障に加入できる商品もありますが、主契約を解約した場合には特約も一緒に消滅したり、元々の保障額が主契約と比べて少なく設定されている場合があります。
夫婦それぞれの必要な保障額は異なることが一般的なので、別々に保険に加入することが適切です。
また、夫婦が別々に保険料を支払っていれば、生命保険料控除を個別に受けられます。
生命保険料控除とは、所得税や住民税の対象となる生命保険料の一部を控除する制度のことです。
これにより、所得税や住民税を節税できるメリットもあります。
収入が多いからこそ保険の入りすぎには注意
生命保険文化センターの「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると共働き（配偶者はフルタイム勤務）世帯が支払う生命保険料の平均は年間で50.1万円でした。
一方、片働きの場合は34.9万円です。
つまり、共働きの方が毎月1万円以上も多くの保険料を支払っていることが示されています。
高収入の場合、保険料が多くても家計に負担を感じにくい傾向がありますが、その分無自覚になりがちです。
しかし、本来は無駄な保険はできるだけ削減し、その分を貯蓄に回すことが効率的です。
高収入だからこそ、冷静に加入する保険を決めましょう。
共働き世帯に必要な生命保険の目安は？シミュレーションしてみよう
生命保険文化センターの「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、共働き世帯（配偶者はフルタイム）が加入している死亡保険の平均額は、世帯主が1,865万円、配偶者が989万円です。
ある程度参考にはなるものの、あくまでも平均的なデータであるため、実際に加入すべき保険金額は世帯収入や家族構成、住宅ローンの有無などによっても大きく異なります。
「万が一のときに遺族に入ってくるお金（A）」ー「遺族が将来必要なお金（B)」で求めた金額が不足額、つまり生命保険で用意すべき金額です。
- 夫の年収：500万円
- 妻の年収：200万円
- 年間の生活費（住宅費含む）：400万円
- 遺族厚生年金（年額）：60万円
- 子どもなし
たとえば、上記の条件で妻が35歳の時に夫が亡くなったとしましょう。
妻のみの生活費は現在の生活費の7割程度とした場合、妻が65歳で老齢年金を受給するまでに必要な金額（B)は、400万円×70％×30年=8400万円です。
一方、妻が65歳までに得られる収入（A)は（200万円＋60万円）×30年=7800万円なので、7800万円−8400万円＝600万円不足する計算になります。
つまりこのケースでは、600万円程度の死亡保障があれば十分だとわかります。
共働き世帯におすすめの生命保険とは？
すべての共働き世帯に生命保険が不要ということはなく、状況に応じて必要な保険を選ぶ必要があります。
共働き世帯におすすめの生命保険とはどんな保険なのか、4つの保険商品をピックアップしてご紹介します。
死亡保険
死亡保険は、被保険者に万が一のことがあった場合に、死亡保険金や高度障害保険金などが支払われる保険です。
共働き世帯では、一方が死亡した場合、家計全体が不安定になる可能性があります。
そのため、特に幼い子どもがいる家庭や、住宅ローンなどの大きな負担がある家庭には重要な保険です。
保障が一生涯続く「終身保険」と、一定期間を保障する「定期保険」の2種類があります。
医療保険
医療保険は、病気やケガで入院や手術が必要になった際、その費用をカバーする保険です。
共働き世帯では、一方が病気やケガで働けなくなると、収入減少だけでなく治療費や生活費が家計を圧迫するリスクがあります。
医療保険は、これらの負担を軽減することが可能です。
基本的な入院保障のほか、がんや特定疾病に特化した保障を選ぶこともできます。
特約を組み合わせることで、幅広いリスクに対応可能です。
がん保険
がん保険は、がんと診断された場合や、手術や放射線治療などを受ける際に給付金が支払われる保険です。
共働き世帯では、がんの治療が長期化すると、治療費だけではなく収入が減少し、経済的な負担が大きくなります。
がん保険は、こうしたリスクに備えるうえで有効です。
がん治療は公的保険の適用外となるケースもあるため、先進医療や自由診療などをカバーできる保険を選ぶとよいでしょう。
がん保険については、こちらの記事でも解説をしています。
がん保険に入っておけばよかったと後悔する例は？貯金があれば不要？
就業不能保険
就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなった場合に、毎月一定額の給付金が支払われる保険です。
共働き世帯では、どちらか一方が働けなくなると、収入が減少し、家計が大きな影響を受けます。
特に長期間収入が途絶えると、日々の生活費だけでなく貯蓄や将来の計画にも支障をきたすことも少なくありません。
就業不能保険は、働けない期間の収入をカバーできるため、経済的な不安を軽減できます。
入院時だけでなく自宅療養時も保障される商品を選ぶと良いでしょう。
就業不能保険については、こちらの記事で詳しい解説をしています。
就業不能保険はいらないといわれる4つの理由｜必要な人の特徴は？
共働き世帯の生命保険に関するFAQ
共働き世帯では、夫婦それぞれが収入を得ているため、生命保険の必要性や金額について悩むことが多いものです。
生命保険の加入を検討する前に、不安や疑問をここで解消しておきましょう。
共働きなら妻の生命保険はいらない？
性別で判断するのではなく、実際に妻に万が一のことがあった場合にどのようなリスクがあるのかを考えたうえで、生命保険の必要を判断しましょう。
例えば共働きで妻の収入が夫の収入を上回っており、世帯主として家計を支えている場合は、妻に万が一のことがあると家計に大きなダメージが出てしまいます。
このような場合は、遺族が生活の困らないよう、妻も一定の生命保険に加入しておくべきです。
共働きの妻はいくらの生命保険に加入すべき？
必要保障額を満たす生命保険に加入しましょう。
共働きの妻が亡くなった場合の必要保障額は「遺族が必要とする生活費や教育費」から「夫の勤労収入や遺族年金などの夫が得る収入」を差し引いて計算します。
まとめ
共働きの世帯は絶対に保険がいらないということではありません。
貯蓄が十分ある場合や収入が非常に安定している場合を除いて、多くの共働き世帯では必要最低限でも生命保険の加入が必要になります。
教育資金・老後の資金・病気やケガをしたときの治療費…すべてを貯蓄で賄えるのであれば保険は必要ありませんが、なかなかそこまでの準備ができる世帯は多くないでしょう。
ローンや子どもの有無なども考慮した上で、自分達の生活スタイルに合った保険を選んでください。
自分では保険のことがわからない…という方は、専門家に相談してみるのもよいでしょう。
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