40代のシングルマザーにぴったりの生命保険とは？保険選びのポイントをわかりやすく解説！

シングルマザーとして40代を迎えると、健康面や将来の家計に不安を感じることも増えるかもしれません。そんなときに頼りになるのが、生命保険です。

しかし、「子どものために備えたいけど、どの保険がいいの？」「保険料は抑えたいけど、内容も充実させたい」といった悩みを抱えている人も多いでしょう。

そこで今回は、40代のシングルマザーが保険を選ぶ時のポイントやおすすめの保険を詳しく紹介します。

そもそもなぜ保険は必要なのか、基本的な部分から解説しますので参考にしてください。

40代のシングルマザーが備えるべき3つのリスク

40代のシングルマザーが保険に加入する際は、自身の生活状況に合わせて本当に必要な保障を明確にしておきましょう。

「とりあえず保険に入っておけば安心」「皆が入っている保険に入っておけば安心」と考えて保険に加入すると、保障の過不足が生じる可能性があります。

特に家計に余裕がない場合は、無駄のないよう保障内容を十分確認してから加入しましょう。

また、そもそも保険自体が必要なのかどうかを検討することも大切です。

基本的に多くの人にとって役立つものではありますが、貯蓄にゆとりがある場合はあえて保険に加入しないという選択肢もあります。

シングルマザーは大きく分けて、以下3つのリスクに直面する可能性があります。それぞれのリスクに対応する保険に加入すると良いでしょう。

 

母親に万が一のことがあった場合のリスク

厚生労働省の「令和6年簡易生命表」によると、40代女性の死亡率は0.057（死亡者数0.57人）です。

万が一のことが起きるリスクは50〜60代に比べて低いものの、家計の中心となる母親がいなくなった場合、子どもは経済的に不安定な生活を強いられるでしょう。

とくに子どもが小〜中学生の場合は、生活費だけではなく学費も高額になる可能性があります。

基本的に子供が18歳になる年度末（3月）までは遺族年金が支給されますが、親がパートやアルバイトで働いており、厚生年金に加入していなかった場合は遺族基礎年金しか支給されません。

その場合、受け取れる金額はかなり少なくなる可能性があります。

このような事態に備えて、死亡時に保険金が支払われる死亡保険に加入しておく必要があるでしょう。

母親が病気（がん）・ケガで働けなくなった場合のリスク

40代は20〜30代と比べて、病気やケガのリスクが増える年代とされています。

実際に、乳がんや子宮がんなど、女性に多いがんのリスクは40代から急激に上昇します。

家計を支える母親が病気やケガで働けなくなると、治療費の負担が増えるだけでなく、収入も減少するため、家計が一気に苦しくなることもあるでしょう。

生命保険文化センターの「2022（令和４）年度　生活保障に関する調査」によると、直近入院時の自己負担費用の平均は約19.8万円です。

がん治療の場合は、入院前後の通院が長期化するケースも少なくありません。

公的医療保険の適用外となる「先進医療」や「自由診療」などを用いる場合もあり、数十万円〜数百万円単位の出費が生じることもあります。

高額療養費制度や傷病手当金など、医療費が高額になった場合や収入が減少した場合に活用できる公的制度は存在するものの、支出の全てをカバーできるわけではありません。

「普段の生活がいっぱいいっぱいでほとんど貯蓄がない…」といった状況で入院や長期の治療が必要になると、経済的に苦しくなる可能性があります。

もしもの時に備えて、がん保険や医療保険、就業不能保険などに加入しておくとよいでしょう。

子供の教育費用が不足するリスク

40代の母子世帯は、進学を控えている子どもがいるケースも多いでしょう。

以下のように子どもの教育費は、全て公立に進学した場合でも1,000万円近くかかります。

私立に進学した場合や、大学の学部などによっては数千万円単位の費用が必要になることもあります。

	幼稚園〜大学まで全て公立	幼稚園〜大学まで全て私立
合計	1162.4万円	2794.7万円
幼稚園	55.4万円	104.2万円
小学校	201.8万円	1096.9万円
中学校	162.7万円	468.1万円
高校	179.3万円	309.1万円
大学	563.2万円	816.4万円

出典：幼稚園～高等学校：文部科学省「令和 5 年度子供の学習 費調査の結果について」

大学：文部科学省「令和 5 年度私立 大学入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員 1 人当たり） の調査結果について」、独立行政法人日本学生支援機構「令和 4 年度学生生活調査結果」、日本政策金融公庫「令和 3 年度教育費負担の実態調査結果」

これらの金額を進学するタイミングを迎えてから、一度に​用意するのは難しい家庭が多いでしょう。

そのため、計画的に教育資金を準備しておく必要があります。

毎月コツコツ教育費用を貯めたい方には、学資保険がおすすめです。

40代のシングルマザーが保険に加入する時のポイント

40代のシングルマザーが保険に加入するときは、以下の考え方を理解しておくと合理的な形で万が一のリスクに備えられるでしょう。

母子世帯の平均年間収入は373万円と、全世帯の平均年間収入（約536万円）を大きく下回っており、生活に余裕がない世帯も多いと考えられます。

なるべく保険料を抑えつつ、必要な保障を確保するためにはどのような点に気を付ければ良いのか、以下で詳しくみていきましょう。

出典：厚生労働省「2024年 国民生活基礎調査」「令和３年度 全国ひとり親世帯等調査」

公的保障でカバーできない部分を民間の保険で補う

40代のシングルマザーが保険を検討する際は、公的保障でカバーできる範囲も確認しておきましょう。

例えば、0歳の子どもがいる母子世帯で、毎月の生活費が15万円かかっている場合、子どもが成人するまでに必要な生活費は15万円×12ヶ月×18年＝3,240万円です。

万が一に備える場合、3,000万円以上の死亡保険に加入しなければいけないと思うかもしれません。

しかし、実際には遺族年金を受け取れるため、死亡保険で用意すべき金額は少なくなります。

万が一のリスクに対して、全て民間の保険で賄おうとすると保険料の負担が大きくなってしまうので、注意しましょう。

掛け捨ての保険を中心に検討する

40代のシングルマザーは、基本的に掛け捨ての保険を中心に検討した方が良いでしょう。

生命保険は「貯蓄型保険」と「掛け捨て型保険」の2種類に分けられます。

貯蓄型保険は、支払った保険料の一部が積立に回される仕組みになっているため、掛け捨て型保険と同じような保障内容だったとしても保険料が高くなります。

たとえば医療保険やがん保険なども、祝金などが受け取れる商品を選ぶと保険料は高くなりやすいので注意が必要です。

学資保険のように、貯蓄を主な目的として加入する保険を除き、基本的には掛け捨て型の保険を検討しましょう。

掛け捨て型の医療保険のメリット・デメリットをさらに詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

1歳でも若いうちに加入する

40代のシングルマザーは、なるべく早めに、1歳でも若いうちに保険の加入を検討しましょう。

生命保険に加入する際は、健康状態に基づいて審査が行われるからです。

高齢になり健康状態が悪化してからでは加入できなくなるリスクがあります。

また、年齢によって加入できない商品もあります。

一般的に病気やケガのリスクは高齢になるほど高くなるとされているため、生命保険の保険料は年齢が若いほど安くなる仕組みになっています。

保険会社や商品によっては、健康上であるほど割安な保険料が適用される場合もあるので、なるべく早めに検討するのがおすすめです。

40代のシングルマザーにおすすめの生命保険5選

40代のシングルマザーにおすすめの生命保険は以下の通りです。

 

それぞれの保険がどのような場面で役立つのか詳しくみていきましょう。

収入保障保険

収入保障保険は、被保険者が亡くなった際に、遺族に毎月一定額の保険金が支払われる保険です。

母子世帯で親に万が一のことがあった際に、残された子供の生活費をカバーするのに役立ちます。

収入保障保険の主なメリットは以下の通りです。

 

収入保障保険で毎月支給される給付金額は、現在の生活費や子どもの教育費を基準に設定するのが基本です。

目安として、生活費に必要な金額の70～80%を設定するのが良いでしょう。

また、保険期間は、子どもが独立する年齢やライフステージに応じて設定します。

例えば、子どもが大学を卒業する年齢（22歳）を目安に保険期間を決めると、過不足なく備えられるでしょう。

収入保障保険のメリット・デメリットは以下の記事でも詳しく解説しています。

がん保険

がん保険は、がんと診断された際に、治療費や生活費として使える給付金が受け取れる保険です。

40代はがんのリスクが高まる年代であり、シングルマザーにとっては優先的に用意すべき保険と言えるでしょう。

がん保険の主なメリットは以下の通りです。

 

がんは高齢になるほど罹患リスクが高まっていきます。

がん治療が長期化する可能性も考慮して、一生涯保障される終身型を選ぶと安心です。

公的医療保険の適用外となる治療にも対応できるよう、先進医療や自由診療の治療費をカバーできる特約を付加すると、さらに安心感を得られるでしょう。

がん保険の必要性やメリット・デメリットについて詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

学資保険

学資保険は、子どもの教育費を計画的に準備するための保険です。

高校や大学入学などのタイミングでまとまった給付金を受け取れるため、教育資金の確保に役立ちます。

学資保険の主なメリットは以下の通りです。

 

学資保険を選ぶ際は返戻率を確認しましょう。

返戻率とは、支払った保険料に対してどれだけの給付金が受け取れるかの割合のことです。

返戻率が高い保険を選ぶことで、よりお得に教育資金を貯められます。

また、高校入学時や大学入学時など、教育費が最も必要なタイミングに合わせて給付されるプランを選びましょう。

学資保険の必要性や加入するタイミングについては、以下の記事で詳しく解説しています。

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなった場合に、収入の減少を補填する保険です。

保険期間が終了するまで、あるいは一定期間、毎月給付金を受け取れます。

就業不能保険の主なメリットは以下の通りです。

 

就業不能保険の保障範囲や給付金の支払い期間は商品によって大きく異なるため、カバーしたいリスクに合わせて選びましょう。

また、給付金支払いまでに90日〜180日程度の「待機期間」が設けられていることがほとんどです。

国民健康保険しか加入していない場合（パートやアルバイトとして働いている場合など）は、傷病手当金が支給されないため、待機期間の短いプランを選ぶと安心できるでしょう。

就業不能保険のメリット・デメリットや支払い条件などを知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

医療保険

医療保険は、病気やケガで入院や手術をした際の医療費をカバーできる保険です。

医療保険には以下のようなメリットがあります。

 

年齢を重ねるほど病気やケガのリスクは高くなるため、一生涯保障が続く就寝タイプの保険を選ぶと安心でしょう。

入院給付金日額を高めに設定しておけば、公的医療保険の対象外となる費用（差額ベッド代など）や、働けなくなったときの収入減少にも備えられます。

医療保険の入院給付金日額の決め方を知りたい人は、以下の記事も参考にしてください。

40代のシングルマザーが活用すべき12の公的制度

40代のシングルマザーが活用できる公的制度は以下の通りです。

 

なお、支給要件や支給金額、申請方法など詳細については、各自治体に問い合わせて確認しましょう。

日々の家計の負担を支える制度

児童手当

児童手当は、子ども（18歳に達する日以後の最初の3月31日までの間にある子）を養育している家庭に支給される手当です。

2024年10月からは所得制限が撤廃され、条件を満たす世帯には全額が支給されることになりました。

支給額は以下の通りです。

子どもの年齢	手当額（一人当たり）
3歳未満	15,000円（第3子以降は30,000円）
3歳〜18歳まで	10,000円（第3子以降は30,000円）

出典：子ども家庭庁「児童手当制度のご案内」

市区町村に「認定請求書」を提出して認定を受けた後に、申請した月の翌月分の手当から支給されます。

児童扶養手当

児童扶養手当は、ひとり親家庭や父母に代わって養育している方に対して、子どもの生活を支援するために支給される手当です。

18歳に達する日以後の最初の3月31日までの児童（一定の障害がある場合は20歳未満）を監護しているひとり親などが対象で、所得制限があります。

2025年分の月額は以下の通りです。

• 1人目の児童: 全部支給の場合46,690円、一部支給の場合46,680円 から11,010円
• 2人目の加算額: 全部支給の場合11,030円、一部支給の場合11,020円 から5,520

手当を受け取るためには自治体の窓口への申請（認定請求）が必要です。

出典：さいたま市「児童扶養手当」

児童育成手当

児童育成手当は、ひとり親家庭などに対して、子どもの健全な育成を支援するために支給される手当です。

18歳に達する日以後の最初の3月31日までの児童を養育しているひとり親家庭などが対象で所得制限があります。

ただし、児童扶養手当よりも所得制限は緩やかになっていることがほとんどです。

支給額は以下の通りです。

• 育成手当 児童1人につき13,500円
• 障害手当 児童1人につき15,500円

出典：新宿区「児童育成手当」

自治体によっては児童育成手当の制度自体がない場合もある（基本的に東京都の自治体のみで実施されている制度）ので、一度確認してみましょう。

母子家庭・父子家庭の住宅手当

ひとり親向けに住宅手当を支給している自治体もあります。

自治体ごとに支給要件は異なり、鎌倉市の場合は以下の条件をすべて満たした場合に「月額家賃から15,000円を控除した額」が支給されます。

• 民間の賃貸住宅（月額家賃15,000円以上100,000円以下）に住んでいる方
• 子どもの年齢が20歳未満である方
• 鎌倉市に1年以上お住まいの方
• 所得が所得制限限度額以内の方
• 生活保護を受けていない方

出典：鎌倉市「ひとり親家庭等家賃助成制度のご案内」

実施していない自治体も多いので、一度確認してみましょう。

保険料等の減免制度

母子家庭では、保険料や税金などの減免制度を活用して支出を減らせる可能性があります。

• 寡婦控除
• 国民健康保険の免除
• 国民年金の免除
• 保育料の免除
• 粗大ゴミの手数料免除
• 水道料金や電車・バスの割引制度

詳細な制度内容は、各自治体や各サービス事業者に問い合わせて確認しましょう。

万が一に備える保障

高額療養費制度

高額療養費制度は、ひと月に支払った医療費が高額になった場合、一定の上限額を超えた分について払い戻しを受けられる制度です。

上限額は所得や年齢によって決められています。

69歳以下の方の上限額は以下の通りです。

適用区分	ひと月の上限額
年収約1,160万円～	25万2,600円＋(医療費－84万2,000)×１%
年収約770～約1,160万円	16万7,400円＋(医療費－55万8,000)×１%
年収約370～約770万円	8万100円＋(医療費－26万7,000)×１%
～年収約370万円	5万7,600円
住民税非課税者	3万5,400円

例えば年収約200万円のシングルマザーが、医療機関の窓口で1月1日〜1月31日の間に50万円を自己負担した場合、ひと月の上限額は5万7,600円なので、44万2,400円の払い戻しを受けられます。

ひとり親家庭等医療費助成制度

ひとり親家庭の親と子どもが、病気やけがで医療機関を受診した際、医療費の一部を助成する制度です。

医療機関で支払う自己負担額が軽減されます。

ただし、利用するためには所得制限の基準をクリアしなければなりません。

また、自治体によって助成内容や自己負担額が異なるため、詳細は居住地の自治体に確認が必要です。

こども医療費助成制度

乳幼児や義務教育就学中の子どもが医療機関を受診した際、医療費の一部または全額を自治体が助成する制度です。

ひとり親家庭等医療費助成制度のような所得制限は基本的にありませんが、子供だけを対象とした制度であり、親への助成はありません。

また、子どもの対象年齢や実施状況は自治体によって異なるため、詳細については一度自治体の窓口に確認しましょう。

傷病手当金

傷病手当金は、業務外の病気やけがで働けなくなり、給与の支払いを受けられない場合に、生活を支援するために支給される手当です。

連続して3日以上病気やケガで仕事を休んだ場合に4日目から支給されます。支給金額は平均標準報酬日額の3分の2相当額で、最長で1年6か月間支給されます。

支給を受ける場合は、各健康保険組合所定の申請書の提出が必要です。

遺族年金

遺族年金は、家計を支えていた方が亡くなった場合に、遺族の生活を支援するために支給される年金です。

亡くなった方が公的年金に加入していたこと、一定の保険料納付要件を満たしていること、遺族が生計を維持されていた配偶者や子どもであることなどが条件となります。

被保険者が厚生年金に加入していた場合は「遺族厚生年金＋遺族基礎年金」、それ以外の場合は「遺族基礎年金」のみが支給されます。

親が亡くなった場合に子どもが受け取れる遺族年金の支給額（2025年分）は、以下の通りです。

• 遺族基礎年金：「831,700円＋239,300円（1人目および2人目の子の加算額。3人目以降の子の加算額は各79,800円）」を子の数で割った金額
• 遺族厚生年金：亡くなった親の報酬比例部分（65歳から支給される老齢厚生年金の金額）の約3/4の金額です。

出典：日本年金機構「遺族基礎年金（受給要件・対象者・年金額）」「遺族厚生年金（受給要件・対象者・年金額）」

経済的に困難な状況で頼れる制度

生活福祉資金貸付制度

生活福祉資金貸付制度は、低所得者、高齢者、障害者などの世帯に対し、生活の安定と自立を支援するために必要な資金を貸し付ける制度です。

主に以下のような貸付制度があります。

• 総合支援資金：生活再建までの間に必要な生活費用を貸し付ける
• 緊急小口資金：緊急かつ一時的に生計の維持が困難となった場合の少額の費用を貸し付ける

詳細な条件や手続きについては、お住まいの地域の社会福祉協議会に問い合わせて確認してみましょう。

生活保護

生活保護は、生活に困窮するすべての国民に対し、最低限度の生活を保障し、自立を助長することを目的とした制度です。

生活扶助、住宅扶助、教育扶助、医療扶助など、生活状況に応じて必要な扶助が支給されます。

生活保護を受ける際は、収入や資産の状況を詳しく確認されます。

資産や能力、他の制度を活用しても生活が困難である、親族や他の家族からの援助を受けられない、などの条件を満たさなければ利用できません。

あくまでも最後のセーフティネットとして、活用を検討しましょう。

 

まとめ

40代のシングルマザーにとって、生命保険はさまざまな経済的なリスクに備える上で、必要性が高いものです。

公的制度をうまく活用しながら、不足する分を民間の生命保険で補うようにするとよいでしょう。

これから保険に加入する人は、収入保障保険、がん保険、学資保険の順で検討してみてください。

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（※1）：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。