生命保険

2021.9.27

生命保険はいらないって本当?生命保険不要論の根拠とは!?

保険不要論の5つの根拠を徹底解説! 保険はいらないと考えられているその理由と準備しておく必要がある3つの保障について解説します。

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最近、保険不要論を唱えるインフルエンサーが増えているようです。
毎月負担する保険料を考えると、自由に使えるお金はできるだけ減らしたくないのが本音かもしれません。
とはいえ、保険大国と呼ばれる日本では「本当に生命保険はいらないの?」「一応入っておかないと不安な気がする」と迷う人も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、そうした人向けに保険不要論の根拠を徹底的に解説します。

なぜ生命保険はいらないと考えるのか?保険不要論の根拠5選

「生命保険はいらない」という意見が出てきた背景には、それなりの理由があります。
まずは、保険不要論を支持する人たちがどんな考え方をしているのかを理解するところから始めましょう。
保険のことは苦手という人にもわかりやすく解説するので、ぜひ自分のケースに当てはめて考えてみてください。

根拠①健康保険に加入しているので生命保険はいらない

保険不要論の根拠としてまず挙げられるのは、以下の2点です。

・すでに公的な医療保険に加入しているから
・高額療養費制度があるから

日本では国民皆保険制度が採用されているので、誰もが何らかの医療保険に加入しています。
病院で健康保険証を提出するのをイメージするとわかりやすいでしょう。
これにより、医療費の自己負担額はそもそも3割以下になっているのです。
また、入院・手術などで高額な治療費がかかった場合でも、自己負担限度額を超えた分は高額療養費として払い戻しも受けられます。

確かに、この情報だけを見ると生命保険に加入する必要はないように思えるかもしれません。
とはいえ、公的医療保険だけではカバーできない部分があることも事実です。
例えば、まとまった医療費が必要になっても、その支払いをするだけの備えができていない人もいるでしょう。
また、入院時の差額ベッド代や食事代などは自己負担です。
さらに、療養によって収入が途絶えた場合、その間の生活費も考えておかなければなりません。
こうした部分を自力で十分補えるかどうかは生命保険を考える上で重要なポイントとなります。


根拠②独身なら生命保険はいらない

独身で養わなければならない人がいないのであれば、生命保険は不要という意見もよく聞かれます。
ある意味では正しい考え方ではありますが、自分の生活を維持するための備えはしておいた方がよいでしょう。
例えば、病気・けが、介護、老後などのための資金です。

ちなみに生命保険とは、死亡保障だけを指すわけではなく、幅広いリスクに対応しているので、自分には何が必要なのかを日頃から意識するとよいでしょう。
どのような保険があるのかは、後ほど解説します。ただし、独身であれば高額な死亡保障を備える必要はありません。
葬儀や埋葬にまとまった資金が必要になることを考えて、その費用はまかなえるようにしておけば十分です。


根拠③貯金があれば生命保険はいらない

生命保険は、もしものときに必要となるお金をカバーするのが役割です。
つまり、もともと万が一のことが起こっても困らない程度の貯金があれば保険に入る必要はないでしょう。
とはいえ、そのために十分な貯金をしている人は少数派です。

実際、総務省が公表している2020年の「家計調査報告」によると、厳しい現実が見えてきます。
例えば、2人以上の勤労者世帯における平均貯蓄額は1378万円です。
ただし、これができているのは3分の1程度の人たちだけで、貯金が100万円未満の人の割合が最大になっています。
正直、100万円未満のストックでは、急な病気やけがの備えとしては心もとないと考えられますかもしれません。
このことから、貯金を理由に保険不要論を唱えるのは、なかなか難易度が高いといえます。
出典:総務省「家計調査報告-2020年(令和2年)平均結果-(貯蓄の状況)」


根拠④他の商品の方が運用効率が良いため生命保険はいらない

生命保険には、掛け捨て型と貯蓄型という2つのタイプが存在します。
掛け捨て型の場合、支払った保険料は返ってきませんが、貯蓄型は保険料が割高にはなるものの、支払った金額の一部を積み立て・運用してもらうので、保険としての役割以外に貯蓄性もあるのが特徴です。
例えば、条件によって解約返戻金、満期保険金、年金などの形でお金を受け取ることができます。

しかし、生命保険で貯蓄を目指しても運用効率が悪いので、資産形成は他の手段を選ぶべきという意見も聞かれます。
確かに、生命保険よりも利率の高い金融商品もあるでしょう。とはいえ、そもそもデメリットのない投資は存在しません
例えば、生命保険や預貯金は積み立てた分の元本は原則保障されますが、高金利は期待しにくくなります。
逆に、株式や投資信託、不動産投資は大きなリターンの可能性がある一方で、元本割れするリスクもゼロではありません。もしもの場合、株式や投資信託はリターンを獲得する前に頓挫する可能性もありますが、生命保険は大きなサポートとなり得ます。
資金運用は、こうしたメリット・デメリットのバランスを意識しておきたいところです。


根拠⑤滅多に多額の医療費はかからないので生命保険はいらない

保険不要論を主張する人の中には、そもそも入院・手術をするほどの事態は滅多に起こらない分、保険料が無駄になると考える人もいます。
また、医療技術の進歩により、必要な入院日数が短くなっていることも事実です。
例えば、厚生労働省の「患者調査」によると、1999年には30~40日だったがん治療の平均入院日数が、2017年には15~20日と半減しています。
入院日数が減ったことで、差額ベッド代や食事代なども節約できるようになり、費用負担も昔に比べて軽くなりました。
公的医療保険のみで3割負担とすると、1回のがん治療で25~30万円程度の出費が一般的とされますが、高額療養費制度を活用すると払い戻しを受けられることもあります。

こうした状況を考慮すると、確かに生命保険に年間数十万円というお金をかけるのも気が引けるかもしれません。
そこで大切になってくるのが、「必要最低限の保障をピンポイントで用意しておく」という意識です。
では、必要最低限の保障とは何を指すのでしょうか。
出典:厚生労働省「患者調査」(退院患者の平均在院日数)
1999年(平成11年)
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/kanja99/4-1.html
2017年(平成29年)
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/03.pdf


必要最低限の保障とは?準備が必要な3つのパターン別に解説

保険不要論には正しい部分もあるものの、人生には何が起こるかわかりません。
もしもの場合に備えて、必要な保障はしておこうと感じた人もいるでしょう。
しかし、いざ生命保険を検討しようと思っても、自分に合った保険をパッと選べる人はなかなかいないのも事実です。
そこでここからは、パターン別に大まかな保険の考え方を解説します。


亡くなった場合の保障はいくら必要?

まずは、万が一のことがあった際、遺族の生活を保障する死亡保険について考えてみましょう。
死亡保険の保険金額は、家族構成によって差が出るのが特徴です。
例えば、先ほども説明しましたが、独身の場合は葬儀代程度の備えでも問題ありません。
しかし、養う家族がいる場合、死亡保障は手厚くしておきたいところです。
特に、配偶者が専業主婦(主夫)で子どもがいる場合、収入がゼロになるダメージは非常に大きくなります。

ちなみに、公益財団法人生命保険文化センターの「生命保険に関する全国実態調査(平成30年度版)」によると、
保険金額は500~1000万円未満が最も多く、次に3000~5000万円未満、2000~3000万円未満と続きます。
自分の年収の何年分という考え方や、が保障されれば安心か月々の不足金額から逆算する方法、お子様のために残したい教育資金から計算する方法など、さまざまな考え方があります。
いずれも残されるご家族がいくらあれば安心なのかという視点で考えるとよいでしょう。

一括で受け取る死亡保険とは別に、死亡や高度障害状態によって働けなくなった場合に、保険金をお給料のように毎月受け取れる『収入保障保険』という備え方もあります。
収入保障保険はいつまで保障してもらうかを選べるため、保険加入時に資金計画を立てやすいのもメリットです。
例えば、一番下の子どもが独立するまで、配偶者が年金をもらえる年齢になるまでなど、基本のセオリーが存在します。
死亡保険と同じく、独身の人や共働きで子どものいない家庭では少ない備えで足りることもありますが、
子どもがいる場合は公的な保障である遺族年金・障害年金でまかなえない部分をカバーできるようにしておきましょう。
これを機会に毎月の生活費を明確にしてみるのもおすすめです。
出典:公益財団法人生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査(平成30年度版)」(世帯の普通死亡保険金)

働けなくなった場合の保障はいくら必要?

死亡するリスクだけではなく、怪我や病気で働けなくなるリスクにも備える必要があります。
死亡保険は、死亡や高度障害に備える保険ですので、働けなくなったとしても全く保険金が受け取れないケースもあります。そのようなケースに備える保険に『就業不能保険』があります。

もし、あなたが働けなくなった場合に、生活費がどの程度不足するのか、公的保障でどの程度まかなえるのかといった視点で、その不足分をカバーできる程度の保険に加入しておくと安心です。
就業不能保険は、もしご自身が働けなくなった場合に、どの程度の公的保障が受けられるかだけではなく、ご家族からの助けが借りられるかでも必要な金額は変わってきます。
例えば、共働きで家族の収入だけでも生活できるのであれば、あえて就業不能保険に加入する必要はないといえます。
それらを加味して、どの程度不足するのかという視点で保障を考えてみましょう。

死亡保険は保険金を一括で受け取るため、お金の使い方は遺族が管理しなければなりません。
一方、収入保障保険であれば、死亡や高度障害状態によって働けなくなった場合に、保険金をお給料のように毎月受け取れます。
また、収入保障保険はいつまで保障してもらうかを選べるため、保険加入時に資金計画を立てやすいのもメリットです。
例えば、一番下の子どもが独立するまで、配偶者が年金をもらえる年齢になるまでなど、基本のセオリーが存在します。

死亡保険と同じく、独身の人や共働きで子どものいない家庭では少ない備えで足りることもありますが、
子どもがいる場合は公的な保障である遺族年金・障害年金でまかなえない部分をカバーできるようにしておきましょう。
これを機会に毎月の生活費を明確にしてみるのもおすすめです。


長生きした場合の保障はいくら必要?

「人生100年時代」といわれる日本では、長生きリスクへの保障も考える必要があります。
実際、2019年には金融庁の「老後2000万円問題」が話題となりました。
定年後の夫婦が95歳まで生きるには約2000万円が不足するというのがその内容です。
これは、平均的な収入・支出の状況から、公的年金のみでは毎月約5万円の赤字となるという試算が根拠にあります。1年間で60万円不足するため、30年分で1800万円必要となるわけです。

こうした不足分に対しては、年金保険や養老保険でカバーするのが有効でしょう。
年金保険は、60歳や65歳まで支払う保険料の一部を積み立てて老後に受け取るタイプで、複数の種類があります。
養老保険は死亡保険金と満期保険金が同額の保険です。例えば、25年間の保険期間で1500万円の保険金とした場合、
その間に亡くなった場合だけでなく、25年間生きて満期になった場合も1500万円が受け取れます。


掛け捨ての生命保険はいらないのか?

生命保険に加入するとき、「掛け捨て型ではお金がもったいないのでは?」と考える人が少なくありません。
とはいえ、掛け捨て型と貯蓄型では、貯蓄型の方が保険料は割高です。
例えば、自分で貯金するのが苦手だから、死亡保障と資産形成がセットになっている養老保険にしておこうと思っていると、保険料が家計を圧迫したり、意外と運用効率が悪かったりするケースもあります。

生命保険は1つの万能保険というものはないので、複数の保険をうまく組み合わせるのが一般的です。
その際、保険料を考えながら掛け捨て型と貯蓄型のバランスを取っておくのがポイントとなるでしょう。


本当に必要な保険だけに加入しよう

日本人は世界的にも「保険好き」とされ、約8割の人が何らかの生命保険に加入しているといわれます。
しかし、その中で本当に必要な保険だけを選べている人はごく一部です。人によっては、何となく付き合いで加入した、選び方がわからなくて保険屋さんに任せっきりになっているということもあるかもしれません。

保険は、必要な保障の考え方さえわかれば、無駄なく活用できるようになります。
みんなの生命保険アドバイザーでは、さまざまな保険会社の商品を扱うアドバイザーが豊富に在籍し、より具体的な相談が可能です。
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