【FP監修】最低限入っておくべき保険とは？年代別・ライフスタイル別におすすめの選び方を紹介

「保険は入っておいた方がいい」と聞くものの、どれに入ればいいか分からないまま複数の保険に加入していませんか？

年齢や性別などによっても異なりますが、本当に必要な保険は決して多くありません。

この記事では、最低限入っておくべき保険や、ライフステージ別の保険選び、必要な保障額の目安などをわかりやすく解説します。

最低限入っておくべき保険は3つだけ

 

3つに共通しているのは、「起きる確率は低いものの、万が一起きたときの経済的ダメージが非常に大きい」という点です。

保険の種類	備えるリスク	必要性が高い理由
死亡保険（生命保険）	遺族の生活費	遺族年金だけでは生活費や教育費を 賄いきれない可能性がある
自動車保険	交通事故による賠償責任	対人・対物事故で数億円の賠償を 請求されるケースもある
火災保険	火災や自然災害による住居の損害	住宅の再建には数千万円かかり、 貯蓄だけで備えるのは難しい

これらのリスクは、貯蓄だけで対処するのが困難であるため、保険を活用するのが合理的です。

一方、医療保険やがん保険、就業不能保険などは、公的制度や貯蓄でカバーできる部分も多く、「必ず入るべき」とは言い切れません。

たとえば入院や手術の費用は、高額療養費制度を利用すれば1か月あたりの自己負担を10万円程度に抑えられます。

つまり、100万円程度の貯蓄があれば、医療保険に入らなくても対応できる可能性があるのです。

「貯蓄では備えきれないリスク」に対処するための手段が保険です。

あらゆるリスクを保険でカバーしようとすると、保険料がかさみ、かえって家計を圧迫してしまいます。

先述した3つ以外の保険については、自分の状況に照らし合わせて、加入の要否を判断しましょう。

なぜ保険は最低限で良いのか？ 公的制度でカバーできる範囲とは

「保険は最低限で良い」と言われる背景には、日本の社会保障制度の手厚さがあります。

民間の保険を検討する前に、まずは公的制度でどこまでカバーできるのかを理解しておきましょう。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、1か月の医療費が一定額（自己負担限度額）を超えた場合に、超過分が払い戻される制度です。

自己負担限度額は年齢や所得によって異なりますが、たとえば70歳未満で年収約370万〜770万円の方の場合、1か月の上限額は「80,100円＋（医療費−267,000円）×1％」で算出されます。

具体例を見てみましょう。

 

つまり、どれほど高額な医療費がかかっても、最終的な自己負担は約9万円程度で済むということです。

ただし、以下の費用は高額療養費制度の対象外となるため注意が必要です。

• 差額ベッド代（個室を希望した場合の追加料金）
• 入院中の食事代
• 先進医療の技術料
• 自由診療の費用

これらの費用に備えたい場合は、医療保険への加入を検討した方が良いでしょう。

遺族年金

遺族年金とは、国民年金や厚生年金の加入者が亡くなった場合に、遺された家族へ支給される年金です。

遺族年金には「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」の2種類があり、亡くなった方の職業や家族構成によって受給額が異なります。

遺族基礎年金（国民年金）

18歳未満の子どもがいる配偶者、または子どもに支給されます。

• 基本額：年額約83万円（令和7年度）
• 子の加算：1人目・2人目は各約24万円、3人目以降は各約8万円

たとえば、妻と子ども2人が遺された場合、年額約130万円を受け取れます。

遺族厚生年金（厚生年金）

会社員や公務員が亡くなった場合、遺族基礎年金に加えて遺族厚生年金も支給されます。

支給額は亡くなった方の収入（平均標準報酬額）によって異なりますが、目安として月収50万円の会社員が亡くなった場合、遺族厚生年金は年額約80万円です。

ただし、遺族年金だけでは生活費や教育費のすべてをまかなうのは難しいため、不足分は死亡保険で備える必要があります。

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傷病手当金

傷病手当金とは、会社員や公務員が病気やケガで働けなくなった場合に、健康保険から支給される手当です。

支給額は、直近12か月の標準報酬月額の平均の3分の2で、最長1年6か月間受け取れます。

 

傷病手当金があるため、会社員であれば、働けなくなった場合の収入減少リスクはある程度カバーできます。

ただし、以下の点には注意が必要です。

• 自営業やフリーランスは傷病手当金の対象外
• 支給額は給与の約3分の2にとどまるため、収入は減少する
• 1年6か月を超える長期療養には対応できない

自営業やフリーランスの方、あるいは傷病手当金だけでは不安な方は、就業不能保険への加入を検討しましょう。

【ライフスタイル別】最低限入っておくべき保険

ライフスタイル別に、最低限どのような保険に入っておくべきなのかを解説します。

ライフステージ	死亡保険	医療保険	がん保険	就業不能保険	個人年金保険
独身（20代〜40代）	△	○	△	○	△
既婚・子どもなし	○	○	△	○	△
既婚・子どもあり	◎	○	○	◎	△
50代以降（子ども独立後）	△	○	○		○
自営業・フリーランス	○	◎	○	◎	○

◎：優先度が高い　○：検討すべき　△：状況による

独身の場合

独身で扶養家族がいない場合、死亡保険の必要性は低めです。

自分が亡くなっても経済的に困る家族がいないため、葬儀費用や身辺整理費用（200万〜300万円程度）をまかなえる備えがあれば十分でしょう。

一方で、優先すべきなのは「自分が働けなくなったときの備え」です。

独身の場合、自分の収入だけで生活しているため、病気やケガで働けなくなると生活が立ち行かなくなるリスクがあります。

会社員であれば傷病手当金がありますが、それでも収入は約3分の2に減ります。生活費の6か月〜1年分の貯蓄がない場合は、医療保険や就業不能保険への加入を検討しましょう。

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扶養家族がいる場合

子どもがいる世帯では、死亡保険の優先度が高くなります。

自分に万が一のことがあった場合、子どもの生活費と教育費を遺族年金だけでまかなうのは難しいことが多いからです。

また、一家の大黒柱が病気やケガで長期間働けなくなるリスクにも備える必要があります。

就業不能保険への加入も優先的に検討しましょう。

就業不能保険については、こちらの記事で解説をしています。
就業不能保険はいらないといわれる5つの理由｜必要な人・不要な人の特徴は？

50代以降（子ども独立後）

子どもが独立した後は、高額な死亡保障が不要になるケースが多くなります。

子どもの教育費がかからなくなり、配偶者も年金を受け取れる年齢に近づくため、死亡保険の保障額を減らして保険料を抑えることを検討しましょう。

一方で、50代以降は病気のリスクが高まるため、医療保険やがん保険の重要性が増してきます。

また、老後の生活資金に不安がある場合は、変額保険や個人年金保険を活用して資産形成するのも良いでしょう。

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50歳から老後資金を作る方法｜今からでも間に合う現実的な準備と考え方

自営業者・フリーランスの場合

自営業者やフリーランスの場合、会社員と比べると利用できる公的保障が限られます。

また、自分が働けない状況に陥った場合に、収入が激減する可能性も高いのが大きな特徴です。

医療保険やがん保険、就業不能保険など、万が一の際の治療費や収入の補填に役立つ保険に優先的に加入しましょう。

自営業やフリーランスの場合、原則として基礎年金しか受給できないため、老後が心配な人は資産形成に役立つ個人年金保険や養老保険などに加入するのも一つの手です。

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状況に応じて追加を検討すべき保険

保険には他にもさまざまな種類があります。

ここでは、余裕があればぜひ加入しておきたい保険を紹介します。

医療保険・がん保険

医療保険は、病気やケガで入院・手術をした際に給付金を受け取れる保険です。

がん保険は、がんと診断されたときや治療を受けたときに給付金を受け取れる保険です。

 

 

就業不能保険

就業不能保険は、ケガや病気などにより仕事ができなくなった場合に保険金が支払われる保険です。

働けなくなっても会社員なら傷病手当金を受け取れるため、就業不能保険への加入はマストではありません。

しかし、自営業者は傷病手当金を受け取れないので、就業不能保険に加入して備えておくと安心です。

介護保険

介護保険は、将来介護が必要になった場合に備えるための保険です。

保険料は加入時の年齢やその他の条件に応じて決まります。

公的介護保険もありますが、介護にかかわるすべてが公的介護保険でカバーできるわけではありません。

民間の介護保険に加入していれば、自己負担分が発生しても対応しやすくなります。

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個人年金保険

個人年金保険は、老後の生活に向けてお金を積み立てるための保険です。

貯金や資産運用でお金を用意するのが難しい場合でも、個人年金保険を活用すれば無理なく老後に備えられます。

ただし、なかには元本割れのリスクがある商品も存在するため、よく比較検討しながら最適なものを選ぶ必要があります。

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学資保険

学資保険は、子どもの教育資金を貯めるための保険です。

単に保険料を積み立てるだけでなく、親権者が死亡したり、高度障害状態になったりした場合に保険金が支払われる保障をつけられる商品もあります。

将来必要になる資金を計画的に貯蓄しつつ、リスクにも備えたい人に向いています。

保険の種類だけでもたくさんあり、そのうえ商品によって保障される内容も異なってきます。

必要な保険金額・保障（補償）内容の目安

保険に加入する際には、「いくらの保障が必要か」を把握しておくことが大切です。

保障額に過不足があると、万が一の際に経済的な負担が大きくなったり、家計が圧迫されたりする可能性があります。

死亡保険

死亡保険の必要保障額は、家族構成やライフステージによって大きく変わります。

一般的に以下の計算式で求めることが可能です。

必要保障額 ＝（遺族の生活費 ＋ 子どもの教育費 ＋ 住居費 ＋ 葬儀費用）−（遺族年金 ＋ 配偶者の収入 ＋ 貯蓄 ＋ 死亡退職金）

なお、子どもの成長に伴い必要保障額は減少していきます。保険料を抑えたい場合は、保障額が年々減少する「収入保障保険」を活用するのも一つの方法です。

自動車保険

自動車保険の補償内容は、大きく「相手への補償」と「自分への補償」の2つに分かれます。

対人・対物賠償は、自動車保険のなかで最も重要な補償です。交通事故では被害者への賠償額が数億円に達するケースもあるため、補償額は「無制限」に設定することを強くおすすめします。

人身傷害保険は、自分や家族の治療費・休業損害を補償するもので、加入しておくと安心です。

車両保険は自分の車の修理費用を補償しますが、保険料が高くなる傾向があります。新車や高級車の場合は加入を検討し、年式が古い車や中古車の場合は加入しないという選択もありでしょう。

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火災保険

火災保険は、建物と家財それぞれに補償額を設定します。

建物の補償額は、「再調達価額（同等の建物を新たに建てる場合にかかる費用）」を基準に設定します。

家財の補償額は、家族構成や生活スタイルに合わせて設定します。

また、火災保険は、火災だけでなく、風災・水災・盗難などさまざまなリスクに対応できます。

補償の種類	補償内容
火災・落雷・破裂・爆発	火災や落雷、ガス爆発などによる損害
風災・雹災・雪災	台風や暴風雨、雹、大雪などによる損害
水災	洪水や土砂崩れなどによる損害
盗難	空き巣などによる盗難の損害
水濡れ	給排水設備の事故による水濡れ損害
破損・汚損	不測かつ突発的な事故による損害

すべての補償を付けると保険料が高くなるため、自宅の立地やハザードマップを確認し、リスクの高い補償を優先的に選びましょう。

なお、地震による損害は火災保険では補償されません。地震への備えが必要な場合は、別途「地震保険」への加入を検討してください。

火災保険の保険金申請については、「火災保険申請サポートのリペマ」を参考にしてください。

保険に入りすぎていないかチェック！ 見直しのポイント

すでに複数の保険に加入している方は、「保険に入りすぎていないか」を定期的に見直すことが大切です。

以下のチェックポイントに当てはまる場合は、保険の見直しを検討しましょう。

 

チェック1：保険料が家計を圧迫していないか

保険料の目安は、一般的に手取り収入の5〜10％程度といわれています。

たとえば、手取り月収30万円の場合、保険料は月1.5万〜3万円程度が目安です。

この水準を大きく超えている場合は、保障内容を見直して保険料を抑えることを検討しましょう。

チェック2：ライフステージの変化に対応できているか

保険は、ライフステージの変化に合わせて見直す必要があります。

以下のタイミングでは、必ず保険の内容を確認しましょう。

特に、子どもが独立した後も高額な死亡保障を維持している場合は、保障額を減らして保険料を抑えられる可能性があります。

チェック3：保障が重複していないか

複数の保険に加入している場合、保障内容が重複していることがあります。

たとえば、以下のようなケースです。

重複している保障がないか確認し、不要な部分を解約すれば保険料を抑えられます。

チェック4：更新型の保険で保険料が上がっていないか

定期保険や医療保険のなかには、10年ごとに更新するタイプ（更新型）があります。

更新型の保険は、更新のたびに保険料が上がるため、長期間加入していると保険料の負担が大きくなります。

更新型の保険に加入している場合は、終身型への切り替えや、ほかの保険への乗り換えを検討しましょう。

保険選びに迷ったら、保険相談サービスの利用が安心

保険は種類だけでなく商品の数も多いため、迷う人が多いです。

ここでは、保険選びを相談できる保険相談サービスを紹介します。

マネーキャリア

画像出典：マネーキャリア

マネーキャリアは、登録しているFPがFP資格取得率100%です。

また家計の相談を始め、保険にのみならず最近話題のNISAから住宅ローンといったことまで、お金の不安に関してなんでも相談ができるサービスです。

もちろんオンラインでの相談も可能で、申込から日程調整までLINEで完結するなど便利点も好評です。

 

保険見直しラボ

出典：保険見直しラボ

保険見直しラボは数々の保険相談ランキングで1位を獲得している人気の保険相談サービスです。

平均業界経験17.1年のアドバイザーの中から、FP資格取得率100％の担当者が紹介されます。

各アドバイザーは相談者のアンケート結果を基に点数評価されているため、対応の質が高く、お客さま満足度も97.3％と高評価です。

対面・オンラインどちらの相談にも対応しており、面談後に担当者との相性が合わなかったり、無理な勧誘を感じたりした場合でも、担当者を変更できる「イエローカード制度」があるため、安心して相談できます。

 

みんなの生命保険アドバイザー

みんなの生命保険アドバイザーは、提携をしている2500名以上の保険専門家であるFPの中から希望に沿った人を担当者として紹介してくれるマッチングサービスです。

これまでの相談実績は25万件以上あり、相談に対する満足度も96%あります。

相談は何度でも無料で利用でき、納得できるまで提案を受けられ、オンラインでのご相談も対応可能です。

担当者の変更や中断を希望する場合、WEBサイトから連絡できる「ストップコール制度」を用意しています。

万一担当者の対応に不満があるときや、相性がよくないときも気軽に変更が可能です。

また同性のFPを希望(※1)できますので、同性同士話しやすい雰囲気の中、安心してご相談いただくことが可能です。

（※1）：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。