【商品別】生命保険の見直しをする際の注意点は？損しないためのポイントを解説

生命保険を見直したいと考えているものの「加入してから一度も見直したことがない」「保険はあまり詳しくない」といった理由で、何から手をつければ良いかわからず悩んでいる人もいるでしょう。

この記事では、損をしない見直しのタイミングや、医療保険・がん保険といった商品ごとのチェックポイントなど、見直しの際に注意すべきポイントをわかりやすく解説します。

生命保険の見直しが必要な理由

生命保険は一度加入すれば終わりというものではありません。

人生のさまざまな段階で、必要な保障は大きく変わっていきます。

年齢や家族構成、家計の状況によって必要な保障は変化するため

ライフステージの変化に合わせて必要な保障も変化していくため、生命保険は定期的な見直しが重要です。

例えば、20代の独身時代であれば、自分の医療費や葬儀費用程度の備えで十分かもしれません。

しかし、結婚して配偶者ができれば、パートナーの生活を守るための死亡保障が必要になるでしょう。

さらに子どもが生まれれば、子どもが独立するまでの生活費や教育費も考慮しなければなりません。

幼稚園から大学まですべて公立に通った場合でも、子ども一人あたり1,000万円以上の教育費がかかるとされています。

このような多額の資金を、万が一の際にどのように確保するかを考えておく必要があります。

また、会社員から独立して自営業になった場合は、遺族厚生年金などの公的保障が減るため、会社員時代よりも手厚い保障が必要になるケースも多いでしょう。

一方で、住宅を購入して団体信用生命保険（団信）に加入すれば、世帯主に万が一のことが起きた際には住宅ローン残高がゼロになるため、住居費分の死亡保障は不要になります。

また、貯蓄にゆとりが出てくれば、医療費を貯蓄で賄うという考え方もできるようになるかもしれません。

合理的な保険に加入するため

生命保険を定期的に見直すことで、時代に即した合理的な保障を用意できるメリットがあります。

例えば、かつては病気になれば長期入院が当たり前でしたが、現在では入院日数は大幅に短縮され、通院による治療が主流になっています。

通院日数は年々短縮傾向にあり、厚生労働省の「令和5年患者調査」によると退院後の通院日数の平均は28.4日です。

一方、古いタイプの医療保険では入院給付金が「5日目から」などの条件付きだったり、通院給付がなかったりするため、医療費を十分にカバーできない可能性があります。

最新の保険商品は、こうした現代の医療事情に合わせた保障内容になっており「入院1日目から給付」「日帰り手術も保障」「通院治療も手厚くサポート」といった特徴をもつ商品が増えています。

保険料を安く抑えるため

同じような保障内容でも、保険会社によって保険料は異なるため、見直しをすることで、より割安な保険に加入できる可能性があります。

また、現在加入している保険が必要以上に手厚い保障になっていたり、重複した保障が含まれていたりする場合、見直しによって保険料を削減できる可能性があります。

また、更新のたびに保険料が高くなる「更新型」の生命保険に加入している場合は、早い段階で見直しをして、終身型や割安な保険に切り替えることで、生涯で支払う保険料の総額を抑えられる場合もあるでしょう。

もちろん年齢が上がると加入時の保険料も上昇する傾向にあるため、単純に新しい保険に乗り換えれば安くなるというわけではありませんが、フラットな視点で今必要な保障を検討することで、保険料を家計に負担のない範囲に抑えられる可能性はあります。

生命保険を見直すタイミング

生命保険の見直しには、適切なタイミングがあります。

以下のような時期が訪れたら、現在の保険内容を再確認してみましょう。

 

ライフステージが変化したとき

先述した通り、ライフステージが変化したタイミングで生命保険を見直すと、万が一の際に備えやすくなるでしょう。

例えば結婚したときは、配偶者の生活を守るための保障を考える時期です。

共働きで経済的に自立している場合でも、一方が亡くなったり長期間働けなくなったりした場合の経済的影響を考慮する必要があります。

お互いにどの程度の保障が必要か、話し合うとよいでしょう。

出産したときは、親に万が一のことがあった時に子どもの生活費や教育費をどのように確保するかを考えるべきタイミングです。

学資保険や死亡保険への加入を検討した方がよいでしょう。

転職などで働き方を変えたときも見直しが必要です。

特に会社員から自営業者になった場合、健康保険や年金などの公的保障が変わり、民間保険でカバーすべき範囲が広がる可能性があります。

住宅購入のタイミングは、団体信用生命保険に加入するため、加入していた死亡保険の保障額から、住居費分を減額するなど、保障の重複を解消するチャンスです。

子どもが独立したときは、子どもの生活費や教育費が不要になるため、死亡保障を減額しやすい時期です。

浮いた保険料を老後資金の準備や、自身の医療・介護保障の充実に回すことも考えられます。

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家計を見直したいとき

毎月の固定費を削減したいと考えたときも、生命保険を見直す良いタイミングです。

保険料は長期にわたって支払い続けるため、月々数千円でも、年間では数万円、10年では数十万円以上の出費になります。

家計簿を見直し、通信費や光熱費とともに保険料の負担が大きいと感じたら、内容を精査してみましょう。

ただし、保険料を抑えることにこだわるあまり、必要な保障まで削ってしまっては本末転倒です。

現在の生活状況を踏まえ、本当に必要な保障は何かを見極めた上で、不要な特約を外したり、保障額を適正化したりするのが重要です。

契約の更新を迎えるとき

定期保険や医療保険の中には、10年などの一定期間で契約が更新されるタイプがあります。

更新時には、その時点の年齢で保険料が再計算されるため、保険料は高くなるのが一般的です。

そのまま継続するのではなく、更新前に他社の保険と比較検討し、より有利な条件の保険があれば乗り換えるのも一つの方法です。

誕生日が近づいたとき

一般的な生命保険の保険料は、契約時の年齢によって決まります。

同じ保障内容でも、30歳で加入するのと31歳で加入するのでは保険料が異なります。

新しい保険への加入を検討している場合、誕生日前に契約することで保険料を抑えられる可能性があります。

ただし、審査に時間がかかることもあるため、誕生日の直前ではなく、1〜2ヶ月前に申し込むなど、余裕をもって手続きを進めましょう。

生命保険を見直すときのポイント

見直しを進める際には、以下の3つの観点で現在の保険内容をチェックしましょう。

加入目的があっているか

生命保険を見直す際は、今入っている保険が加入目的にあっているかを確認してください。

保険の種類	主な加入目的・役割
死亡保険	万が一のときの遺族の生活費、葬儀費用、 子どもの教育費、相続税対策など
医療保険	病気やケガによる入院・手術費用の自己負担分の補填
がん保険	がん治療にかかる高額な医療費、先進医療費、 治療中の収入減少への備え
介護保険	公的介護保険の自己負担分の補填、 介護施設への入居一時金や自宅改修費用の確保
就業不能保険	病気やケガで長期間働けなくなった場合の毎月の生活費
養老保険	死亡保障を確保しながら、 満期時にまとまった資金を受け取る
個人年金保険	老後の生活資金の積み立て（公的年金の不足分を補う）
学資保険	子どもの教育資金の計画的な積み立て

例えば、独身時代に親のためにと加入した死亡保険が、そのままになっていないか、子どもが独立したのに、教育費を含めた高額な死亡保障を継続していないか、など現在のライフステージにあった保険に加入できているかを確認しましょう。

「誰のために」「何のために」保険が必要なのかを明確にするのがポイントです。

保障額に過不足ないか

保険の目的が適切であっても、保険金額や給付金額に過不足があると、万が一の備えとして機能しにくくなったり、家計への負担が重くなったりする可能性があります。

公的保障の有無や、現在の貯蓄額などを踏まえて適切な金額を設定しましょう。

保険期間は適切か

生命保険には、一生涯保障が続く「終身タイプ」と、一定期間を保障する「定期タイプ」があります。

同じ保障額であれば、基本的に定期タイプの方が保険料は割安です。

例えば、子どもの教育費や生活費に備える保障であれば、子どもが独立するまでの期間、定期タイプの保険で備えるのが合理的です。

一方、葬儀費用や配偶者の老後資金のための保障であれば、いつ亡くなっても保険金や給付金が支払われる終身タイプが適しているでしょう。

【商品別】生命保険見直しのポイント

プロの視点から生命保険を見直す際のポイントを商品別に解説します。

 

医療保険

医療保険は、病気やケガによる経済的リスクに備えるための保険です。

近年の医療事情などを踏まえた保障内容を検討しましょう。

 

入院給付金日額

入院給付金日額とは、入院した際に受け取れる1日あたりの給付金額のことです。

医療だけではなく、個室を利用する場合の差額ベッド代や、食事代、日用品代、家族のお見舞い交通費などをカバーできます。

日本は公的医療保険制度が充実しており、高額療養費制度を活用すれば医療費の自己負担額は一定範囲内に抑えられるため、過度な保障は不要です。

ただし、差額ベッド代などは公的医療保険制度の対象外となるため、想像以上に費用がかかるケースも少なくありません。

生命保険文化センターの調べによると、入院費用の自己負担額の平均は1日あたり24,300円です。

特に自営業者など休業時の収入保障がない場合は、さらに保障を手厚くしておくと安心でしょう。

出典：生命保険文化センター「2025（令和7）年度生活保障に関する調査《速報版》」

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入院給付金の支払条件

「入院何日目から給付されるか」は、保険の使い勝手を左右する重要なポイントです。

かつての医療保険では「免責期間」が設けられており、「入院5日目から給付（4日目までは保障対象外）」といったタイプが一般的でした。

しかし、医療技術の進歩に伴い、入院日数は年々短縮傾向にあります。

白内障の手術など、入院日と退院日が同日の「日帰り入院」も珍しくないため、「入院1日目」から給付対象となるタイプへの見直しを検討しましょう。

入院給付金の支払限度日数

1回の入院で何日分まで給付金を受け取れるかという上限日数です。以前は「180日型」などが主流でしたが、前述の通り入院日数は短期化の傾向があるため、現在は「60日型」を選び保険料を抑えるケースが多くなっています。

しかし、脳血管疾患や精神疾患など、長期入院が必要になるケースもあります。厚生労働省の「令和5年患者調査」によると、脳血管疾患の平均入院日数は68.9日、統合失調書の場合は569.5日です。

長期入院に対して備えたい場合は支払限度日数が180日以上のプランを選ぶ、もしくは生活習慣病などで入院した場合に支払日数が延長されるプランなどを選ぶと良いでしょう。

手術給付金の保障範囲・金額

手術給付金とは、病気やケガで手術をした場合に、その種類や回数に応じて支払われる給付金です。

古いタイプの医療保険では、約款に定められた「88種類」の手術のみが保障対象となるケースが一般的でした。

一方、現在の主流は公的医療保険の対象となる手術（約1,000種類以上）であれば給付対象となる「公的医療保険連動型」です。

また、給付額の決まり方には、主に2つのタイプがあります。

• 倍率型：手術の種類に応じて、入院給付金日額の10倍・20倍・40倍などで計算されるタイプ
• 定額型：入院中の手術なら一律10万円、外来手術なら一律2.5万円など、入院の有無によって金額が決まるタイプ

どのような手術を受けたときに、いくら保障されるのかを確認し、必要に応じて契約内容の変更を検討しましょう。

先進医療給付特約の有無

先進医療特約とは、厚生労働大臣が定める「先進医療」による治療を受けた際、全額自己負担となる技術料と同額（通算2,000万円限度など）が給付される特約です。

例えば代表的な先進医療である重粒子線治療の場合、1件あたり3,144,880円、陽子線治療の場合は1件あたり2,679,335円かかるとされています。

公的医療保険制度が適用されないため、自己負担が高額になる場合もありますが、特約を付加していれば月々数百円程度の保険料でカバー可能です。

また、特約の保険期間が「10年更新」になっていると、更新時に保険料が上がったり、高齢になってから更新できなくなったりするリスクがあります。

保険料が上がったり更新できなくなったりするリスクを避けたい場合は、終身型への変更を検討しましょう。

出典：中央社会保険医療協議会「令和6年6月30日時点における先進医療に係る費用」

がん保険

がん保険は、がんによる入院・手術・通院などの費用をカバーする保険です。

医療技術の進歩に合わせて、保障のトレンドが大きく変化しています。

 

診断給付金の回数と条件

診断給付金とは、がんと診断された際にまとまった一時金を受け取れる保障です。

かつては「初回のみ」の給付が一般的でしたが、再発・転移のリスクに備えるため、現在は「1年に1回」など複数回受け取れるタイプが主流です。

見直しの際は、2回目以降の給付条件を確認してください。

「入院」が必須条件の場合、通院治療のみでは受け取れない可能性があります。

「診断確定」や「通院治療」のみで給付される条件の商品が、現在の治療実態に適しているでしょう。

上皮内新生物の保障内容

上皮内新生物（上皮内がん）とは、がん細胞が臓器の表面（上皮）にとどまっている初期段階のがんです。

商品によっては、悪性新生物に比べて給付金が「10%」や「50%」に減額される場合や、保障対象外となる場合があります。

初期段階であっても手術や治療費は発生するため、上皮内新生物でも悪性新生物と同額の給付金が受け取れるタイプへの見直しを検討しましょう。

通院保障の充実度

がん治療は「入院」から「通院」へと大きくシフトしています。

抗がん剤治療や放射線治療は、働きながら通院で行うケースが増えているため、入院給付金の日額よりも、通院保障の充実度が重要です。

入院日数に連動せず、治療を受けた月ごとに定額（月額10万円など）が受け取れる「治療給付金」などが充実しているタイプであれば、長期にわたる通院治療費や収入減少の補填として活用しやすいでしょう。

自由診療への対応（実費補償）

自由診療とは、公的医療保険が適用されない、全額自己負担の治療です。

未承認の抗がん剤などを使用する場合、治療費が数千万円に達することもあります。

最近では、自由診療にかかった費用を上限額（1,000万円までなど）まで実費補償するタイプのがん保険も登場しています。

経済的な理由で治療の選択肢を狭めたくない場合、こうした新しいタイプの保障を検討してみる価値はあるでしょう。

死亡保険(終身保険、定期保険)

死亡保険とは、被保険者が死亡または高度障害状態になった際に保険金が支払われる保険です。

 

必要保障額

必要保障額とは、万が一のことがあった際に、遺された家族が生活していくために不足する金額のことです。

この金額は、結婚、出産、住宅購入、子供の独立などのライフイベントにより変化します。

正確な必要保障額を知るためには、以下の3ステップで「収支のバランス」を計算する必要があります。

1.遺族の支出総額を見積もる

まずは、将来必要になるお金を計算します。

死亡保険の被保険者が亡くなった場合、食費や通信費などが減るため、生活費は現在よりも少なく見積もるのが一般的です。

・末子が独立するまでの生活費： 現在の生活費の約7割×末子独立までの年数
・末子独立後の配偶者の生活費： 現在の生活費の約5割×末子独立時の配偶者の平均余命
・ライフイベント費用： 子供の教育費、住居費、葬儀費用など

2.収入と資産の総額を見積もる

遺された家族に入ってくるお金や、すでにある資産を計算します。

・遺族年金（遺族基礎・厚生年金）
・配偶者の給与収入
・勤務先からの死亡退職金
・預貯金・有価証券など

3.不足分（必要保障額）を算出する

「1.支出総額」から「2.収入・資産総額」を差し引いた金額が、保険で準備すべき正味の「必要保障額」です。

現在の家族構成や資産状況に基づいて必要保障額を計算し、保障の過不足を調整することが重要です。

定期保険と収入保障保険の比較

定期保険は「一定期間、一定の保険金額（四角形の保障）」が続く保険であり、収入保障保険は「期間の経過とともに受取総額が減少する（三角形の保障）」保険です。

子育て世代の場合、将来必要な生活費や教育費の総額は年々減っていくため、収入保障保険の方が合理的であり、保険料も定期保険より割安になる傾向があります。

定期保険を契約している場合は、収入保障保険に切り替えるメリットがないか、確認してみましょう。

保険期間

死亡保険を見直す際は、保障額だけでなく保険期間がライフプランと合致しているかを確認しましょう。

例えば、教育費のピーク時や子どもが独立する前に保険期間が終了してしまうと、肝心な時に無保険状態になってしまいます。

反対に、子どもが独立した後も現役時代と同じ高額な保障が続いていると、不要な保険料を払い続けることになり家計に無駄が生じてしまうこともあるでしょう。

「末子が22歳になるまで」「定年退職する65歳まで」など、本当に保障が必要な時期と保険期間が一致しているかをチェックしてください。

就業不能保険

就業不能保険とは、病気やケガで長期間働けなくなった際の収入減少を補填する保険です。

 

給付条件

「働けない状態」と認定されるための受取条件は、商品によって大きく異なります。

「入院」を必須とするものもあれば、医師の指示があれば「在宅療養」でも対象となるものもあります。

見直しの際に重要なのは、実際に働けなくなった際に、スムーズに収入減少をカバーできるかどうかです。

受取条件のハードルが高すぎると、仕事ができず収入が減っているのに、保険会社の基準に満たないため給付金が受け取れないという事態になりかねません。

自分の働き方やリスクに合わせて、実態に即した受け取りやすい条件の商品を選びましょう。

精神疾患の保障の有無

うつ病や統合失調症などの精神疾患により働けなくなるリスクも無視できません。

商品によっては、精神疾患が保障対象外だったり、給付期間が短く設定されていたりすることがあります。

メンタルヘルスの不調に備えたい場合は、精神疾患もしっかりカバーされる商品を選びましょう。

免責期間（待機期間）の設定

就業不能状態になってから、実際に給付金が支払われるまでの期間（免責期間）の設定も重要です。

一般的には60日や180日などが設定されています。

会社員なら傷病手当金が出る期間に合わせて免責期間の長いプランを選択して保険料の負担を抑える、自営業なら早めに給付金を受け取れるように免責期間の短い商品を選ぶなど、公的保障との兼ね合いで選ぶのがポイントです。

介護保険

公的介護保険の上乗せとして準備する民間介護保険は、支払い基準が商品選びの核となります。

 

給付条件の基準

給付金が支払われる基準には、公的介護保険の「要介護認定（要介護2以上など）」に連動するタイプと、保険会社独自の基準（「所定の寝たきり状態が180日継続」など）で判定するタイプがあります。

公的連動型は支払い基準が明確で、認定されればスムーズに給付を受けられるため、わかりやすいのがメリットです。

しかし「独自基準型」は、公的介護保険の認定が下りないケース（40歳未満の場合や、40〜64歳で特定疾病以外の理由で介護が必要な場合など）であっても、保険会社の定める状態に該当すれば給付を受けられるメリットがあります。

目的に合わせて選びましょう。

給付形式

介護保険には、まとまった金額を受け取る「一時金タイプ」と、毎月受け取る「年金タイプ」があります。

住宅改修などの初期費用に備えるなら一時金、毎月の施設費用やサービス費の補填には年金が適しています。

公的年金や貯蓄状況と照らし合わせ、不足分を補える形式を選択しましょう。

保険料払込期間

老後の費用負担を避けるため、現役時代（60歳や65歳まで）に保険料を払い終えるタイプが安心ですが、月々の保険料は高くなります。

一方、一生涯払い続ける終身払いは月々の保険料は抑えられますが、年金生活になってからも支払いが続きます。

老後の生活設計に合わせて保険料の払い込み方法を選択しましょう。

貯蓄型保険(個人年金保険、学資保険、養老保険)

貯蓄型保険とは、死亡保障などの保障機能と、資産形成の機能を兼ね備えた保険です。

 

解約返戻金と元本割れリスクの確認

貯蓄型保険は、保険料払い込み期間中に解約すると「解約返戻金」が支払った保険料の総額を下回る（元本割れする）ケースがほとんどです。

特に「低解約返戻金型」の商品は、払込期間中の解約返戻金を低く抑えることで保険料を安くしているため、途中解約すると大きく元本割れするリスクがあります。

「今解約したらいくら戻るのか」を確認した上で、見直すメリットがあるのかを慎重に検討しましょう。

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予定利率の比較

1990年代半ば以前に契約した保険は、予定利率が高く設定されていることが多く、「お宝保険」と呼ばれます。

お宝保険は低金利下で販売されている保険商品よりも利回りが良いため、安易に解約や転換をしてはいけません。

保険料の支払いなどに無理がなければ、なるべく継続した方が良いでしょう。

関連記事
お宝保険は解約したら損！見分け方や解約以外の方法を解説

払済保険や延長保険

保険料の支払いが負担になっている場合は、解約ではなく「払済保険」や「延長保険」への変更も検討してみましょう。

• 払済保険： 保険期間を変えずに、保障額を小さくする（例：一生涯の保障は残るが、保険金額が減る）
• 延長保険： 保険金額を変えずに、保険期間を短くする（例：保険金額はそのままだが、10年などの定期保険に変わる）

解約によるデメリットを回避しつつ、保険料の支払いをストップし、将来の受取額（解約返戻金など）をある程度維持できる可能性があります。

生命保険を見直す方法

生命保険を見直す際は、新しい保険に乗り換えるだけではなく、必要な部分だけ保障内容を変更する方法もあります。

また、独力で見直すのが難しいと感じた時は、保険に詳しいプロのアドバイスを参考にするのもおすすめです。

1. 新しい保険に入るor保障を部分的に変更する

生命保険の見直し方法は大きく分けて2つあります。

「生命保険の乗り換え」は、現在の保険を解約して、全く新しい保険契約を結ぶ方法です。

保障内容を大幅に刷新したい場合や、別の保険会社の商品に魅力を感じた場合に適しています。

ただし、新しい保険の審査に通らないケースや、年齢が上がったことで保険料が大幅に上昇する場合もあるため注意が必要です。

また、現在の契約を維持しながら、保障額の増減や特約の追加・解約を行う方法もあります。

項目	概要	告知の有無
追加契約	現在の契約に追加して別の新しい生命保険を契約する方法。 保険金額を増やしたり、異なる内容で保障を充実させることが可能。 現在の契約に加えて、追加契約の保険料を払い込む必要がある	あり
特約の中途付加	現在の契約に定期保険特約や病気やケガに備える特約などを中途付加する方法。 増額部分の保険料や特約保険料は増額時の年齢・保険料率で計算される。	あり
転換 （保険見直し制度）	現在契約している生命保険の積立金を利用して新たな生命保険を契約する方法。 積立部分や積立配当金を「転換価格」として新契約の保険料に充当。 もとの契約は消滅（一部転換を除く）	あり
保険金の減額	主契約や特約の保障額を減らす方法。 保険料負担が軽減される。 減額は一部解約扱いとなり、対応する解約返戻金があれば受け取り可能。	なし
特約の解約	付加している特約のみを解約する方法。 解約した特約分の保険料負担がなくなる。 解約返戻金があれば受け取り可能。	なし

 

2. 自分で見直すorプロに相談する

自分で見直す場合は保険会社や保険代理店に問い合わせ、もしくはWEBなどで資料を取り寄せ、比較検討する方法です。

各社のホームページに掲載されている商品説明や保険料シミュレーション機能を活用する方法もあります。

自分のペースでじっくり検討できるメリットがある一方で、全て自分自身で判断する必要があるため。

保険に関する知識がある程度あり、自分で判断する自信がある人に向いています。

専門家のアドバイスを受けたい場合は、保険会社の営業担当者や、複数の保険会社の商品を取り扱う保険代理店のファイナンシャルプランナー（FP）などに相談しましょう。

保険証券などを持参すれば、保険の知識が少ない人や、家計状況が複雑でどれを選べばいいかわからない場合も、わかりやすいアドバイスをもらえます。

ただし、金融機関に所属するFPの場合、特定の商品を強く勧められる可能性もあるため、複数の専門家の意見を聞くことも検討しましょう。

生命保険を見直すときの注意点

生命保険を見直す際は、以下の点に注意しましょう。

 

それぞれ詳しく解説します。

健康状態によっては加入できない可能性がある

新しい保険に加入する場合や保険金額の増額などをする場合は、必ず告知が必要です。

告知とは生命保険会社に対して現在の健康状態や、過去の傷病歴などを申告することを指します。

「最近3ヶ月以内に医師の診察・検査・治療・投薬を受けたか」「過去5年以内に手術や7日以上の入院をしたか」といった質問に回答するケースが一般的です。

持病がある、健康診断で指摘を受けた、入院や手術をしてから数年しか経っていないといった場合、保険会社の審査に通らない（謝絶される）可能性があります。

審査に通らなかった場合でも、特定部位不担保（持病などがある人でも、その病気や、関連する体の部位の保障を一定期間対象外とする条件）や保険料の割増といった特別条件を付与して契約できる場合があります。

いずれにしても、新しい保険に加入できるかどうかは、実際に審査を受けてみないとわかりません。

先に解約してしまい、新しい保険に入れなかった場合、無保険状態になってしまいます。

現在の保険を解約する前に、必ず新しい保険の契約が成立したことを確認しましょう。

免責期間が設けられている場合がある

がん保険には、契約後すぐには保障が開始されない「免責期間（待機期間）」が設定されています。

一般的には契約日（責任開始日）から90日間または3ヶ月間が免責期間とされ、この期間中にがんと診断されても保険金は支払われません。

がん保険を見直す場合は新しい保険の免責期間が終了してから、古い保険を解約することで、保障の空白期間が生じるリスクを避けることが可能です。

重複する期間の保険料はダブルで支払うことになりますが、万が一のリスクを考えれば必要なコストといえます。

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しつこい見直しの勧誘には安易に応じない

保険営業の提案が、必ずしも契約者の利益になるとは限りません。

以下のようなケースには注意しましょう。

• 「お宝保険」の転換・解約：バブル期などの予定利率が高い（資産価値が高い）契約を、現在の低い利率の契約に切り替えさせる提案
• 特約の過剰付加：不安を煽り、不要なオプションを多数つけて保険料を吊り上げる提案
• 短期間での頻繁な見直し：早期解約による元本割れのリスクを無視した提案

営業担当者の販売実績を上げるためだけに、不必要な見直し（乗り換え）を勧められるケースもあります。

提案を受けてもその場で即決せず、必ず一度持ち帰ってください。

「解約返戻金で損をしないか」「保険料総額は上がらないか」などを考慮し、乗り換えについては慎重に判断しましょう。

まとめ

生命保険の見直しは、ライフステージの変化や最新の医療事情に合わせて保障を最適化するために欠かせません。

見直しの際は「加入目的」「保障額」「保険期間」の3点が現状に合っているかを確認しましょう。

その上で、保険を解約して新しい保険に入り直す「乗り換え」だけではなく、特約の中途付加や保険金の減額など、部分的な契約内容の変更を含めて検討することが重要です。

また、乗り換えをする際は保障の空白期間が生じないよう、新しい保険の契約が成立するまでは古い保険を解約しないようにしましょう。

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(※1)：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。