おひとりさまに保険は不要？あとで後悔しないための処方箋

おひとりさまなら保険は不要だと考える方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、そのような考えは危険かもしれません。

本記事では、おひとりさまに必要な保障はどのようなものか、備える時のポイントは何かを解説します。

そして、おひとりさまにおすすめな保険を紹介します。

おひとりさまに保険は不要？備えるべきリスクとは

他に家族がいるわけではないから保険は不要、と考える方もいらっしゃるかもしれませんが、本当にそうでしょうか。

この章では、おひとりさまだからこそ備えるべきリスクについて考察します。

 

病気やケガをするリスク：医療保険でカバー

独身であるからこそ、備えるべきリスクの一つは病気や怪我です。

年齢を重ねると病気によってはリスクが上がるものもありますが、年齢に関係なく誰でも突然起こりうる可能性があります。

おひとりさまの場合、病気や怪我をして治療や入院することになっても、同居する家族がいない時、治療費は自分で用意しなければなりません。

おひとりさまはまず、病気や怪我にみまわれた時の用意が不可欠です。

では、具体的に入院する場合にはどれくらいの費用がかかるのでしょうか。

生命保険文化センターの「令和４年度 生活保障に関する調査」によれば、入院費の総額を入院日数で割った1日あたりの自己負担費用は平均20,700円。

入院日数の平均は17.7日との結果があります。

医療の発達により過去に比べて入院日数は減ってきていますが、医療費の支出は、おひとりさまの場合家計にとって大きな負担となり得ます。

病気やけがをした際の医療費の自己負担を軽減するために、医療保険やがん保険に加入するのもよいでしょう。

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働けなくなるリスク：就業不能保険でカバー

病気や怪我で治療が長引いたり重症化した場合、仕事ができなくなる可能性があります。

おひとりさまで収入面でカバーできる家族がいないと、生活費が工面できなくなる可能性があるので、このリスクに対処する必要があります。

会社員であれば、4日以上の継続的な休養期間に入って給料が支払われなくなると傷病手当が支給されます。

ただ、傷病手当金はお給料の約2/3となります。

その状態はずっと続くわけではなく、支給されるのは通算して1年半です。

それ以上の休養が必要な場合には、手当が受けられません。

また、この制度は会社員にのみ適用されており、自営業者は自ら備える必要があります。

働けなくなるリスクに備えるために、就業不能保険や所得補償保険などに加入するのも一つの方法です。

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老後資金が不足するリスク：個人年金保険や変額保険でカバー

おひとりさまであるからこそ、将来の不安に対する備えが不可欠です。

現代では平均寿命が延び、老後の期間も一層長くなっています。

独身かつ家族のサポートがない場合、老後において仕事を辞めた後の生活費を自分で用意しなければなりません。

支えあえる家族がいないことからくるこのリスクは深刻です。

退職後の収入が不足したり、医療費がかさんだりする可能性も考慮しなければなりません。

そのため、老後の生活費を確保するためには、積み立て型の退職金や年金、投資、貯金など、複数の手段で資産を築くことが重要です。

保険で対策をするなら、個人年金保険や変額保険などに加入することをおすすめします。

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介護が必要になるリスク：介護保険でカバー

おひとりさまは介護のリスクにも備えておいた方がよいでしょう。

というのも、頼れる家族がいないため、必然的に介護サービスを利用することが多くなり、それだけ多くの費用がかかる可能性があるからです。

もちろん公的介護保険を利用できるため、自己負担額は1〜3割で済みます。

しかし、介護度によって利用できるサービスの上限が決められており、それを超えると全額自己負担が必要です。

加えて家事支援・代行サービスや宅食サービスなど、生活に必要なサービスを利用する場合は、さらに費用がかかるでしょう。

施設に入居する場合は、施設の入居費用や月額費用などを支払わなければならず、おひとりさまに介護が必要になったときは出費が多くなりがちです。

所定の介護状態になったときに一時金や年金が支払われる介護保険に加入しておけば、経済的な面での不安は減らせるでしょう。

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おひとりさまにとって死亡保険の必要性は低い

おひとりさまなので、自分が生きていて生活するための保障は手厚く備えておかなければならないのは明白です。

一方、一緒に生活している家族がいないため、遺族の生活保障のために高額の死亡保険に加入する必要はないでしょう。

死後の整理費用として、葬儀代程度を残しておけば十分ではないでしょうか。

ただし、相続対策が必要な場合や扶養する家族がいる場合は、死亡保険に加入しておくメリットはあります。

おひとりさまが保険を考える時のポイント

おひとりさまが保障を考える時、どのような点に着目して検討すればよいのでしょうか。

この章では、おひとりさまが保障を考える時のポイントを分かりやすく解説します。

 

扶養家族はいるか

配偶者との離婚や死別、生涯独身など、おひとりさまになる理由はさまざまです。

おひとりさまであっても、別居している子どもや親を経済的に支えている人もいるかもしれません。

扶養家族がいる場合は、残された家族が生活に困らないよう、ある程度保障額の大きな死亡保険に加入しておいた方がよいでしょう。

就業不能保険や医療保険に加入する場合も、病気やケガで働けなくなり収入が減少すると家族の生活が苦しくなる可能性があるため、保障金額を高めに設定しておくことをおすすめします。

貯蓄はどのくらいあるか

貯蓄額によっては、そもそも保険に加入すべきかを検討してみる必要があるでしょう。

葬儀費用や病気やケガで入院した時の費用、老後の生活費用などが全て貯蓄で賄えるようであれば無理に保険に加入する必要はありません。

高齢になってから新しく保険に加入しようとしても、年齢や健康状態の関係で割高な保険にしか加入できない場合もあります。

一方、貯蓄が少ない人（数百万円程度）は保険に加入しておいた方がよいでしょう。

とくに老後生活に入ると収入源が限られるため、貯金を減らさないようにするためにも保険に加入する必要性は高いといえます。

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相続対策は必要か

おひとりさまでも、現金や不動産、有価証券など、多くの資産を保有している場合は相続対策をしておいたほうがよいでしょう。

全く親族や血族がいない場合は別ですが、基本的には誰かしら血縁関係のある人がいれば相続が発生します。

その際に何も相続対策をしていないと、親族間でトラブルが発生したり、相続税の負担が重くなったりするかもしれません。

親族に迷惑がかからないよう、最低限の相続対策をしておいた方がよいでしょう。

具体的には相続対策として、死亡保険を活用するのがおすすめです。

死亡保険金には「500万円×法定相続人の数」の非課税枠が認められているため、現金をそのまま残すよりも相続税の負担が軽くなります。

また、相続税の納税資金としても活用可能です。

どんな公的保障が活用できるか

おひとりさまに限った話ではありませんが、保険に加入する前に公的保障でカバーできる範囲についても確認しておきましょう。

民間の生命保険は、あくまでも公的保障でカバーしきれないリスクに備えるために用意するのが基本です。

たとえば病気やケガをしたときには、公的医療保険制度や高額療養費制度などを利用すれば自己負担額を一定範囲内に抑えられます。

一方で、差額ベッド代や先進医療などは公的医療保険でカバーできないため、民間の医療保険で備える価値がある部分といえるでしょう。

まとめ

本記事では、おひとりさまに必要な保障やおすすめの保険についてご紹介しましたが、自分にぴったりの商品を見つけるのは難しいかもしれません。

そんなときは保険の専門家に相談してみましょう。

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