掛け捨て生命保険の保険料相場は？保険料を抑える方法も解説

「掛け捨て生命保険の保険料は、月々いくら払うのが普通？」「みんなの平均（相場）と比べて、自分は払いすぎていないか不安…」

生命保険を検討する際に「相場」を検索し、他人がどれくらい支払っているのかを参考にしたいと考える方は多いでしょう。

しかし「相場」を基準に保険を選ぶのは必ずしも合理的とはいえない場合もあります。

この記事では、相場を気にしても意味がない理由や適切な保険の選び方、保険料を抑えるためのコツをわかりやすく解説します。

掛け捨て生命保険の「保険料相場」を気にしても意味がない3つの理由

掛け捨て生命保険の「保険料相場」を気にしても意味がない理由は、主に以下の3点です。

• 理由①：保険商品によって保障内容が微妙に異なるから
• 理由②：必要な保障額は人によって全く違うから
• 理由③：保険料は「目的」と「予算」のバランスで決めるべきだから

世の中の「平均」や「相場」に自分を合わせる必要は全くありません。

むしろ、相場を意識するあまり、自分には合わない過剰な保障や、逆に保障が足りない保険を選んでしまうリスクさえあります。

理由①：保険商品によって保障内容が微妙に異なるから

保険商品によって保障内容が微妙に異なる点が、相場を参考にできない一つ目の理由です。

「掛け捨ての死亡保険」と一口にいっても、商品は無数に存在します。

例えば、A社の定期保険とB社の定期保険を比較しても、保険期間、保障金額、加入年齢の条件は同じようにみえるかもしれません。

しかし、保険料払込免除・免責事由や割引の有無など、細かい部分に違いがあるケースも少なくありません。

医療保険の場合、さらに比較するのは難しく、1入院の給付限度額や、給付対象となる手術の種類などが異なるケースもあります。

単純に保険料の「金額」だけを比較して「A社は相場より安い」「B社は高い」と判断するのは誤りです。

A社が安い理由は、B社には付いている特定の保障が除外されているからかもしれません。

自分にとって必要な保障が含まれているかを吟味せず、表面的な「相場」との比較だけで商品を選ぶのは、本末転倒な結果を招く可能性があります。

理由②：必要な保障額は人によって全く違うから

必要な保障額は人によって全く違う、この点が相場を気にしても意味がない大きな理由の一つです。

保険は、万が一のことがあった際に、遺された家族や自分自身の生活を守るために準備するものです。

その「必要な金額」は、その人の置かれた状況によって大きく異なります。

「30歳・男性・死亡保障3,000万円」という同じ条件でも、背景が異なればその妥当性は全く変わります。

＜ケース1：30歳・独身・会社員・賃貸一人暮らし＞

この方にもしものことがあっても、経済的に困窮する家族はいません。

必要なのは、自分自身の葬儀費用や身辺整理の費用（一般的に200〜300万円程度）くらいでしょう。

このケースで死亡保障3,000万円に加入している場合、保険料は月額数千円かもしれませんが、その備えは「過剰」といえます。

誰のためにもならない保険料を、毎月払い続けている状態です。

＜ケース2：30歳・既婚・妻（専業主婦）・子供2人（3歳、0歳）・住宅ローン3,000万円＞

この方にもしものことがあった場合、家族の生活は一変する可能性があります。

妻と子供2人が今後生活していくための費用、子供の教育費、そして住宅ローンの残債が一気にのしかかります。

このケースでは、死亡保障3,000万円では「全く足りない」可能性が高いのです。

遺族年金や住宅ローンの団体信用生命保険（団信）を考慮したとしても、子供が独立するまでの約20年間、最低限の生活費と教育費を賄うには、5,000万円〜7,000万円程度の保障が必要と試算されるかもしれません。

このように、ライフステージ、家族構成、収入、住まいの状況（持ち家か賃貸か）、そして何より「誰にいくら残したいか」という価値観によって、必要な保障額は数千万円単位で変動する可能性があります。

個別の事情を無視した「平均額」にはほとんど意味がないのです。

理由③：保険料は「目的」と「予算」のバランスで決めるべきだから

保険選びは、突き詰めると「何のために（目的）、いくらまでなら払えるか（予算）」の2軸でしかありません。

「目的」とは、先ほどの例でいえば、「自分が死んだ後、子供が大学を卒業するまでの生活費と学費を賄うため」や「自分が病気で働けなくなった時、収入が途絶えても1年間は生活できる資金を確保するため」といった具体的なニーズです。

「予算」とは、現在の家計のなかで、無理なく継続して支払い続けられる金額です。

例えば、目的を計算した結果、「死亡保障5,000万円、就業不能保障（月額20万円）、医療保障（日額1万円）」が理想だと判明したとします。

しかし、その保険料が月額3万円になり、家計を圧迫してしまうようでは本末転倒です。

保険料の支払いのために、現在の生活が苦しくなっては元も子もありません。

その場合は、優先順位を決める必要があります。

• 「死亡保障は絶対だが、医療保障は貯蓄で賄える部分もあるから日額5,000円に減らそう」
• 「就業不能保障は、公的な障害年金も考慮して月額15万円に設定し直そう」
• 「保険期間を、子供が独立するまでの20年間に限定して保険料を下げよう」

このように、自分の家計（予算）と、守りたいもの（目的）を天秤にかけ、最適なバランスを探すのが基本的な保険の選び方と言えます。

目的や必要な保障額を計算しないまま予算（相場）ありきで保険を選ぶと、保障が足りない状態や、逆に保障が過剰で保険料を払いすぎている状態に陥る可能性があります。

データで見る！生命保険の保険料相場

ここまでは「相場を気にする意味はない」と解説してきました。とはいえ、世の中の人が一体どれくらい保険料を支払っているのか、参考としてデータを見てみたいという方もいるでしょう。

ここでは、公益財団法人 生命保険文化センターが実施した「2024（令和6）年度生命保険に関する全国実態調査」のデータを紹介します。

なお、紹介するデータは「掛け捨て型」だけでなく「貯蓄型（養老保険、終身保険、個人年金保険など）」もすべて含んだ平均値である点は留意してください。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター　2024（令和6）年度生命保険に関する全国実態

年間払込保険料（全体）

まず、世帯全体で年間にどれくらいの保険料を支払っているかを見てみましょう。

世帯年間払込保険料の分布（2人以上世帯）

年間保険料	世帯割合
12万円未満	17.8%
12～24万円未満	19.3%
24～36万円未満	15.7%
36～48万円未満	9.9%
48～60万円未満	6.7%
60～72万円未満	4.1%
72～84万円未満	1.6%
84万円以上	5.2%
不明	19.8%
平均	35.3万円

全世帯の平均は年間35.3万円、月額に換算すると約29,416円です。

最も多いボリュームゾーンは「12〜24万円未満（月額1万〜2万円）」ですが、「84万円以上（月額7万円以上）」という高額な保険料を支払っている世帯も5.2%存在します。

これは、経営者や高所得者層が、節税や資産承継の目的で高額な貯蓄型保険に加入しているケースが含まれるためと推測されます。

年間払込保険料（年齢別）

世帯主年齢	年間払込保険料
29歳以下	32.2万円
30～34歳	29.8万円
35～39歳	31.2万円
40～44歳	37.4万円
45～49歳	36.8万円
50～54歳	38.2万円
55～59歳	40.7万円
60～64歳	34.3万円
65～69歳	35.4万円
70～74歳	34.5万円
75～79歳	30.8万円
80～84歳	28.2万円
85～89歳	25.3万円
90歳以上	32.6万円

保険料の支払いは、子供の教育費や住宅ローンなどで支出がかさむ40代から50代にかけてピークを迎え、55〜59歳で平均40.7万円となっています。

その後、定年退職などを機に保障を見直したり、保険料の払込が満了したりするため、60代以降は減少傾向に転じることが読み取れます。

年間払込保険料（ライフステージ別）

必要な保障額はライフステージによっても異なります。

それに伴い払込保険料も、家族構成や子どもの年齢によって変動します。

ライフステージ(世帯主年齢)	年間払込保険料
夫婦のみ(40歳未満)	44.3万円
夫婦のみ(40～59歳)	32.1万円
末子乳児	24.7万円
末子保育園児・幼稚園児末	36.0万円
子小・中学生	37.6万円
末子高校・短大・大学生	40.2万円
末子就学終了	37.4万円
高齢夫婦有職(60歳以上)	36.7万円
高齢夫婦無職(60歳以上)	24.6万円

興味深いのは、「末子乳児」の世帯（24.7万円）が最も保険料が低く、子供の成長とともに保険料が増加し、「末子高校・短大・大学生」でピーク（40.2万円）を迎える点です。

子供が生まれた直後は、むしろ死亡保障の必要性が最も高まる時期ですが、実際にはまだ保険への意識が向いていなかったり、家計に余裕がなかったりする状況がうかがえます。

そして、教育費の負担が現実味を帯びてくる小・中学生以降に、慌てて学資保険（貯蓄型）や死亡保障の増額を見直す家庭が多いと推測されます。

また、「夫婦のみ（40歳未満）」が44.3万円と高い数値を示していますが、これは子供がいない（あるいはこれから）世帯で、夫婦それぞれの保障や、将来のための個人年金保険などを手厚く準備している層が含まれるためと考えられます。

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年間払込保険料（年収別）

世帯年収と保険料の支払額には強い相関関係があります。

世帯年収	年間払込保険料
200万円未満	15.1万円
200～300万円未満	17.0万円
300～400万円未満	21.4万円
400～500万円未満	25.3万円
500～600万円未満	29.5万円
600～700万円未満	32.2万円
700～1,000万円未満	39.9万円
1,000万円以上	55.4万円

年収が上がるにつれて、支払う保険料も増加しています。

年収1,000万円以上の世帯では平均55.4万円（月額約4.6万円）に達します。

これは、収入に余裕があるほど、保障を手厚くしたり、貯蓄型保険を資産運用の一環として活用したりする傾向が強まることが要因として考えられます。

保険金・給付金の相場は？

支払う「保険料」の相場だけでなく、受け取る「保険金（保障額）」の平均も見てみましょう。

これも「掛け捨て」に限らず、貯蓄型も含めた全体のデータです。

出典：生命保険文化センター「2024（令和6）年度生命保険に関する全国実態調査」

死亡保険金の平均加入額

保険金額	世帯割合
200万円未満	8.9%
200～500万円未満	16.4%
500～1,000万円未満	16.8%
1,000～1,500万円未満	17.4%
1,500～2,000万円未満	5.0%
2,000～3,000万円未満	10.6%
3,000～5,000万円未満	7.7%
5,000万～1億円未満	2.4%
1億円以上	0.3%
不明	14.4%
平均	1,258万円

死亡保険金の平均加入額は1,258万円です。

最も多い層は「1,000〜1,500万円未満」（17.4%）でした。

入院給付金（日額）の平均加入額

給付金日額	世帯割合
3千円未満	1.6%
3千～5千円未満	3.6%
5千～7千円未満	29.3%
7千～1万円未満	5.8%
1万～1万5千円未満	27.3%
1万5千～2万円未満	6.4%
2万円以上	6.9%
不明	19.1%
平均	9.9千円

入院給付金（日額）の平均加入額は約9,900円です。ボリュームゾーンは「5千〜7千円未満」（29.3%）と「1万〜1万5千円未満」（27.3%）の2つに分かれています。

近年は医療の進歩により入院日数が短期化する傾向にあり、高額療養費制度（後述）の存在も考慮すると、「本当に日額1万円もの手厚い保障が必要か？」という議論もあります。

一方で、差額ベッド代や食事代、諸雑費など、公的医療保険の対象外になる費用の負担に備えるために、最低でも日額1万円以上が必要だとする声も少なくありません。

生命保険文化センターの調査によれば、直近の入院時の1日あたりの自己負担費用は約2.1万円です。

また、入院1回あたりの自己負担費用の総額は平均19.8万円となっています。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター　リスクに備えるための生活設計

「掛け捨て型」と「貯蓄型」の根本的な違いとは

そもそも「掛け捨て型」と「貯蓄型」は何が違うのでしょうか。

比較項目	掛け捨て型	貯蓄型
主な目的	保障（万が一の備え）	保障 ＋ 貯蓄（資産形成）
保険料	貯蓄型より割安	掛け捨て型より割高
解約返戻金	ない、またはごくわずか	ある （払込期間中に解約すると元本割れのリスクあり）
満期保険金	なし	ある （養老保険など）
代表的な保険	定期保険、収入保障保険、医療保険	終身保険、養老保険、学資保険、個人年金保険

掛け捨て型は、その名の通り、支払った保険料が戻ってこない（掛け捨て）タイプの保険です。

その代わり、保険料は安価に設定されています。

目的は「保障」に特化しており、一定期間内に死亡したり、病気で入院したりした場合にのみ保険金が支払われます。

貯蓄型は、「保障」機能に加えて、将来のためにお金を貯める「貯蓄」の機能も併せ持っています。

保険期間が満了すると「満期保険金」が受け取れたり、途中で解約しても「解約返戻金」が戻ってきたりします。

その分、保険料は掛け捨て型に比べて高額です。

支払った保険料の一部が、保障（純保険料）と将来の積立（積立保険料）に充てられているイメージです。

貯蓄型の保険については、こちらの記事で解説をしています。
貯蓄型保険が女性におすすめな理由とは？女性が貯蓄型保険に加入する際の注意点も解説！

掛け捨て生命保険の保険料を抑える5つの方法

「相場」ではなく「自分に必要な保障」を基準にした上で、さらに保険料を合理的に抑えるにはどうすればよいでしょうか。

具体的な5つの方法を解説します。

 

方法①：公的制度でカバーできる範囲を理解する

保険料を抑えるためには、公的制度でカバーできる範囲を理解しておく必要があります。

日本は国の社会保障（健康保険、年金制度など）が充実しているため、保険料の負担を抑えるためには、公的補償で足りない部分を民間の保険で補うという発想が重要です。

特に知っておくべき公的制度は以下の2つです。

高額療養費制度

医療費の自己負担額が一定の上限（自己負担限度額）を超えた場合、超えた分の金額が払い戻される制度です。

上限額は、年齢や所得（標準報酬月額）によって決まっています。

例えば、70歳未満で標準報酬月額が「28万〜50万円」（年収約370万〜770万円）の方の場合、1ヶ月の自己負担限度額は「80,100円 ＋（総医療費 – 267,000円）× 1%」で求められます。

仮に、がんで手術・入院し、その月の総医療費が100万円（自己負担3割で30万円）かかったとします。

窓口で支払うのはいったん30万円ですが、この制度により、 自己負担限度額は「80,100円 + (1,000,000円 – 267,000円) × 1% = 87,430円」となります。

結果として、窓口で支払った30万円との差額（300,000円 – 87,430円 = 212,570円）は、後日払い戻されるのです。

つまり、この所得層の方であれば、1ヶ月にどれだけ高額な治療を受けても、実際の自己負担は9万円程度で済む可能性があります。（※差額ベッド代、先進医療費、食事代などは対象外）

この制度を知っていれば、「医療費が青天井にかかるのが怖いから」という理由だけで、日額1万円や2万円といった手厚い医療保険に入る必要はなくなるかもしれません。

遺族年金

国民年金または厚生年金に加入している人が亡くなった場合、遺された家族（一定の条件を満たす配偶者や子）に「遺族年金」が支給されます。

 

会社員（厚生年金加入者）で、子供が2人いる方が亡くなった場合、「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」の両方が支給されます。

この公的な遺族年金を考慮せずに、「子供2人を大学まで進学させるには1億円必要だ」と試算し、民間の死亡保険で1億円を準備しようとすれば、保険料の負担はかなり大きくなってしまうでしょう。

まずは、日本年金機構の「ねんきんネット」などで、自分にもしものことがあった場合に遺族年金がいくら支給されるのかを試算することをお勧めします。

その上で、不足する金額（生活費、教育費など）だけを、掛け捨ての収入保障保険などでカバーできるようにしておくと良いでしょう。

収入保障保険については、こちらの記事で解説をしています。
収入保障保険はやめたほうがいい？デメリットや就業不能保険との違いも詳しく解説

方法②：保障内容の一部解約を検討する

すでに保険に加入している方は、現在の保障内容がライフステージの変化に合っているかを見直しましょう。

例えば、子供が社会人になり経済的に自立した場合、それまで備えていた子供の教育費や生活費のための高額な死亡保障は不要になります。

仮に3,000万円の死亡保障を、葬儀費用分の500万円に「減額」するだけで、保険料の負担を大きく減らせるでしょう。

主契約（例：死亡保障）に付加されているさまざまな「特約」（例：入院特約、先進医療特約、がん特約など）の見直しも有効です。

加入時から時間が経ち、特約の内容が現在の医療事情に合わなくなっていたり、公的制度と保障内容が重複していたりする場合があります。

不要な特約を解約するだけでも、保険料の削減につながります。

人生の節目（就職、結婚、出産、子供の独立、退職など）は、保険の見直しに最適なタイミングです。

現在の自分にとって、本当にその保障が必要か、定期的に点検しましょう。

方法③：保険期間を見直す

保険期間（保障される期間）が長くなるほど、保険会社のリスクが高まるため、保険料は高くなります。

例えば、死亡保険について「なんとなく不安だから60歳まで」と設定している人は多いですが、その保障は本当に60歳まで必要でしょうか。

もし保険に入る目的が「末の子どもが大学を卒業するまで」であれば、必要な期間は「20年間」かもしれません。

保険期間を「60歳まで（30年間）」から「20年間」に短縮すれば、保険料は安く抑えられます。

特に、子どもがいる世帯の場合「収入保障保険」も検討してみると良いでしょう。

収入保障保険は、保険期間の経過とともに受け取れる保険金の総額が減っていく仕組みの保険で、定期保険よりも保険料は割安です。

子どもの成長につれて「残すべき生活費・教育費」は減っていくため、保障額が徐々に減るこの保険は、合理的に備えたい人に向いています。

関連記事
収入保障保険と生命保険はどっちを選ぶ？特徴と最適な選び方を解説

方法④：払い込み方法を変更する

保険料の払い込み方法には、毎月支払う「月払」のほかに、半年分をまとめて支払う「半年払」や、1年分をまとめて支払う「年払」があります。

一般的に、保険料をまとめて支払う（前払いする）と、保険料に割引が適用されます。

例えば、月払保険料が5,000円（年間60,000円）の保険があったとします。

これを「年払」に切り替えると、年額58,000円になるといった具合です（割引率は保険会社や商品によります）。

この場合、年間で2,000円、保険料が安くなります。

家計に余裕があり、1年分の保険料をまとめて支払うことが可能であれば、月払から年払（または半年払）に変更するだけで、保障内容は一切変えずに、支払う保険料の総額を削減できます。

反対に、現在「年払」にしていて、一度の支出が負担に感じている場合は、「月払」に変更して毎月の負担を減らすのも一つの方法です。

加入中の保険がどのような支払い方法に対応しているか、保険会社のコールセンターやマイページで確認してみましょう。

方法⑤：ネット型（ダイレクト型）保険を検討する

保険に加入する経路は、主に「対面（保険ショップや営業担当者）」と「インターネット（自分で申し込む）」の2種類があります。

インターネット上から自分で申し込みを進める保険は「ネット型（ダイレクト型）保険」と呼ばれます。

ネット型保険は、対面販売の保険に比べて、保険ショップの店舗コストや、営業担当者の人件費・手数料といった販売管理費がかからない分、保険料は割安な傾向があります。

自分自身で保険の知識があり、必要な保障（掛け捨ての定期保険や医療保険など）が明確に決まっている方であれば、ネット型保険を検討することで、保険料を大幅に抑えることが可能です。

関連記事
ネット保険は危険？デメリットや普通の保険との違いを解説

まとめ

掛け捨て生命保険の「相場」は、貯蓄型保険も含む全体の平均データからある程度推測できますが、保険選びの基準としてはほとんど役に立ちません。

というのも、実際に必要な保障額は家族構成や収入、貯蓄状況などによって大きく異なるからです。

「相場」を気にするのではなく、「何のために（目的）、いくらまでなら払えるか（予算）」を考えて保険を選びましょう。

とはいえ、自分に合った保険を選べるか不安な人もいるでしょう。

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