女性はどのタイミングで保険に入るべき？若いうちから保険に入るメリット・デメリットも解説

「女性が保険に入るタイミングがいつがよいのか」「若いうちに保険に加入するべきって本当？」このように考えている人も多いのではないでしょうか？

女性が保険に入るタイミングは、ライフステージごとに考える必要があり、一度加入してもライフイベントごとに見直しをすると安心です。

この記事では保険に入るタイミングや若いうちに加入したほうがよい理由などをわかりやすく解説します。

記事の終わりには、どのタイミングで保険に入ればよいかわかるため、ぜひ参考にしてみてください。

ライフステージから女性が保険に入るタイミングを考えてみよう

人生にはさまざまなライフステージが訪れます。

女性が保険に入るタイミングや保険種類はライフステージ、ライフイベントから考えてみましょう。

それぞれ解説します。

 

就職のタイミング

就職のタイミングは、経済的に自立し始める人が多くなる時期です。

そのため、けがや病気で働けなくなった場合に、生活が困らないよう保険で備えておく必要があります。

親が現役で働いている場合には、それほど手厚い保障はいりません。

しかし、実家を出て1人暮らしをしていたり、親が定年退職後だったりする場合は、自身の収入から治療費を捻出しなければならないため、手厚い保障に加入しておいた方がよいでしょう。

女性特有のがんは20代から徐々に増加していくため、考慮しておくとよいといえます。

また精神疾患の初回発生は10代〜20代前半に集中します。

精神疾患にも備えられる保険を検討しておくこともおすすめです。

自身の収入や家族状況を考慮し、その上でリスクと保障内容を比較検討することで、最適な保険を選べます。

参考：厚生労働省「早期支援・普及啓発の焦点」

結婚のタイミング

結婚は人生で重要なタイミングであり、二人三脚で人生を歩むスタートともいえます。

子なし夫婦であれば独身のときと保障の範囲はほぼ変わりません。

ただし、死亡保障は加入しておきましょう。

夫婦どちらかが専業主婦（主夫）で遺族になってしまった場合、当面の生活費や葬儀関連費用がかかります。

目安として500万〜1000万円程の死亡保障があると安心ですが、お墓の有無や遺族厚生年金などを考慮して保障額を決めることが大切です。

子あり共働きの場合

共働きで子どもがいる場合、夫婦2人の収入があっても、現在の生活費を2人で均等に負担しているのか、生活費の多くを夫が負担しているのかによって保障の範囲や保障額は異なります。

2人で均等に生活費を負担している場合は、夫婦2人とも就労不能保険や死亡保障も必要となります。

一方夫が生活費の大部分を負担しているのであれば、妻の死亡保障がそれほど手厚くなくてもよいといえるでしょう。

保障額は遺族年金や将来子どもにかかる教育費などを考慮して決めましょう。

また老後資金の準備をスタートさせることや、医療保険を充実させることも大切です。

子あり専業主婦の場合

子どもがいる専業主婦の妻の保障は、医療保険を充実させておきましょう。

病気やけがで長期の入院になった場合、夫は子育てと仕事を両立するために、現在と同じ時間の勤務ができない可能性が高くなります。

そのようなときに金銭的な負担が増えないように、備えておくことが大切です。

遺族年金や将来子どもにかかる教育費などを考慮して、夫の死亡保障や就労不能保険は手厚くしておくと安心でしょう。

妊娠のタイミング

現在は出産一時金として国から50万円が受け取れます。

しかし、この50万円だけでは出産費用を賄えない場合があります。

正常分娩の出産平均費用は、厚生労働省の「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和３年度の結果等について）」によると、平均値で46万7000円です。

もっとも高いのは東京で55万3021円、もっとも安いのは佐賀県35万1774円となっています。

このデータのみをみると正常分娩であれば出産一時金のみで賄える、もしくは少額の費用を追加すれば足りる可能性が高いといえるでしょう。

しかし異常分娩だった場合には、高額になる可能性があり、このときに医療保険に加入していると給付金が受け取れる可能性が高いといえます。

異常分娩の種類は以下のとおりです。

 

また医療保険の入院保障では切迫早産での入院費も給付金が受け取れるため、出産前の妊娠期間も安心です。

妊娠がわかってからでも、保険加入は可能ですが、すでに異常分娩が決まっている場合や病気の場合は保険に加入できません。

また加入できたとしても、条件がついてしまう可能性もあるため、早めに加入しておくと安心だといえるでしょう。

参考：生命保険文化センター「出産や育児への公的な経済支援を知りたい」
参考：厚生労働省「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和３年度の結果等について）」

出産後のタイミング

出産後は子どもの将来の学費資金や生活費を考慮して、死亡保障や就労不能保険の見直しをおこないましょう。

子どもが独立するまでの学費は文部科学省「令和3年度子供の学習費調査の結果を公表します」によると、幼稚園〜高校まで全て公立の場合、約574万円です。

一方すべて私立の場合、約1,838万円と大きな差があります。

さらに大学に進学する人は大学費用が上乗せとなります。

そのため、万一のことがあったときに金銭の問題で子どもが進路を諦めることにならないように、備えておく必要があるでしょう。

また子ども自身の貯蓄として、学資保険での積み立てをスタートすると安心です。

参考：文部科学省「令和３年度子供の学習費調査の結果を公表します」

子どもの独立のタイミング

子ども独立後は必要保障額が減少するため、死亡保障の見直しを検討しましょう。

死亡保障を減らし、医療保険と老後資金の備えを優先しておき、自身の将来のために保険を見直すと安心です。

女性特有のがんは50代60代がもっとも罹患率が高いとされています。

そのため医療保険と併せて、がん保険を上乗せして加入することもおすすめです。

また老後資金では定年後の生活費にむけて準備をしましょう。

老後資金は現金貯蓄だけではなく、外貨建て保険や投資信託などを活用し、資産運用も検討してみましょう。

老後のタイミング

人生100年時代といわれる昨今。

老後の暮らしは約30年と長く、医療保険に重点をおいておくと安心です。

以下の受療率のとおり60代以降では、入院した人や外来治療をした人が年齢にしたがって増加していくため、医療保険を終身型で準備しておくと安心です。

女性の受療率（人口10万対）

年齢層	入院数（人）	外来数（人）
60歳～64歳	1064	6113
65歳～69歳	1444	7951
70歳～74歳	1797	9649
75歳～79歳	2461	11527
80歳～84歳	3440	11847
85歳～89歳	4795	10728
90歳以上	6706	9248

また死亡保険金では「500万円×法定相続人の数」まで非課税限度額があるため、相続対策に保険を活用できます。

仮に子ども2人がいる夫婦の夫が亡くなった場合、法定相続人は子ども2人と妻になるため500万円×3人となり、1500万円までが非課税となります。

このように非課税枠も考慮したうえで死亡保障額を検討するのもよいでしょう。

参考：厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」
参考：国税庁「No.4114相続税の課税対象になる死亡保険金」

 

若いうちに保険加入を検討した方がよい理由

 

保険は加入したときの年齢によって保険料が変動します。

若ければその分安い保険料で加入できるため「若いうちに保険を検討したほうがよい」といえるでしょう。

ほかにも前述したとおり、30代からは健康上のリスクが高まります。

病気になってしまうと保険に加入できない可能性が高くなることや、加入できたとしても保険の選択肢が減少してしまい、割高な保険に加入することになるかもしれません。

また若いうちは貯蓄が少なく、けがや病気、万一のことがあったときの大きな支出に備えられないため、保障を持っておくことが安心です。

若いうちに保険加入を検討するデメリット

 

健康で保険を使う機会がなかった人は、保険料を支払ったことが無駄だと感じるかもしれません。

また将来的にインフレで「円」の価値が下がってしまうと、保険金の価値も目減りしてしまう可能性があります。

対策として資産を分散することも重要となるため、外貨建て保険を検討するのもよいでしょう。

女性が保険に入るおすすめのタイミングは？

女性が保険に入るタイミングは、ライフイベントのほかにも、何月に入ったらよいかといった悩みもあるかもしれません。

保険料を少しでも安く抑えたいと思う人は誕生日月の前に加入するのがおすすめです。

保険料は年齢が若いほど低く設定される傾向にあり、たとえ1歳でも、年齢が上がるごとに保険料が上昇します。

ただし、誕生日の前日に申し込みをしても保険会社の契約年齢の計算上、保険料が上がってしまう可能性があります。

多くの保険会社は誕生日月の前月までに契約すると、現在の年齢で契約ができるため、保険料が上がる前に保険に加入できるでしょう。

また誕生日が1日の人は前々月中の手続きが必要な場合があるため、注意が必要です。

ほかにも生命保険料控除をもっとも活用できる月から契約することも有効です。

保険は生命保険料控除が受けられ、一般生命保険料控除、介護医療保険控除、個人年金控除の3種類があります。

これらの控除を受けることにより所得税最高12万円と住民税最高7万円が控除できます。

生命保険料控除は、自身の課税所得と年間の保険料によって控除される金額が異なるため、生命保険料控除をもっとも活用できる月から契約するのもよいでしょう。

「自身の生命保険料控除の額を計算したいがよくわからない」という人は保険相談サービスを活用しましょう。

保険相談キャンペーンを実施しているサービスを下記にまとめているので参考にしてみてください。
無料保険相談サービスキャンペーンのまとめ！もらえる商品・謝礼や相談の注意点にも解説

女性が保険を選ぶときのポイント4つ

 

貯蓄部分は必要か

保険にはさまざまな種類があり、貯蓄性を兼ね備えた貯蓄型保険もあります。

貯蓄型保険は終身保険や養老保険、個人年金などが当てはまります。

保険料の一部を積み立てたあと、満期保険金や解約返戻金が受け取れるため、将来の老後資金の準備に役立ちます。

ただし貯蓄として加入している場合、終身型の場合でも最終的に解約しなければ解約返戻金を受け取ることはできません。

そのため保障が主目的の場合、保障と貯蓄をわけた方が安心といえるでしょう。

また契約途中に早期解約してしまうと元本割れの可能性が高いため、払い続けていける保険料かどうか確認してから契約することが大切です。

定期型か終身型か

保険には定期型と終身型があり、組み合わせが大切です。

定期型とは、10年や20年といった保険期間があらかじめ決まっている保険です。

定期型の方が終身型と比較して割安になりますが、期間が終わると更新や異なる保険に見直すなどするため、その時の年齢で保険料が再計算されます。

一方終身型は一度契約すると一生涯保障が継続される保険です。

保険料の変動もないので安心ですが、定期型と比較して保険料は高くなります。

どちらか一方ではなく、一生涯継続すべき保障は終身型、見直す予定のある保険は定期型など、保障によって組み合わせることが重要です。

保障額はいくら必要なのか

必要な保障額は現在の収入や家族構成、資産状況によっても異なります。

現在けがや病気で入院することになったり、働けなくなったりした場合にいくら必要なのかを計算しましょう。

保障額は1人ひとりの状況によって異なるため、平均額で保障額を決めてしまうと万一のときに保障が不足してしまう可能性があります

そのため、しっかりと自身の状況と照らし合わせて決めることが大切です。

女性特有の病気が保障対象になっているか

保険を選ぶときには、女性特有の病気が保障になっているか確認しましょう。

女性特有の病気は以下のとおりです。

 

女性特有のがんは30代から罹患率が上昇します。

近年は女性特有の病気に特化した特約を販売している保険会社が多くありますが、保障の範囲や定義は各社で異なります。

そのため給付条件や保障内容などをよく確認することも大切です。

女性の保険の選び方をもっと詳しく知りたい人はこちらの記事もご覧ください。

まとめ

女性が保険に入るタイミングは、ライフイベントやライフステージごとに訪れます。

それぞれのライフイベントによって必要な保障は異なるため、状況に応じて保険を検討すると、あなたに最適な保険が見つかるでしょう。

また若いうちに保険に加入するメリットは、多くあります。

健康でないと保険に加入できない可能性もあるため、ライフイベントにこだわらず保険は早めに備えておくと安心です。

保険の選び方は、あなたに合った必要保障額や女性特有の保障を比較することが重要です。

しかし、自身で計算したり他社を比較するのは大変と感じる方も多いでしょう。

そのようなときは、必要保障額の計算や他社の比較をサポートするみんなの保険アドバイザーに相談してみましょう。

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(※1)：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。