生命保険

2021.11.2

生命保険は本当にムダ?いらない理由と最低限入っておくべき保険を解説

生命保険がムダであるという主張の根拠や加入しておくべき人の特徴を具体的に解説します。

この記事の要約はこちら

●30代以降の保険加入率は8割と非常に高い
●保険不要論1:公的保険による保障があるから
●保険不要論2:貯金があるから
●保険不要論3:万が一の可能性が低いから
●保険不要論4:保険よりも投資の利率が高いから
●保険が必要な場合1:扶養家族がいる場合
●保険が必要な場合2:現時点で貯金が少ない場合
●保険が必要な場合3:自営業者の場合
●必要な保険と不要な保険を把握するためにも専門家(FP)に相談するとリスクが少ない

生命保険はムダという意見を耳にし、不安を感じている人もいるでしょう。
生命保険の種類は、大きく分けると死亡保険、医療保険、がん保険があり、死亡保険は死亡や高度障がい状態となった場合、医療保険は手術、入院等をした場合、がん保険はがんで手術、入院等をする場合に保険金(もしくは給付金)が支払われる仕組みです。
大きな金額が突然必要になった場合にご自身や家族の生活を守るためのセーフティネットの機能を持つ生命保険は本当にムダなのでしょうか?

本記事では、生命保険がムダだと主張する人の意見とその根拠を説明します。先にお伝えすると実際に一部の根拠には信憑性がありますが、全員に当てはまる理由ではありません。
本当に生命保険が必要な人の特徴や、加入するメリット・デメリットも合わせて解説するので、加入の判断や加入する場合に自分や家族にとって最適な生命保険を探すために役立ててください。

生命保険の年代別加入率

まずはじめに生命保険の年代別加入率から確認していきます。
20代は約6割の加入率となっていますが、30代以降は8割以上の人が生命保険に加入しており加入していない人の方が圧倒的に少ない結果となっています。
多くの人が加入する生命保険ですが、次に加入しない選択をする人の意見を整理していきましょう。

性別/年代   男性(%)   女性(%)
20代 58.5 59.9
30代 82.4 82.8
40代 91.0 89.0
50代 86.1 87.3
60代 82.9 84.5

※生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/令和元年度

生命保険がムダだと考える人の理由とは

生命保険をムダだと考える方の意見はこちら。

・日本には公的保険制度があるから
・何かあっても貯金で賄えるから
・生命保険が適用される保険事故に遭う可能性が低いから
・貯金性の保険よりも利回りが良い運用方法があるから

それぞれの主張とそこに潜む落とし穴について、順番に解説します。

日本には公的保険制度があるから

日本には充実した公的保険制度があるため、万が一の場合も賄えるという意見があります。
公的保険制度は国や地方自治体が整備した保険制度です。
全国民が義務加入する「国民健康保険」や、被保険者の死亡時に遺族へ定期的に年金を支払う「遺族年金」などがあります。

たしかに、日本の公的保険は他国と比べても充実していると言われます。
しかし、公的保険には注意しなければいけないポイントががあるのも事実です。

例えば、支払われる保険金が必要額に対して足りない可能性があります。
公的保険はあくまでも直接の病気やケガが対象のため、療養にかかる交通費・生活費は対象外です。
また遺族年金は「子どもがいる夫婦の片方が亡くなった場合」に支払われるため、受け取れない方も少なくありません。

死亡や大ケガなど万が一の事態では、誰しも心身が疲弊します。
必要最低限を保障した公的保険だけでは、こうしたストレスも含めてケアするには足りないでしょう。

何かあっても貯金で賄えるから

いざというときにも対処できるだけの貯金があれば、わざわざ生命保険に加入する必要はないかもしれません。実際、残された家族の生活費をすべて資産で賄える方はいます。
しかし多くの方にとって万が一の事態に対して貯金で備えることは、不可能ではないもののかなり難易度が高いのが実情です。

たとえば「子供が小さいのに大黒柱である父親が亡くなり多額の教育費を残された母親の稼ぎだけでは賄えない場合」「ケガや病気で働けなくなり収入が減ってしまう場合」「計算時と比べ持ち家の資産価値が下がり、予想額をカバーできなくなった」など多くのリスクが考えられます。

生命保険の必要保障額は「遺族の支出-遺族の収入」で求めますが、この必要保障額は被保険者の死亡時だけでなく、その後の遺族の独立・死亡時までの生活資金も含めて考えなければいけません。

一時的ではなく継続的なスパンで見るため、必要保障額はだいたい数千万円に及ぶことが多いです。金額も時々によって変動するでしょう。

貯金だけで備えたい方は一度ライフプランニングのプロに相談し、資産減少のリスクや特に高額な遺族支出の確認をした方が安心です。
本当に自分や家族の生活を支えられるだけの貯金が用意できているか、これを機会に考えてみてください。

生命保険が適用される保険事故に遭う可能性が低いから

生命保険の支払い事由に該当する保険事故は確率上ごくわずかです。
厚生労働省の簡易生命表(令和元年版)によれば、35歳男性の死亡率は0.066%と、同年齢の約1,500人に1人の確率です。
生命保険がムダであるという主張の通り、起きるかどうかわからない事態に備えることは一見無駄なように見えるでしょう。

ただし、保険事故の確率が低いとはいえゼロではない点に注意が必要です。
加えて、仮にあなた自身が事故を起こさない場合でも他人もそうとは限りません。

保険は「起きるかどうか」ではなく「起きた場合」に備えるものです。
言い換えれば、保険とは「日々の暮らしでは考えにくいリスクをあなたに代わって対処してくれるもの」とも言えるでしょう。

貯金性の保険よりも利回りが良い運用方法があるから

一部の死亡保険はもしもの際の保障に加えて、解約時に返戻金があるなど貯金性も持ちます。
年金保険などより貯金に特化した保険はあるものの、たしかにこれらより利回りのいい方法は存在します。
死亡保険の返戻率も低下傾向にあるため、貯金の意味で保険に入るメリットはより薄くなるでしょう。

純粋な利回りを重視する場合は直接投資などが適していますが、こうした運用は高いリターンと同時に高いリスクもあります。
安定を目指して投資する場合、今度はリスクの代わりに十分な金額が集まるまで時間がかかります。

ケガや病気はいつ起こるか予測できません。
利回りのいい運用だけで、もしもの資金を賄うにはタイミングが合わず資金が不足する可能性を考慮することが大切です。

生命保険に加入しなくてもいい人・加入すべき人の特徴を解説

リスクは誰しも起こる可能性がありますが、生命保険でリスクに備えるべき方とそうでない方がいます
以下で生命保険に加入しなくても危険性が低い人と、加入すべき人をそれぞれ確認しましょう。

生命保険に加入する必要が低い人

以下のような方は生命保険に加入してもメリットが薄く、ムダに感じるかもしれません。

1,独身で親族が少ない方
2,現時点で十分な資産がある方
3,会社などですでに保険に加入した方

1,独身で親族が少ない方
扶養する家族がないや保険金を残す親族がいない場合は、生命保険に加入する利点が大きいとは言えないでしょう。

2,十分な資産がある方
病気・ケガの場合も貯金からまとまったお金を拠出できるなら、保険で備える必要は薄いでしょう。
特にがん保険に関しては200万円程度の貯金があれば賄えると言われています。
しかし先進医療自由診療を利用する場合は金額が不足する可能性が高いため実際は多額の支出となる点に注意が必要です。

3,会社などですでに保険に加入した方
従業員に手厚い福利厚生を提供する企業もいます。自分の生活環境を鑑み、企業加入保険だけで十分に賄えるか判断しましょう。

生命保険に加入した方が安心を得られる人

生命保険に加入する必要性がある方は以下の通りです。

1,扶養家族がいる。特に子どもがまだ幼い方
2,現時点では万が一に対応できる貯金が足りない方
3,自営業者

1,扶養家族がいる。特に子どもがまだ幼い方
遺族の生活資金は子どもの自立やパートナーの死亡まで、長期間かかるものです。
貯金だけで用意するには時間がかかりますが、保険なら加入直後から保障が受け取れます。

2,貯金が足りない方
病気やケガは一度発生すると復帰まで時間がかかることも考えられます。
復帰までの期間を安心して過ごせるよう、保険で備えましょう。

3,自営業者
厚生年金など一部の社会保険には加入条件があります。
自営業者は条件を満たせない場合も多いため、民間保険で備える必要が正社員より高いでしょう。

生命保険に加入するメリット・デメリットを確認しよう

続いては、生命保険に加入する一般的なメリット・デメリットについて解説します。

生命保険のメリット

生命保険に加入するメリットは大きく以下の3つです。

1,万が一のときの保障が得られる
2,所得税・住民税の負担軽減になる
3,相続税対策としても有効

1,万が一のときの保障が得られる
責任開始日以降であれば、加入直後でも他の加入者と同じ保障が受けられます。
貯金が少なく自力で賄えない場合や、養育費など長期的にまとまったお金が必要な場合も安心です。
今貯金がなかったとしても大黒柱の死亡時やケガや病気で多額の費用が必要になった場合にお金を受け取れる点は生活する上では安心ですね。

2,所得税・住民税の負担軽減になる
払った保険料の一定額を「生命保険料控除」として所得税・住民税から差し引けます。
実際に払う税額が小さくなるだけでなく、同時に保障も得られるのでお得です。

3,相続税対策としても有効
相続人が受け取った死亡保険金は、法定相続人×500万円まで相続税の課税対象となりません。
死亡時は葬儀費用や資産の整理で予想以上に出費がかさむため、相続税の軽減は遺族の助けになるでしょう。

生命保険のデメリット

一方、生命保険に加入するデメリットは以下の3つです。

1保険料がかかる
2,払い込んだ保険料がムダになることがある
3,元本割れが発生するケースもある

1,保険料がかかる
保障を得るには所定の保険料を納める必要があります。

2,払い込んだ保険料がムダになることがある
定期保険など、支払った保険料が原則戻らない掛け捨て型の保険もあります。
保険金の支払いがなければ、保険料がムダに感じるかもしれません。

3,元本割れが発生するケースもある
元本割れとは、払い込んだ保険料の総額より解約返戻金や保険金が少ない状態です。
元本割れは中途解約時(お金が必要になりご自身で保険を解約する場合など)によく発生するため、これを避けるには一度加入した保険にずっと入り続ける事がベストです。また別の保障への組み替え(転換)をする事で元本割れを防ぐ事ができます。

生命保険がムダと感じている人でも加入している保険とは

上述したとおり、ほとんどの人には生命保険に加入する事をおすすめしますが、ごく一部の人には保険は不要なケースもあるようです。
しかし生命保険をムダだと感じる方も、一部の保険には加入しています。
この章では参考として、ムダと感じる人でも加入すべきおすすめの保険を3種類紹介します。

自動車保険

自動車保険は「自動車にまつわる事故が発生した場合、その賠償金を補償する保険」です。
生命保険をムダと感じる人でも、傷つけた相手を補償する対人賠償保険と相手の物を補償する対物賠償保険の2つは加入を強くおすすめします。
1億円を超える賠償請求も少なくないため、すべてを貯金で賄うことは難しいでしょう。

自動車の運転者は全員加入する「自賠責保険」では対人補償を補填できますが、相手の物や自分自身のケガは対象外です。
クレジットカードに自動車保険が付帯される場合もあるため、一度加入状況を確認しましょう。

火災保険

火災保険は火事だけでなく風災・水災など他の自然災害にも備えられるため、災害が多い地域は特に加入をおすすめします。
盗難など暮らしのリスクにも幅広く対応できるのが火災保険の特徴です。

ある程度自力でコントロールできる病気のリスクと違い、自然災害のリスクは予測できません。
住環境の急激な悪化は病気など他のリスクも誘発するため、火災保険への加入は他の保険料を抑える役目もあるでしょう。

社会保険

社会保険は公的機関や企業が用意する保険のことで、具体的には以下を指します。

・健康保険
・厚生年金保険
・介護保険
・雇用保険
・労災保険

国民健康保険や介護保険など義務加入もありますが、雇用保険や労災保険は対象の事業者でないと受けられません。
もし正社員や派遣社員として上記の保険に加入できるなら、民間保険の割合を調整することで月々の負担が軽くなる場合もあります。

生命保険は定期的な見直しが必要不可欠

生命保険は一度加入したら定期的にメンテナンスする必要があります
なぜなら、結婚や出産・子どもの自立など、ライフステージに合わせて必要な保障が変わるためです。
ムダな保険料を払わないためにも、大きなライフイベントや収入があった際は見直しをおすすめします。

「そのときに」必要な保障だけを確保できる点は保険見直しのメリットです。
加入保険を減らした場合、月々の支払額も減らせる場合もあります。
見直す際はまず現時点で必要な保障額を正しく算出しましょう。
クレジットカードの付帯保険や企業保険も合わせてチェックし、内容の重複(=払い過ぎ)がないか確かめることが大切です。

保険証書で注目すべきポイントが分からない・自分がどの保険に加入したか分からない場合は、保険のプロに相談しましょう。
自分や家族では気づかない盲点もカバーできる可能性が高いです。

生命保険はムダではない!自分にあう保険を探すことが大切

払った保険料が戻ってこない、十分な貯金があるからメリットが薄いなど、生命保険をムダに感じる理由は多くあります。
一方でリスクは時として予想を超えた負担となるため、自分ひとりの準備では限界があるでしょう。

生命保険をうまく活用し、ムダなくリスクに備えましょう
要らない保険や必要な保障が分からない方は、「みんなの生命保険アドバイザー」のプロに相談してはいかがでしょうか。厳選されたアドバイザーがお客様それぞれに合った保険選びをサポートします。

「生命保険はムダだと言われたし、解約した方がいいだろうか……」と悩んでいる方は、この機会に保険のプロに相談することをおすすめします。
急な予定変更も電話一本で対応できるので、ぜひお気軽にお申し込みください。

マネモのおすすめ保険相談サービスはこちら!