【実体験あり】保険のプロが入っている保険を大公開！入ってよかったと感じる条件とは？

新たな保険への加入や見直しを検討しているものの「種類が多すぎて違いがわからない」「営業トークばかりで、どれが本当に必要なのか判断できない」と感じている人は多いでしょう。

保険選びに迷いがちな初心者の方にとって、プロが実際に選んでいる保険は、良いお手本になるはずです。

本記事では、保険を知り尽くしたプロから選ばれている保険や、プロがどのような基準で保険を選んでいるのかを解説します。

本当に必要な保障を備えたいと考えている人は、参考にしてください。

保険のプロが入っている保険12選

生命保険から損害保険まで、保険のプロは一体どのような保険に実際に加入し、日々のリスクに備えているのでしょうか。

ここでは、保険のプロが選ぶ代表的な保険を12種類ピックアップし、それぞれの特徴を解説します。

 

1.収入保障保険｜遺された家族の生活を「毎月の収入」で支える

収入保障保険は、契約者（被保険者）が亡くなったり、高度障害状態になったりした場合に、残された家族に対して、毎月決まった額の給付金が保険期間満了まで支払われる生命保険です。

例えば、「毎月10万円」のように設定した金額が、まるで毎月のお給料のように遺族に支払われます。

＜プロが選ぶ理由＞

収入保障保険は、主に子どもが独立するまでの間の生活費や教育費など、遺族の生活資金を長期間にわたり安定的に確保することを目的とした保険です。

一般的に、子どもの成長など時間の経過とともに、万が一の際に必要となる保障額は徐々に減っていきます。

収入保障保険は、この点に着目し、受け取れる給付金の総額も保険期間の経過とともに減っていくように設計されています。

これにより、常に一定額の死亡保障を一時金で受け取るタイプの定期保険と比較して、保険料が割安に設定されているのです。

さらに、保険会社や商品によっては、喫煙状況や健康状態（血圧、BMIなど）が良好な場合に保険料が割り引かれる「健康体割引（優良体割引）」などの制度が設けられていることもあります。

収入保障保険は、無駄を省き、合理的な保障を求めるプロに選ばれている保険です。

収入保障保険については、こちらの記事でも解説しています。
収入保障保険はやめたほうがいい？デメリットや就業不能保険との違いも詳しく解説

2.定期保険｜必要な期間だけ手厚い死亡保障を確保できる

定期保険は、保険期間を一定期間（例えば10年間、20年間、60歳までなど）に限定した死亡保険です。

この期間中に被保険者が亡くなった場合、契約時に定めた保険金が支払われます。

＜プロが選ぶ理由＞

定期保険のメリットは、必要な期間だけ、割安な保険料で大きな死亡保障を確保できるという点にあります。

保険期間が満了すると保障は終了し、基本的に満期保険金や解約返戻金がない「掛け捨て型」であるため、同じ保障額の終身保険と比較して保険料を低く抑えることが可能です。

プロならではの着目ポイントとしては、ライフステージに合わせたピンポイントな保障設計が挙げられます。

例えば、子育て期間中の万が一の際の教育費や生活費、住宅ローンの残債などをカバーするために、子どもが独立するまでの期間だけ高額な保障を設定するといった活用法です。

健康状態が良好な場合や喫煙しない場合に保険料が割り引かれる「健康体割引」や「非喫煙者割引」などが用意されている商品も増えています。

収入保障保険と並び、必要な保障を必要な期間だけ確保するという合理的な考え方から、コストパフォーマンスを重視するプロに選ばれている保険です。

定期保険については、こちらの記事でも解説しています。
定期保険に向いている人の特徴とは？メリット・デメリットを解説！

3.終身保険｜一生涯の安心と貯蓄機能を兼ね備えた保険

終身保険は、その名の通り、保障が一生涯続く生命保険です。

解約しない限り、被保険者がいつ亡くなっても保険金が支払われます。

また、多くの場合、途中で解約した際には「解約返戻金（かいやくへんれいきん）」としてお金が戻ってくるため、貯蓄性も期待できるのが特徴です。

＜プロが選ぶ理由＞

終身保険は、万が一の保障を備えつつ、将来のための資金準備も同時に進められる保険です。

終身保険を資産形成のツールとして活用している保険のプロは少なくありません。

払込期間終了後に解約返戻率が増加するという特徴を活かして、あえて10年や15年といった短い期間で保険料の払い込みを終え、教育資金や老後資金として活用するプロもいます。

また、円建てよりも高い利回りが期待できる一方で為替リスクも伴う「外貨建て終身保険」を、資産分散やインフレ対策の一環としてポートフォリオに組み入れるプロもいます。

終身保険は、一生涯の安心という基本的な保障を確保しつつ、資産形成などにも取り組みたいプロに選ばれています。

終身保険については、こちらの記事でも解説しています。
「終身保険はいらない」って本当？必要性の高い人やメリット・デメリットを解説

4.就業不能保険｜働けなくなった時の「収入減少」に備える

就業不能保険は、病気やケガが原因で長期間働けなくなり、収入が途絶えてしまうリスクに備える保険です。

保険会社所定の就業不能状態になった場合に、毎月決まった額の給付金が一定期間支払われます。

＜プロが選ぶ理由＞

プロは、公的保障である障害年金や傷病手当金ではカバーしきれない生活費の不足分に備えるために、就業不能保険に加入しています。

プロが就業不能保険を検討する際には、まず「どのような状態になったら給付金が支払われるのか」という支払条件を細かく比較します。

例えば、精神疾患による就業不能状態を保障対象に含むか、身体障害状態の認定基準、あるいは「いかなる業務にも全く従事できない状態」といった就業不能の定義などを商品ごとに精査します。

また、必要な給付金額や給付期間を、自身の月々の生活費、貯蓄額、そして見込める公的保障額を差し引いて算出します。

さらに、働けなくなってから給付金が支払われ始めるまでの「免責期間」の長さもチェックするのがプロの視点です。

就業不能保険については、こちらの記事でも解説しています。
就業不能保険はいらないといわれる4つの理由｜必要な人の特徴は？

5.医療保険｜公的医療保険での不足分をカバーする

医療保険は、病気やケガで入院したり手術を受けたりした際に給付金が受け取れる保険です。

＜プロが選ぶ理由＞

日本の公的医療保険制度は手厚く、高額療養費制度によって医療費の自己負担額には上限が設けられています。

しかし、以下のように公的医療保険の対象外となる費用は少なくありません。

 

プロは、これらの実費負担や、長期療養に伴う収入減少のリスクを考慮して、医療保険に加入しています。

個々の状況に応じて保障をカスタマイズできるのも医療保険の特徴です。

例えば、会社員と比べて公的な休業保障が手薄くなりがちな自営業者であれば、万が一の入院に備えて入院給付金の日額を多めに設定することを検討するでしょう。

また入院日数が短期化しているというトレンドを踏まえ、実際の入院日数にかかわらずまとまった一時金が受け取れるタイプの医療保険を選ぶのもプロならではの視点です。

医療保険については、こちらの記事でも解説しています。
医療保険はいつ入るのがベスト？年代別の検討ポイントも知っておこう

6.がん保険｜経済的負担が大きい「がん治療」に特化して備える

がん保険は、その名の通り「がん」と診断されたり、がんで治療を受けたりした場合に特化して給付金が受け取れる保険です。

がん保険は大きく3種類に分けられます。

 

＜プロが選ぶ理由＞

がんは再発や転移のリスクが高い病気で、治療が長期化するケースも少なくありません。

入院期間自体は短いものの、定期的な通院が必要になることも多く、治療方法によっては経済的な負担が重くなることもあります。

また、治療に専念するために休職や離職を余儀なくされ、収入が大幅に減少してしまうリスクも無視できません。

このような「がん特有の経済的リスク」に備えるため、保険のプロは主に以下の3つの視点でがん保険の必要性を判断し、加入を検討します。

1.診断されたときにまとまった一時金を受け取れるか
がんと診断された初期の段階では、まだ具体的な治療方針が決まっていないこともあります。

そのため、どのような治療法にも柔軟に対応できるよう、使い道の自由度が高いまとまった一時金（診断一時金）が受け取れることを重視します。

一時金は、直接的な治療費だけでなく、当面の生活費の補填などにも充当できます。

2.複数回一時金や治療給付金を受け取れるか
がんの再発や転移、あるいは異なる部位への新たながんの発生といったリスクに備えるため、診断一時金が1回だけでなく複数回支払われるタイプを選ぶ傾向があります。

また入退院を繰り返したり、通院での治療が長期間に及んだりした場合でも、その都度治療給付金などが受け取れる商品を選んでいるプロもいます。

3.実費補償型も検討する
公的医療保険が適用されない先進医療や自由診療など、高額になりがちな最先端の治療も安心して選択できるよう、実際にかかった治療費を補償する「実費補償型」のがん保険も検討対象に入れます。

経済的な不安をできる限り軽減し、その時点で最善と考えられる治療を受けられるように備えているのです。

医療保険については、こちらの記事でも解説しています。
がん保険に入っておけばよかったと後悔する例は？貯金があれば不要？

7.個人年金保険｜「自分年金」でゆとりある老後生活をデザイン

個人年金保険は、老後に年金（年払いまたは一時金）を受け取ることを目的とした貯蓄型の保険です。

一定年齢まで保険料を積み立て、60歳や65歳以降に年金を受け取ります。

終身年金（生きている限り受け取れる）や、有期年金（一定期間受け取れる）などの受取方法があります。

＜プロが選ぶ理由＞

保険のプロは、以下の点を個人年金保険のメリットとして認識し、老後資金を着実に準備するための手段として活用しています。

 

支払った保険料に応じて所得税や住民税の負担を軽減できる「個人年金保険料控除」を活用すれば、実質的な手取り額を増やしながら効率的に老後資金を積み立てられます。

個人年金保険については、こちらの記事でも解説しています。
【初心者向け】個人年金保険とは？メリット・デメリットをわかりやすく解説

8.学資保険｜計画的に教育資金を準備できる

学資保険（こども保険）は、子どもの教育資金の積立てを目的とした保険です。

子どもの進学時期に合わせて祝い金や満期金が受け取れる仕組みになっています。

契約者（親）に万一のことがあった場合、以後の保険料が免除され、満期時には予定通り学資金が受け取れる仕組みもあるため、着実に教育費を確保できます。

＜プロが選ぶ理由＞

もっとお金を増やしたいなら他の投資方法もありますが、プロがあえて学資保険を選ぶのは、計画通りに必要な資金を準備することを重視するからです。

学資保険には以下のような特徴があるため、満期まで継続すれば確実に必要な資金を準備できます。

 

さらに、プロは返戻率（払った保険料に対して戻ってくるお金の割合）を少しでも良くするために、加入のタイミングや保険料の払い方にも工夫を凝らします。

例えば、子どもの年齢がなるべく小さいうちに加入し、保険料の払い込み期間を5年や10年といった短期間に設定するのです。

学資保険は、教育資金の準備において「お金を増やすこと」よりも、「計画通りに確実に貯めること」を重視するプロに選ばれています。

学資保険については、こちらの記事でも解説しています。
学資保険の選び方は？学資保険に加入するメリット・デメリットも解説！

9.変額保険|保障と資産形成を両立できる

変額保険は、保険料の一部が投資信託などの金融商品で運用されるタイプの保険です。

運用成果に応じて解約返戻金や死亡保険金が変動するため、預貯金より高いリターンを狙える一方、市場環境によっては元本割れのリスクもあります。

死亡保障については最低保証が設けられているケースが一般的です。

＜プロが選ぶ理由＞

変額保険は、万が一の死亡保障をしっかりと確保しながら、支払った保険料の一部を積極的に運用に回すことで、インフレリスクへの対応や将来の資産増加を目指せる点が特徴です。

保険のプロは、保障と資産形成の両立を考えたい場合、また、投資にも関心がある場合に、この変額保険を選択肢の一つとして検討します。

変額保険ならならではのメリットとしては「運用の手間がかからないこと」が挙げられます。

一度運用方針やファンドを決定すれば、日々の具体的な運用は保険会社や運用会社といった専門家が行うため、自分で直接株式の売買タイミングを判断したり、個別銘柄を分析したりする手間はかかりません。

学資保険については、こちらの記事でも解説しています。
変額保険とは？定額保険との違いや変額保険のメリット・デメリットを解説！

10.自動車保険｜カーライフに必須！万が一の事故に備える

自動車保険は、車の運転に伴う事故に備える損害保険です。

自動車を所有する人は必ず入る自賠責保険（強制保険）があります。

しかし、自賠責では対人事故を起こした場合の補償が少なく、対物事故における賠償や、車自体の損害に対する補償などはないため、任意加入の自動車保険にも加入するケースが一般的です。

＜プロが選ぶ理由＞

自動車事故は、一瞬にして高額な賠償責任を負う可能性があり、場合によっては人生を左右しかねません。

万が一が起きる可能性は少ないものの、実際に被害が発生した場合は莫大なリスクを負うことになるため、プロは自動車保険に加入しています。

プロが自動車保険を選ぶ際には、まず対人賠償保険と対物賠償保険の保険金額を「無制限」に設定します。

その上で、車の使用頻度などや貯蓄状況などを考慮し、人身傷害補償保険や車両保険を検討します。

保険料を比較検討する際には、従来の代理店型自動車保険だけでなく、インターネット経由で契約できるダイレクト型（ネット型）自動車保険も選択肢に入れて検討するケースが一般的です。

ただし、損害保険は生命保険に比べると請求手続きが複雑になりやすい側面があります。

そのため、保険のプロは単に保険料が安い商品を選ぶのではなく、事故対応や付帯サービスの充実度などを総合的に判断して、加入する保険を選んでいます。

自動車保険については、こちらの記事で解説をしています。
その自動車保険の加入、ちょっと待って！入ってはいけない保険ランキングとは！？

11.火災保険｜火災や自然災害から住まいを守る

火災保険は、住宅や家財（家具・家電など）を火災や自然災害から守る保険です。

火災だけでなく、落雷、風災（台風などの風被害）、水漏れによる水濡れ、盗難など幅広いリスクが補償対象となります。

持ち家の場合は火災保険加入が基本で、住宅ローン利用時には加入が条件にもなっています。

賃貸住宅でも、借主が火災保険（借家人賠償責任保険を含む）に加入し、自室からの火災が他戸に延焼した場合などの賠償に備えることが一般的です。

＜プロが選ぶ理由＞

火災の発生頻度は他の事故に比べて低いかもしれませんが、一度発生すれば生活の基盤を失いかねないほど損害が甚大になるリスクがあります。

日本では「失火責任法」という法律があり、隣家からの延焼（もらい火）で自宅が被害を受けても、失火者に重大な過失がなければ損害賠償を請求できないケースが一般的です。

また、近年では台風による風災や、集中豪雨による水災といった自然災害リスクも高まってきています。

つまり保険のプロは「自分の住まいは自分で守る」という意識で火災保険に加入しているのです。

プロが火災保険を選ぶ際には、まず自身の住環境のリスクを正確に把握することから始めます。

ハザードマップなどを活用して、洪水や土砂災害といった水災リスクが高い地域か、などを確認し、必要な補償範囲を過不足なく設定します。

例えば「マンションの高層階であれば水災リスクは低いため水災補償はセットしない」といった判断をすることは少なくありません。

さらに、日常生活におけるさまざまな賠償事故（例えば、自転車で他人にケガをさせてしまった、子どもがお店の物を壊してしまった、マンションで水漏れを起こして階下の住人に損害を与えてしまったなど）に幅広く備えるため、「個人賠償責任保険」を火災保険の特約としてセットするプロも多くいます。

12.地震保険｜地震から住まいを守る

地震保険は、地震による損害から自宅や家財を守る保険です。

火災保険では通常、地震や噴火、またはこれらによる津波を原因とする家屋の損壊や火災は補償されません。

そのため、これらの損害に備えるには、火災保険に付帯する形で地震保険に加入する必要があります（地震保険単独では契約できません）。

政府と保険会社が共同で運営する保険で、保険金額や支払い限度が法律で定められていますが、地震で住宅が全壊した場合などには最大で建物の火災保険金額の50％（上限5,000万円）、家財は火災保険金額の50%（上限1,000万円）まで保険金が支払われます。

＜プロが選ぶ理由＞

地震保険の保険料は決して安くありませんが、裏を返せばそれだけ地震のリスクは高いとも言えます。

日本は世界有数の地震多発国であり、例えば南海トラフ地震が今後30年以内に発生する確率は80％以上と言われているため、地震保険に加入している保険のプロは少なくありません。

地震保険の保険金額は、火災保険の保険金額の30％～50％の範囲内で設定することになるため「元の家を元通りに再建するための費用全額」を補償するものではなく、「当面の生活を再建するための資金」としての意味合いが強いことを理解した上で、必要な金額を設定します。

プロは、居住地域の地震リスクや、万が一被災した場合に自己資金だけで生活再建が可能かどうかを総合的に検討し、加入の必要性を判断しているのです。

【ライフステージ別】プロがおすすめする保険の組み合わせ

人生のステージが変われば、保障の必要性や優先順位は変わってきます。

保険のプロは、自分自身やお客様のライフステージに適した保険の組み合わせを考えています。

独身世帯

独身世帯に必要な生命保険は以下のとおりです。

 

独身の場合「保険は必要ない」と思われがちですが、最低限の備えは必要です。

例えば、高額な死亡保険に加入する必要性は低いですが、ご自身の葬儀費用程度を準備しておきたい場合は少額の終身保険を検討しても良いでしょう。

それよりも、独身の方が優先すべきは、自分自身の病気やケガに備える保険です。具体的には、医療保険やがん保険への加入をおすすめします。

入院や手術で働けなくなった場合の収入減にも備えられ、万が一の際に親など周囲に心配をかけずに済みます。若く健康なうちなら保険料も抑えられるため、早めに検討しておくのがおすすめです。

また、ご自身の収入で生活している以上、長期間働けなくなるリスクに備える就業不能保険も、貯蓄が十分でない場合には検討しておくと良いでしょう。

夫婦のみ世帯

夫婦のみ世帯に必要な生命保険は以下のとおりです。

 

夫婦二人だけの世帯では、死亡保障の必要性は夫婦の働き方によって変わります。

お互いに経済的に自立している共働き夫婦の場合、一方が亡くなっても残された側の収入で生活を維持できることが多いため、高額な死亡保険の必要性は低いかもしれません。

一方、どちらか一方が主な収入を担っている片働きの場合は、その収入のある側に手厚い死亡保障が必要です。

残された配偶者が生活に困らないよう、収入保障保険や終身保険で生活費や葬儀費用を準備しましょう。

医療保険やがん保険、就業不能保険は、夫婦ともに加入の優先度が高い保険です。

どちらかが大きな病気やケガをすれば家計への影響は避けられませんし、お互いを支え合うためにも医療への備えは大切です。

夫婦で将来の老後資金を計画的に準備するために、個人年金保険などを活用するのも良いでしょう。

子育て世帯

子育て世帯に必要な保険は以下のとおりです。

 

子育て世帯では、親（主に家計を支える大黒柱）に万が一のことがあれば、残された家族の生活や子どもの教育に大きな影響が出ます。

そのため、収入保障保険や定期保険で、子どもが独立するまでの生活費や教育費を確保しておいた方が良いでしょう。

合わせて学資保険で教育資金を計画的に準備しておくのも重要です。

また、親が病気やケガで働けなくなると、治療費の負担に加えて収入も減り、家計が苦しくなる可能性があるので、医療保険やがん保険も必要です。

加入すべき保険は多くありますが、限られた予算の中で最大限の安心を得られるように保障内容を設計するのがプロの考え方です。

定年前の世帯

定年前の世帯に必要な保険は以下のとおりです。

 

50代から60代の定年前後の時期は、子どもが独立し、住宅ローンの返済が終わるなど、家計に大きな変化が生まれる時期です。

このタイミングで保険の見直しをすすめるプロは少なくありません。

例えば、これまで手厚くかけていた死亡保障は、減額や解約を検討して良いでしょう。子どもが独立していれば60歳以降の生命保険はほぼ不要と考える専門家もいます。

ただし、配偶者の老後資金に不安がある、あるいは葬儀費用や将来の介護費用に備えたいといった場合は、終身保険を残しておくという考え方もあります。

医療保険やがん保険は、年齢とともに病気のリスクが高まるため、引き続き備えておく必要があるでしょう。

貯蓄が十分でない場合は、個人年金保険や介護保険など、老後の生活に備える保険に加入するのも一つの方法です。

50代以降は保険料も高くなりがちなので、現在の保障内容と保険料のバランスを見直し、本当に必要な保障に絞って加入しましょう。

【実体験】保険のプロが入っていてよかった保険とは？

筆者自身、生命保険と損害保険の業界で長年働いてきたこともあり、自分と妻の保険については必要性を考えて厳選しています。

現在の我が家（30代後半夫婦・子どもなし）が加入している保険の状況は、以下のとおりです。

 

子どもがいない現在の我が家では、私自身の死亡保障は収入保障保険のみにしています。

この保険を選んだ理由は、万が一私に何かあった場合でも、妻が経済的に困らない程度の生活費を毎月受け取れるように設定できるからです。

妻も働いているため、過度な保障は不要と考えました。同じ死亡保障でも、一定期間大きな保障を確保する定期保険ではなく、時間の経過とともに必要な保障額が減っていく収入保障保険のほうが、保険料を抑えつつ合理的に備えられると判断しました。

次に、がん保険は私と妻の両方が加入しています。

がん治療では、公的保険の対象とならない自由診療や先進医療を選択すると、治療費が高額になるケースがあります。

そのような場合に備えて、二人とも実際にかかった治療費が保障される実費補償型のがん保険を選びました。

さらに私は、県民共済にも加入しています。

県民共済は、月々数千円という手頃な掛金で、入院や死亡、障害など幅広い範囲を保障してくれる共済保険です。

少ない掛金でバランスよく備えられる点に魅力を感じ、加入を決めました。

これまで生命保険の給付金を使った経験はほとんどありません。

しかし、妻が2泊3日という短期間の手術で入院した際に、加入していた医療保険の給付金を請求したことがあります。

妻が加入していたのは、短期の入院でもまとまった一時金が受け取れるタイプの終身医療保険でした。

そのため、実際にかかった治療費だけでなく、本人が希望した個室の差額ベッド代金も、この一時金で十分にカバーできました。

入院した時期は、たまたま他の出費も重なっていたため「保険に加入しておいて良かった」と実感しました。

関連記事：保険は県民共済だけで大丈夫？最強って本当？メリット・デメリットを徹底解説

保険のプロはここを見る！加入時・見直し時に絶対外せない6つのポイント

保険のプロは、自分自身が保険に加入したり、定期的に見直しを行ったりする際に、以下のような点を重視しています。

 

1. 加入目的を考える

保険のプロは、「どの保険商品が良いか」という点から考え始めることはありません。最初に考えるのは「どんな経済的リスクがあるか」ということです。

 

具体的にリスクを洗い出し、発生確率や発生した場合の経済的な影響度を考慮します。

そして、リスクに備える最も適切な手段は何かを考え、その選択肢の一つとして保険を検討するのです。

そのため、保険以外の手段（貯蓄、投資など）でリスクに備えられると分かった場合は、保険に加入しないこともあります。

2. 複数の保険商品を比較検討する

保険のプロは、複数の保険商品を徹底的に比較・検討して加入します。

例えば「死亡保障ならA社の定期保険、医療保障はB社の終身医療保険、がん保障はC社のがん保険」というように、それぞれの分野で最も条件の良い保険商品を複数の会社から組み合わせて加入しているケースも珍しくありません。

各保険会社が得意とする分野や、その時々で競争力のある商品が異なるためです。

特定の営業担当者から勧められた商品だけで判断せず、保険ショップで複数の商品を比較したり、インターネットの一括見積もりサイトを活用したりするなど、多角的な情報収集と比較検討を心がけましょう。

3. 公的保障を活用する

保険のプロは、公的保障を最大限に活用し、不足分を補うように保険に加入します。

例えば、会社員の場合、病気やケガで治療が必要になったり、働けなくなったりしても、以下のような公的制度が利用可能です。

 

プロは、これらの公的保障でカバーされる範囲を正確に把握した上で、それでもなお不足すると考えられる部分を民間の保険で補うという考え方をします。

合理的に保険に加入するためには、まず自分が利用できる公的保障の内容を知ることが重要です。

4. 保険料と保障内容のバランスを考える

支払う保険料に対して、どれだけの保障が得られるのか、つまりコストパフォーマンスはプロが重視するポイントの一つです。

保険料が単に安いという理由だけで選ぶことはありません。いくら保険料が安くても、肝心の保障内容が不十分であれば、いざという時に役に立たないからです。

逆に、保険料が多少高めに感じられたとしても、それに見合うだけの充実した保障が得られると判断した場合、あるいは安い保険料で手厚い給付が期待できる場合には、加入を検討することもあります。

5. 保険会社の信頼性をチェックする

保険会社の「信頼性」もチェックします。どれだけ素晴らしい内容の保険でも、いざという時に保険金が支払われなければ意味がありません。

そのため、保険会社の経営の健全性や、保険金の支払い実績、顧客対応の質なども、プロは必ず確認しています。

保険会社の財務状況を示す指標の一つに「ソルベンシー・マージン比率」があります。

この比率は、通常の予測を超えるリスクが発生した場合の保険金などの支払能力をあらわす指標で、一般的に200％以上が一つの目安とされます。

また、第三者機関による保険会社の格付け情報や、実際に保険金を請求した人の口コミなども、保険会社を選ぶ際の参考になるでしょう。

6. 定期的な見直しをする

保険は「一度加入したら終わり」ではなく、ライフステージや社会情勢の変化に合わせて、見直しを行うことが必要です。

保険のプロは、以下のようなライフイベントに合わせて、保障内容の過不足をチェックしています。

 

これらのタイミングで、必要な保障額は大きく変動します。例えば、独身時代にはそれほど必要なかった死亡保障も、家族が増えればその重要性が増します。逆に、子どもが独立すれば、大きな死亡保障は不要になるかもしれません。

また、医療技術の進歩や新しい保険商品の登場など、保険を取り巻く環境も変化します。

定期的な見直しを行うことで、より有利な条件の保険に切り替えたり、不要な保障を整理したりすることが可能です。

保険は不要と考えているプロもいる

「できる限り保険には頼らず、自己資金で備えるべきだ」という考えを持つ保険のプロも、実は少なくありません。

保険の専門家としての立場と矛盾するように聞こえるかもしれません。しかし、彼らの主張には私たちが耳を傾けるべき点も多く含まれています。

ここでは、「保険不要派」のプロが掲げる主な主張と、それに対して私たちがどのように向き合うべきかを解説します。

保険不要派のプロが主張する3つのポイント

・「老後は高額な死亡保険より現金が役立つ」
子どもが独立した後は、高額な死亡保険は不要だと保険不要派のプロは考えます。

保険料を貯蓄や資産運用に充てる方が、老後資金を効率的に準備出来ると主張します。

特に60歳を過ぎると、大きな死亡保障はほとんどの場合で不要です。

それまでに加入していた保険を解約し、戻ってきた解約返戻金や浮いた保険料を、老後の生活費や医療費として柔軟に使える現金にする方が合理的という考えです。

・「公的医療保障が充実しているので民間医療保険の必要性は低い」
日本には高額療養費制度という公的医療保障があります。

高額療養費制度は、医療費の自己負担額がひと月の上限を超えた場合に、超えた分が払い戻される仕組みです。

そのため、十分な貯蓄があれば、民間の医療保険に頼らなくても医療費は賄えると、保険不要派のプロは言います。

実際に、数日程度の入院なら自己負担は数万円から十数万円で済む場合が多くあります。

また、がんのような病気でも、高額療養費制度のおかげで家計が大きく圧迫されずに済んだという声もあります。

・「保険での資産形成は効率が良くない」
保障と貯蓄を両立できる貯蓄型保険は魅力的に見えますが、資産を増やす手段としては効率が良くないと指摘するプロもいます。

保険料に保障の費用や保険会社の経費、代理店手数料などが含まれているため、投資信託などの金融商品よりも実際に運用に回す金額が少なくなりやすいからです。

保障と貯蓄は分けて考えるべきだと主張する保険のプロは少なくありません。

「保険不要論」とどうやって向き合うべき？

保険会社も利益を追求する企業であり、事業継続には利益が必要です。

そのため、統計的に見ると、多くの加入者が支払う保険料の総額は、受け取る保険金の総額より多くなるように商品が作られています。

「何でも保険で備えるのは得策ではない」というのは、保険の仕組みを知るプロならではの意見です。

とはいえ、平均的な収入の家庭が、あらゆる不測の事態に貯蓄だけで対応するのは簡単だけではありません。

特に、働き盛りで住宅ローンがあったり、子どもの教育費がかさんだりする時期は、家計に余裕がない場合も多いでしょう。

そのような状況で、世帯主に万が一のことがあると、収入が途絶えてしまい、生活が苦しくなってしまいます。

したがって、「保険は不要」という意見を鵜呑みにするのではなく、各家庭の経済状況、家族構成、ライフプラン、そしてどの程度のリスクなら許容できるか（リスク許容度）といった要素を総合的に考慮して、保険の必要性を判断すべきです。

「無料保険相談サービス」で保険のプロに直接相談してみよう

保険のプロでさえ、自分に本当に合った保険を探し出すには、時間と労力がかかるものです。

ここまで、プロならではの保険の選び方やおすすめの保険を紹介しましたが、「自分にはどの保険が必要なのかプロの意見を聞きたい」「現在の保障内容で十分か確認したい」と考えている人もいるでしょう。

そんな時は、無料の保険相談サービスを利用して、保険のプロに直接相談してみるのも一つの方法です。

最後におすすめの相談サービスを3つ紹介します。

保険見直しラボ

出典：保険見直しラボ

保険見直しラボは数々の保険相談ランキングで1位を獲得している人気の保険相談サービスです。

平均業界経験12.1年のアドバイザーの中から、担当者の紹介を行っています。

各アドバイザーは相談者のアンケート結果を基に点数評価されているため、質が高く、お客さま満足度も97.3%と高評価です。

対面・オンラインどちらの相談でも対応可能であり、面談をしてみて担当者との相性が悪かったり、無理な勧誘をされたりした場合でも、担当者を変更できる「イエローカード制度」があって安心して相談ができます。

 

ほけんのぜんぶ

出典：ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶは、これまでの累計申込件数は19万件（2021年4月現在）という実績があります。

保険商品の取り扱いも豊富で、30社以上の保険会社の取扱商品のなかから、自分に合ったものを選べます。

また、出張型保険相談サービスですので、自宅や近所のカフェなど、自分に都合のよい場所で面談できるのもメリット。

外出が難しい場合や、小さな子どもがいる方におすすめです。

 

 

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これまでの相談実績は25万件以上あり、相談に対する満足度も96%あります。

相談は何度でも無料で利用でき、納得できるまで提案を受けられ、オンラインでのご相談も対応可能です。

担当者の変更や中断を希望する場合、WEBサイトから連絡できる「ストップコール制度」を用意しています。

万一担当者の対応に不満があるときや、相性がよくないときも気軽に変更が可能です。

また同性のFPを希望(※1)できますので、同性同士話しやすい雰囲気の中、安心してご相談いただくことが可能です。

（※1）：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。

上記以外にキャンペーンを実施中の保険相談サービスについてはこちらの記事でまとめています。
無料保険相談サービスキャンペーンのまとめ！もらえる商品・謝礼や相談の注意点にも解説

【最大1500円分！？】保険相談でミスタードーナツがもらえるって本当？利用条件や注意点について解説