保険の乗り換えは気まずいと悩む方必見！気兼ねなく乗り換える方法や手順を解説します

保険を乗り換えたいと考えたとき、「今の保険担当者に申し訳ない」「断るのが気まずい」と感じる人は少なくありません。

しかし、保険の乗り換えは決して悪いことではなく、むしろ自分や家族の生活を守るための大切な選択肢です。

保険は長期間にわたる契約だからこそ、より自分に合った内容や負担の少ないプランを選ぶことが重要です。

そこで本記事では、気まずさを軽減しながら保険を上手に乗り換える方法や手順を紹介します。

乗り換えの手順や注意点、どうしてもやめられない時の対処法もあるので、ぜひ参考になさってください。

保険の乗り換えはしてはいけないのか？

保険を乗り換える際、多くの人が「担当者に申し訳ない」「断るのが苦手」といった気まずさを感じます。

本来なら納得がいかない状態で契約を続けるより、自分にとって最適な保険を選ぶのが最適な方法のはずですが、なぜそう感じてしまうのでしょうか。

この章では、保険の乗り換えが悪いことではない理由を解説します。

乗り換えすることは可能

契約者の都合で保険を乗り換えることは禁止されていません。

むしろ自身のライフステージや経済状況の変化に応じて見直すのが有益で、契約者の自由意思で選択が可能です。

保険は長期間契約する商品特性上、加入した当初は適切でも、時間が経つにつれて内容が自分に合わなくなる場合があります。

その時、異なる保険に乗り換えると、保険料を節約したり、必要な保障を強化したりできます。

また、保険は自由市場の商品であり、契約者には選ぶ権利があります。

一度契約した保険を見直し、他社の商品に切り替えても、違法ではありませんし、選択は契約者の責任とも言えます。

保険会社や担当者の気持ちを気にするのは自然ですが、自分や家族の安心を優先する方が大切です。

乗り換えは、適切な理由と準備があれば、前向きな選択肢といえます。

ただし、熟考せず安易な気持ちで乗り換えを検討する場合は要注意です。

新しい保険の内容をしっかり確認し、現在の保険との違いや解約時の影響（解約返戻金の減少や損失など）を十分に把握しなければなりません。

乗り換えを阻止するのは違法

保険の乗り換えは、契約者の自由な選択として認められており、これは法律でも保障されています（保険法第54条）。

一方で、保険会社や担当者が乗り換えを阻止しようとする行為は法的に問題になります。

たとえば、契約者に不安を与える発言で乗り換えを妨害する行為は、金融庁のガイドラインに抵触する場合があります。

また、解約をしようとする契約者に対して過度に圧力をかけたり、虚偽の情報を伝えたりすることは、契約者の意思を無視する行為で、信頼関係を損ねるだけでなく、法律違反になる可能性があります。

契約者が納得したうえで保険の乗り換えを行うのは、契約の自由の一環です。

乗り換えを検討する際は、冷静に状況を判断し、乗り換え阻止は気にせずに、自分に最適な選択をしましょう。

担当者に保険の乗り換えを伝えるのが気まずく感じるのはなぜか

乗り換えは違法でなくむしろ妨害する方が違法、という事は分かっていても、乗り換えることをつたえるのは気が重い、と思ってしまうのはなぜでしょうか。

本章では、気まずく感じる原因を明らかにします。

 

担当者が乗り換えを阻止してくる

保険の乗り換えを担当者に伝えるのが気まずく感じる理由の一つは、多くの場合、担当者が乗り換えを阻止しようとするためです。

あからさまに妨害するわけではなくても、「この保険を続けたほうがいい」「見直しはまだ早い」などと遠回しにやめないようお願いされるケースは少なくありません。

担当者にとって保険契約は重要な仕事の成果であり、解約や乗り換えは収入や実績に影響するため、できるだけ引き留めたい心理が働くのです。

また、担当者が親身になって対応してくれていた場合、契約者の方でも「断るのが申し訳ない」「関係が悪くなりたくない」と感じてしまうことがあります。

このような感情的な負担が、乗り換えを伝えることを難しくしているのです。

その結果、乗り換えを検討しているにもかかわらず、伝えるタイミングを先延ばしにしてしまい、適切な保険を選ぶ機会を逃してしまうこともあります。

しかし、保険は契約者自身の生活を守るものであり、最適な選択をする権利は契約者にあります。

担当者の感情に左右されず、自分や家族の利益を最優先に考え、必要であれば専門家に相談して円滑に乗り換えを進めることが大切です。

担当者が知り合いで気を遣ってしまう

保険の乗り換えを担当者に伝えるのが気まずく感じる理由の一つに、担当者が知り合いや友人である場合があります。

契約者の中には、親戚や友人、仕事関係で知り合った人から保険に加入した方も多く、その人間関係が影響して、乗り換えを切り出すのに気を遣ってしまうことがあります。

「断ったら関係が悪くなるのでは」「これまで親身に対応してくれたのに申し訳ない」という感情が、気まずさを強くするのです。

特に、知り合いの担当者が定期的に連絡をくれたり、誕生日や記念日に気遣いを見せたりしている場合、恩義を感じて乗り換えを伝えにくいと感じることがあります。

また、近い関係であればあるほど、保険を解約した後に顔を合わせる機会があることも不安材料となり、「今後の関係に影響するかもしれない」と心配する方も多いでしょう。

しかし、保険はあくまで自分や家族の生活を守るための契約です。

人間関係に気を遣いすぎて最適な保険を選べないのは、本来の目的に反してしまいます。

担当者との関係を心配するあまり、自分に不利な保険を続けるのではなく、必要であれば円満に乗り換えを進める工夫をすることが重要です。

なぜ担当者は乗り換えを阻止するか

保険の乗り換えを考えたとき、多くの契約者が直面するのは担当者からの反対や説得です。

なぜ、担当者は乗り換えを阻止しようとするのでしょうか。

その背景には、担当者の収入や業務上の都合が大きく関係しています。

この章では、担当者が乗り換えを阻止しようとする理由について詳しく解説し、その対応方法を考えていきます。

早期解約されるとペナルティがあるため

保険の乗り換えを担当者に伝えるのが気まずく感じる理由の一つは、担当者が解約によって受ける影響です。

特に契約後まもない時期に解約が発生すると、保険会社から担当者にペナルティが課される場合があります。

これは保険会社の報酬体系によるもので、早期解約があった際には、これまで支払われた手数料が減額されたり返還を求められたりする仕組みが一般的です。

そのため、解約や乗り換えが続くと、担当者の成績が悪化し、給与にも直接的な影響を及ぼすことがあります。

こうした事情から、担当者が契約者に乗り換えを思いとどまるよう説得したり、契約の継続をお願いしたりすることがよく見受けられます。

その態度に対し、契約者は「申し訳ない」「気まずい」と思ってしまうものです。

しかし、保険契約は契約者自身の生活やニーズに最適な内容を選ぶことが最優先です。

担当者の状況を理解しつつも、自分にとって本当に必要な保険を選ぶ勇気を持ちましょう。

クーリングオフはペナルティにならない

保険の乗り換えを担当者に伝える際、早期解約による担当者へのペナルティが気になることがあります。

特に契約後1年以内の解約では、手数料の返還や成績の悪化につながることが多く、担当者の給与にも影響を与える場合があります。

しかし、クーリングオフ制度を利用する場合は、こうしたペナルティは発生しません。

なお、クーリングオフとは、消費者が特定の契約を一定期間内に無条件で解約できる制度です。

クーリングオフは契約成立前に遡って契約を取り消す制度なので、保険料を支払う必要がなく、担当者の報酬にも影響はありません。

クーリングオフを利用するには、契約から8日以内（保険会社の規定によっては日数に差がある）に書面または電磁的記録で申し出る必要があります。

この期間を過ぎると利用できないため、事前に制度を理解し、必要に応じて迅速に対応できるよう準備しておきましょう。

早期解約が担当者に与える影響を気にするのであれば、クーリングオフを活用することで、気まずさを軽減しながら保険契約を見直すことが可能です。

クーリングオフの簡単な手順

書面によるクーリングオフは以下の手順で進みます。

1.クーリングオフの案内を確認
（通常、手続きの詳細や送付先が記載されている。）
2.解約の意思を示す書面（通知書）を作成
（契約者の氏名・住所、保険契約番号、解約の意思表示、契約した保険の名称を記載）
3.契約時に指定された送付先に、郵送で通知書を送付
（「特定記録」や「簡易書留」などを利用する方法がおすすめ。）

なお、クーリングオフは「電磁的記録」でも行えます。

その場合は、契約書面を確認し、電磁的記録によるクーリングオフの通知先や方法を確認しましょう。

手続き後は送信済みメールや、ウェブ画面上の完了画面のスクリーンショットを保存しておきましょう。

通知を受けた保険会社が契約解除の手続きを行うと、契約が正式に取り消されます。

費用が発生している場合には、保険料が返金されます。

なお、クーリングオフの申請は、ネット契約や法人契約だと適用外の場合もあるため注意が必要です。

また、書類送付が期日を過ぎると無効になってしまうため、対応は早めにしましょう。

担当者に連絡しないで乗り換えするには？

乗り換えを申し出るのが気まずい時は、担当者を介さず手続きを行いたいでしょう。

ただ結論として、どのルートで解約を進めた場合でも、基本的には担当者に連絡が入ってしまいます。

完全に担当者に知られず解約を完了させるのは、事実上難しいと考えておきましょう。

それでも、担当者と直接会話せずに手続きを進められるいくつかの方法があるので、本章で紹介します。

 

コールセンターに連絡する

保険の乗り換えを検討している際、担当者に直接連絡するのが気まずい場合は、保険会社のコールセンターを利用して手続きする方法があります。

コールセンターに連絡すると、担当者を介さずその場で必要な手続き書類を請求できます。

解約の手続き方法は保険会社によって異なり、電話だけで完了する場合と、書類の提出が必要な場合があります。

電話で解約が完了する場合は、オペレーターとの会話のみで手続きが進むため手軽です。

一方、書類の提出が必要な場合は、まずコールセンターで解約書類を取り寄せ、それを記入・返送する手続きが求められます。

手続きには多少の時間がかかるため、早めに動くことが大切です。

どちらの方法であっても、コールセンターを利用すれば担当者に直接伝えずに解約できるので、気まずさを避けつつスムーズに乗り換えが進められます。

保険会社によって手続きの流れが異なるため、まずはコールセンターに問い合わせて確認しましょう。

保険会社に直接問い合わせて手続きをする

保険を乗り換える際、担当者に直接連絡せずに手続きしたい場合は、保険会社に直接問い合わせる方法があります。

保険会社や支社、直轄の窓口に連絡すれば、手続きに必要な書類を取り寄せることが可能です。

この方法であれば、担当者と直接やり取りをせずに、手続きを進められます。

ただし、保険代理店を通じて加入した場合、解約の手続きは加入時の窓口でしか対応できないケースもあります。

代理店経由で手続きを進める際には、どこに連絡すればよいのか事前に確認しておくとスムーズです。

乗り換えの手順を紹介

連絡先がわかったところで、乗り換えの手順を紹介します。

コールセンター（電話）を利用する場合

コールセンターを利用する場合は、約款やパンフレットに電話番号が記載されているので、そちらに連絡を取りましょう。

電話をかける際には、「保険証券番号」が必要になるため、事前に準備しておくとスムーズです。

また、手続き中には本人確認が行われるため、本人確認書類や基本情報を用意しておくとよいでしょう。

コールセンターに連絡すれば、解約に必要な書類を手配してもらえます。

この書類が届いたら、指示に従って記入し、返送することで解約手続きが進みます。

一部の保険会社では電話で解約を完了できるケースもありますが、多くの場合、書面のやり取りが必要です。

そのため、手続きの詳細をしっかり確認し、早めに対応しましょう。

ネットで手続きする場合

ネットを利用して手続きをする場合は、保険会社の公式ホームページや専用アプリからログインしましょう。

マイページにアクセスすると、解約の案内が表示されていることが多く、その指示に従えば手続きが可能です。

ただし、すべての保険会社がネット解約に対応しているわけではありません。

一部の会社では、ネット上で手続きができず、書面での手続きを求められる場合もあります。

事前に公式サイトで対応状況を確認しておきましょう。

乗り換え時の注意点

乗り換えをしても契約者にペナルティはありませんが、保険が無くなることによる不利益はあります。

そこで本章では、乗り換え時に起こるいくつかの注意点を紹介します。

 

保険料は戻ってこない

保険を乗り換える際の注意点の一つに、掛け捨てタイプの保険料は原則として戻ってこないことがあります。

掛け捨て保険とは、死亡保険や医療保険などが該当し、毎月支払う保険料が保障や給付金のために使われる仕組みです。

このタイプの保険では、解約時に払い込んだ保険料の返還がないため、これまで支払った金額は乗り換え後の新しい保険には引き継がれません。

そのため、乗り換えを検討する際には、現在加入している保険の保障内容や保険料の払い込み状況をよく確認しましょう。

新しい保険の方が、条件が良いと判断しても、乗り換えによってこれまでの支払いが無駄になる可能性があるためです。

契約前に新旧の保険内容を比較し、損失を最小限に抑える計画を立てることが大切です。

積立てた分全額は戻ってこないか、支払った分よりも少なくなる

積み立てた保険料が全額戻ってくるわけではない、もしくは支払った保険料よりも少なくなる可能性がある点が乗り換えの注意点です。

これは、保険の運用にかかる手数料や、解約返戻金の計算方式によるものです。

特に契約後間もない解約では、支払った保険料よりも大幅に少ない返戻金しか戻らない場合があります。

これは保険会社が初期の運営費用を優先的に回収するためです。

また、長期契約を前提とした保険では、返戻金が徐々に増えていく設計のため、早期解約では不利になることが多いです。

保険を乗り換える際は、返戻金の額を事前に確認し、損失を最小限に抑えられるかを十分に検討しましょう。

同じ保険には戻せない

保険の乗り換えを行う際の注意点の一つは、一度解約してしまうと同じ保険内容を再契約できないという点です。

保険料は加入時の年齢を元に計算されているため、解約後に再度同じ保険に加入しようとすると、年齢が上がっているために保険料が高くなるケースがほとんどです。

契約時の条件や保険料が大きく変動し、解約後に再契約できたとしても当初の負担を取り戻すことが難しくなります。

また、保険商品やプラン自体が販売終了するなど、保険会社が同じ商品を取り扱っていないこともあります。

保険会社が商品を廃止した場合、同じ保障内容の保険を再契約することは不可能です。

新しい保険にするときは新契約が成立してから旧契約を解約する

保険の乗り換えを行う際の重要な注意点の一つは、新しい保険契約が成立してから旧契約を解約することです。

これは、万が一新しい保険が何らかの理由で契約できなかった場合に、無保険期間が発生しないようにするためです。

新しい保険を選ぶ際には、新契約が確実に成立し保険が開始されるまで旧契約を解約しないでおきましょう。

新しい保険の契約が成立し、保険証券が発行されたことを確認してから、既存の保険を解約する手続きを進めます。

これを逆に行うと、新しい保険が開始される前に旧保険が無効となり、その間に事故や病気が発生した場合、保障がない期間が生じてしまいます。

新しい保険契約が成立したことをしっかり確認してから解約手続きを行うことは、保険内容に不安を感じている場合でも重要です。

特に健康状態や生活状況に変更があった場合、別の保険会社で新たな契約を結ぶことが難しくなる場合もあるため、慎重に進めることが大切です。

どうしてもやめられない時に乗り換えしないで継続する方法

乗り換えは自由意思で可能とお伝えしてきましたが、実は乗り換えができないケースも存在します。

例えば、現在病気になっていたり、これまでに病気やケガをしたりして、保険を乗り換えられない、あるいは乗り換えで不利になってしまう場合です。

そのような時は乗り換えを選択すべきではありませんが、一時的あるいは継続的に保険料を払うのが大変になり、保険をやめたいと思うこともあるでしょう。

対処法として保険の乗り換えをせずに継続する方法を3つご紹介します。

保険料が高くて継続して支払えない時：減額

保険料が高くてこれからも継続して支払うのが困難な場合には、減額という方法があります。

減額とは、契約している保険の保障額や保険金額を減らす手続きを指します。

メリットは、新たな診査をすることなく保険の内容を変更し、保険料の負担を抑えられることです。

デメリットは、保障内容が縮小するため万が一の保障が薄くなる点です。

また、貯蓄型の保険の場合は、解約返戻金が減少する可能性があります。

一時的に保険料が支払えない時：自動振替貸付

自動振替貸付とは、保険料の支払いが不足している場合に、解約返戻金（積み立てられているお金）を一時的に借りて保険料を補う仕組みです。

この制度を利用すると、保険料未払いで保険契約が失効するのを防げます。

主に終身保険や養老保険、積立型の保険で利用できる仕組みです。

メリットは、自動で作動する仕組みなので、保険料が支払えていない場合でも契約が失効しない点です。

デメリットは、利息が発生する点です。

自動振替貸付を解除する際に利息も含めて支払いをするか、その時に対応しなければ、最終的に解約返戻金から差し引かれることになります。

一見便利な仕組みですが、貯蓄が目的で保険を契約している方は適用に注意が必要です。

なお、この自動振替は、自分が支払った保険料のうち積立に回った資金から振替えられていくため、積立が少ないと利用できない場合もあります。

完全に支払いができない・したくない時：払済

払済（はらいずみ）保険とは、現在加入している保険契約の保険料の支払いを停止し、それまでに支払った保険料や積み立てられた解約返戻金をもとに、保障額を減額した形で保険契約を継続する制度です。

この変更を行うと、将来的に追加の保険料を支払わずに、一定の保障を維持できるようになります。

メリットは、保険料の支払いが終了し、これまでの積立部分も無駄にならない点です。

デメリットは、当初の払い込みよりも短期間で終了させてしまうため、これまでの積立額を元に計算されていた保障内容や将来受け取れる金額が減少する点です。

払済も実行すると基本的に元に戻せないため、慎重に判断しましょう。

これら3つの方法を知っておくと、いざという時に役立ちます。

ただし、契約内容や実行時の保険の状態により、これらが利用できない場合もあるため、実施を検討する際は、担当者あるいはコールセンターに相談してください。

まとめ

担当者が知り合い、乗り換えを阻止してくるといった場合は保険の乗り換えを気まずいと感じることもあるでしょう。

保険の乗り換え手続きはコールセンターや保険会社に問い合わせることで、担当者と直接連絡を取らずに進められます。

ただし保険を乗り換えると、これまで掛けた保険料が戻らず、保障が亡くなる点に注意が必要です。

保険の減額や払済などさまざまな継続方法も踏まえたうえで、最適な選択をしましょう。

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