生命保険は子どもがいない夫婦に必要？考えるべきポイントと選び方も解説

子どもがいない夫婦にとって、生命保険の必要性をどう判断すべきか悩む人も多いのではないでしょうか。

収入やライフスタイルが安定していると「保険はいらないのでは？」と感じる一方で、病気や老後のリスクに備えるために、一定の保障は必要ともいえます。

この記事では、子どもがいない夫婦が生命保険を検討するうえでのポイントや、おすすめの保険の種類、選び方までを解説しますので、ぜひ参考にしてください。

生命保険は子どもがいない夫婦にとって本当に必要？

子どもがいない夫婦にとって、そもそも生命保険は必要なのでしょうか。

ここでは、生命保険の基本的な役割や、子どもがいない夫婦特有のライフプランにおいて保険が果たす役割について考えていきます。

生命保険の基本的な役割

生命保険は、主に下記の3つの役割を持ちます。

 

子どもがいる家庭では遺族の生活費確保が目的となることがほとんどですが、子どもがいない夫婦の場合、保障の対象は主に配偶者に限られます。

そのため、配偶者の生活費や医療費の支出が現実的にどれだけあるのかを把握することが大切です。

夫婦二人だけで暮らすライフスタイルでは、保険の役割や必要性も異なってくることを理解しておきましょう。

子どもがいない夫婦ならではのライフプランと保険の必要性

子どもがいない夫婦は、教育資金の負担がない一方で、老後に頼れる身内が少ないケースも見られます。

そのため、老後資金の準備や医療費への備えがより重要になることがポイントです。

また、相続の際には配偶者以外に財産が流れる可能性があり、その整理にも費用がかかることも覚えておきましょう。

こうしたライフイベントに対して生命保険は、医療保障や終身保険など、将来の安心につながる手段として活用できます。

家族構成に合わせた備えを考えることで、より現実的なライフプランが描けるようになるでしょう。

子どもがいない夫婦はいくらの生命保険に入っている？

子どもがいない夫婦が保険を検討する際、他の家庭がどれくらいの保障を準備し、いくら保険料を支払っているかは気になるところです。

ここでは、生命保険文化センターの「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」から「平均死亡保険金額」と「年間払込保険料」の2つの平均データを見ていきましょう。

子どもがいない夫婦の「死亡保険金額」の平均

生命保険文化センターのによると、「夫婦のみ」世帯における世帯主の平均死亡保険金額は以下の通りです。

• 夫婦のみ（40歳未満）：962万円
• 夫婦のみ（40～59歳）：1,350万円

一方で、子どもがいる世帯（例：末子が小・中学生）の平均死亡保険金額は約1,668万円でした。

この比較からも、子どもがいない夫婦は、子どもの教育費や養育費が不要な分、死亡保障額を抑える傾向にあることがわかります。

子どもがいない夫婦の「年間払込保険料」の平均

同調査によると、「夫婦のみ」世帯が年間に払い込んでいる保険料（個人年金保険を含む）の平均額は以下の通りです。

• 夫婦のみ（40歳未満）：44.3万円（月額 約3.7万円）
• 夫婦のみ（40～59歳）：32.1万円（月額 約2.7万円）

子どもがいる世帯（例：末子が小・中学生、平均37.6万円）と比較すると、40歳未満の場合、保険料の負担は少なくなる傾向にあります。

ただし、これらの金額はあくまで平均値です。実際に必要な保障額や適切な保険料は、片働きか共働きか、住宅ローンの有無、貯蓄状況によって大きく異なります。

子どもがいない夫婦で生命保険が不要なケース

すべての子どもがいない夫婦にとって、生命保険が必ずしも必要とは限りません。

収入状況やライフスタイルによっては、保険に頼らなくても将来への備えができているケースもあります。

ここでは、保険が不要と考えられる代表的なパターンを紹介しましょう。

 

共働きで十分な貯蓄がある場合

夫婦ともに安定した収入があり、生活費や将来の備えとして十分な貯蓄がある場合、生命保険の必要性は低くなります。

万が一どちらかが亡くなったとしても、残された配偶者が経済的に困窮するリスクが少ないためです。

医療費や介護費などの突発的な支出に備える資金も確保できていれば、掛け捨て型保険に加入し続けるよりも、自分たちで資産管理をしていく方が効率的という考え方もあります。

無駄な保険料を払うより、資産運用や貯蓄に回すという選択肢も検討すべきです。

それぞれが独立した家計管理をしている場合

近年では夫婦別々に家計を管理し、それぞれが独立した経済基盤を築いているケースも増えています。

このようなスタイルでは、一方が亡くなってももう一方の生活に直ちに影響が出ないことが多く、遺族保障を目的とする生命保険の必要性は限定的です。

特に貯蓄や収入のバランスがとれていれば、配偶者に対する死亡保険は不要と判断できることもあります。

ただし、遺産分割や介護の負担など、将来的なリスクを完全に除外できるわけではないため、一定の備えはあっても良いでしょう。

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公的保障でまかなえる場合

日本の公的保障制度には、健康保険による高額療養費制度や、年金制度による遺族年金・障害年金などがあります。

これらの制度をしっかりと把握しておけば、民間の保険に頼らなくても生活の基盤をある程度維持することができます。

現在の日本では、大きな病気や事故によって医療費が発生しても、自己負担額は一定に抑えられる仕組みが整っていることは周知の事実です。

ただし、公的保障ではカバーしきれない部分もあるため、どこまでを自助努力で補うかを見極めることが重要です。

保険に加入する前に、まず自分たちが受けられる保障内容を確認しましょう。

子どもがいない夫婦でも生命保険が必要なケース

子どもがいない夫婦であっても生命保険が必要になるケースもあります。

家庭の収入状況や将来の備えの有無によって、保険が重要な役割を果たすことがありますので、加入を検討すべき代表的な場面をご紹介しましょう。

 

片働きで一方の収入に依存している場合

夫婦のどちらか一方が働き、もう一方が専業主婦（主夫）またはパート勤務で収入が少ない場合、生命保険の重要性は高まります。

万が一収入を担う側に不幸があれば、生活の基盤が一気に崩れてしまうからです。

特に子どもがいない場合は、将来的に親族などの援助を受けにくくなることも考慮する必要があります。

そのため、万が一の際に生活費や医療費をカバーできるような死亡保険や就業不能保険を検討することが有効です。

住宅ローンや借入がある場合

住宅ローンを返済中の夫婦にとって、万が一の事態に備えて生命保険を活用するのは有効な手段といえます。

収入のある配偶者が亡くなった場合、残された側にローン返済の負担が重くのしかかるケースがあるからです。

団体信用生命保険（団信）に加入していればローンが完済されますが、それ以外の借入や生活費への補填も考えると、死亡保険などで備えることが重要です。

持ち家の場合は、住み続けるか売却を検討するかといった選択にも影響を与えるため、事前に話し合っておくことが望ましいでしょう。

老後資金の準備が不十分な場合

老後の生活には思いのほか多くの費用がかかります。

特に年金以外の収入源が乏しく、貯蓄も不十分な場合、生命保険を「貯蓄機能」として活用することも手段のひとつです。

個人年金保険や終身保険を利用すれば、計画的に老後資金を積み立てられますし、医療・介護など突発的な支出への備えとしても、保険が安心材料になります。

子どもがいない夫婦は将来の面倒を見てくれる存在がいない分、自分たちの老後を自力で守る準備がより重要なポイントです。

子どもがいない夫婦におすすめの生命保険の種類

生命保険が必要と判断した場合、どの種類を選ぶべきかは難しいところです。

夫婦のライフステージやリスクへの備え方によって、適した保険は異なります。

ここでは、子どもがいない夫婦にとって特に検討すべき保険の種類についてご紹介しましょう。

 

医療保険

病気やけがによる入院・手術に備える医療保険は、子どもがいない夫婦にとっても重要な選択肢のひとつです。

特に高額な医療費が発生した際に、貯蓄だけでは賄いきれないリスクがあります。

保障内容を見極め、自分たちの年齢や健康状態に合ったプランを選ぶことが肝心です。

無理のない保険料で、最低限の安心を確保しておくと将来の不安も軽減されるでしょう。

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就業不能保険

就業不能保険とは、長期間働けなくなった場合の収入減に備える保険です。

共働きでも、どちらかが収入の大部分を支えている場合、就業不能状態が長引くと家計に大きな打撃を受けかねません。

貯蓄でカバーできない場合には、一定期間の生活費を保障してくれるこの保険が役立ちます。

病気やケガは予測が難しいからこそ、働けなくなった場合の選択肢として、選ぶことも可能です。

特に自営業やフリーランスの人は公的保障が手薄なため、就業不能保険が役立ちます。

詳しくはこちらの記事もご覧ください。

死亡保険

死亡保険は、残された配偶者が経済的に困らないよう備えるための保険です。

片働きやローンのある家庭では特に検討すべき選択肢となります。

必要保障額は、生活費や葬儀代、借入返済額などをもとに見積もるのが基本です。

加入時の年齢や健康状態によって保険料が変わるため、早めに検討しておくと選択肢の幅が広がります。

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個人年金保険

将来の生活資金を少しずつ積み立てる手段として有効なのが、個人年金保険です。

老後に公的年金だけでは不安な場合、このような貯蓄型保険を活用することで計画的に資産を形成できます。

子どもがいない夫婦は将来的に頼れる人が少ない分、自立した老後を過ごすための備えが必要です。

基本的に一定期間まで資金を引き出せない仕組みのため、貯金が苦手という人にも向いています。

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介護保険

高齢期の介護リスクに備えるために、民間の介護保険の検討も重要です。

介護が必要になった場合、公的制度だけではカバーできない費用も少なくありません。

特に配偶者が先立った後の介護に備えるため、民間の介護保険で補うことで安心感が増します。

要介護状態に陥った際の一時金や、継続的な支給がある保険商品もありますので、自分たちに合った保障を選ぶと良いでしょう。

詳しくはこちらの記事で解説しています。

子どもがいない夫婦が生命保険を選ぶ際のチェックポイント

実際に生命保険を選ぶ際には、保険の種類だけでなく、保障内容や保険料とのバランスをどう取るかも大切な視点です。

ここでは、子どもがいない夫婦が保険を選ぶときに押さえておきたい具体的なポイントを紹介します。

 

保険料と保障内容のバランス

保障が充実している保険ほど、当然ながら保険料は高くなります。

しかし、必要以上の保障を付けてしまうと、家計の負担が増す原因になりかねません。

まずは、夫婦にとって『本当に必要な保障とは何か』を明確にしましょう。

そのうえで、無理のない保険料で適切な保障が得られるかを確認しながら、複数の商品を比較することが大切です。

特に定期型と終身型ではコストも設計も異なるため、ライフステージに応じた見直しも忘れないようにしましょう。

ライフプランに合わせた保険の見直し

保険は一度加入したら終わりではありません。

夫婦の年齢や収入、貯蓄状況が変わるにつれて、必要な保障内容も変化していきます。

たとえば、住宅ローン完済後や退職後には、保障額を減らすことで保険料の負担を軽くすることも可能です。

反対に、健康不安や収入減が見えてきた場合には、新たな保険への加入も視野に入れる必要があります。

定期的に保険証券を確認し、自分たちの現在の暮らしと照らし合わせて見直すことが、無駄のない保険活用につながります。

無料保険相談の活用

保険選びに迷ったときは、専門家への相談も有効です。

保険ショップやファイナンシャルプランナー（FP）による無料相談を活用すれば、夫婦に最適な保険の提案を受けることができます。

ただし、特定の保険会社に偏った提案にならないよう、中立的な立場でアドバイスしてくれる専門家を選ぶことが大切です。

複数の相談窓口を比較し、納得できるまで質問する姿勢も忘れないようにしましょう。

知識のある第三者の視点を取り入れることで、選択の幅がぐっと広がります。

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子どもがいない夫婦の生命保険の必要性は状況によって異なる

共働きや十分な資産があれば保険が不要なケースもありますが、片働きや老後資金が不十分な場合には、保障の備えが重要になります。

医療・介護・死亡・年金など、必要なリスクに応じて保険の種類を選ぶことがポイントです。

将来の安心のためにも、自分たちのライフプランに合った保険を見極め、必要に応じて専門家のアドバイスを取り入れることをおすすめします。

保険に関するアドバイスが欲しいという場合は、保険とお金の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談してみましょう。

ファイナンシャルプランナー（FP）は夫婦の将来の目標や家計の状況にあわせて、適切なアドバイスをしてくれます。

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（※1）：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。