一人暮らしに保険はいらない？最低限加入しておきたいおすすめの保険を紹介

保険は残された家族が生活に困窮しないために加入するものと考えている人が多いです。

そのため、一人暮らしの場合は保険は不要であると考えている人も少なくありません。

しかし、一人暮らしであっても必要な保険や加入をおすすめする保険があります。

そこでこの記事では、一人暮らしにおすすめの保険や年代に応じた加入すべき保険について紹介していきます。

一人暮らしの人が保険を選ぶ際に気をつけるべきポイントについても解説するため、これから保険を検討したい人の参考になるでしょう。

一人暮らしに保険はいらないといわれる理由

一人暮らしに保険はいらないとされる理由の1つに、自身が亡くなっても経済的な支援を必要とする遺族がいないことが挙げられます。

配偶者や子どもがいる場合は日常の生活資金であったり、子どもの教育資金などをカバーできるだけの保険が必要です。

しかし、一人暮らしの場合は扶養している親族がいないことも多く、自身に万一のことがあったとしてもお金を遺す必要がないと感じてしまうのです。

また、ケガや病気に対しても最低限の貯蓄と社会保障制度があれば、医療保険などにも加入する必要性が低いと感じる人も少なくありません。

一人暮らしにも備えるべきリスクがある

一人暮らしの場合は遺された家族がいないことや、最低限の貯蓄と社会保障制度を活用すれば保険は不要であると思われがちです。

しかし、一人暮らしの場合でも次のようなリスクが存在します。

 

一人暮らしの場合でも、万一の際には葬儀や火葬にかかる費用が発生します。

これらを遺された親族に負担させないためにも、小規模な生命保険や葬儀保険に加入しておくと安心です。

また、重い病気や重度のケガにより長期間働けなくなった場合は、生活費や医療費がかさむ可能性があります。

こうした場合に、社会保障制度だけでは賄えきれないケースも少なくありません。

そのため、一人暮らしといえども、それらをカバーできるだけの保険に加入しておく必要があるでしょう。

一人暮らしにおすすめの保険

ここからは、一人暮らしにおすすめの保険商品を紹介していきます。

おすすめできる主な保険商品は次のとおりです。

以下で詳しく解説していきます。

 

就業不能保険

就業不能保険とは、病気やケガによって長期間働けなくなった際に、毎月一定額を年金形式のように受け取れる保険です。

受け取れる期間は仕事に復帰できるようになるまで、または保険期間の満了までです。

画像引用：知るぽると くらし塾 きんゆう塾2020年夏号

会社員であれば病気やケガで働けなくなった場合、社会保険から傷病手当金などが支給されます。

しかし、傷病手当金の場合は休業4日目から通算で1年6ヶ月までと期間が設けられており、それ以降は支給停止となります。

また、支給額も賃金の3分の2までとなり、生活費を全額カバーできるものではありません。

そのため、傷病手当金だけでは療養生活に不安を感じてしまう場合は、就業不能保険への加入を検討しましょう。

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医療保険

医療保険は病気やケガでの入院や手術などにかかる費用を補うための保険です。

医療保険は入院1日につき1万円など、あらかじめ入院給付金日額を設定し、日額×入院日数分を受け取るというものが一般的です。

医療保険の給付金や保険金には、主に次のような項目が挙げられます。

 

前述でも解説したとおり、病気やケガで入院した場合でも、会社員であれば社会保障である傷病手当金などを活用できます。

他にも会社に有給が残っていれば短期的な休業に利用できるでしょう。

しかし、このような社会保障制度を活用できるものの、一定割合は自己負担となるほか、入院時の差額ベッド代や先進医療に要する費用は全額自己負担となります。

もし、病気やケガで長期間の治療が必要になった場合、社会保険だけではカバーできない高額な医療費が発生することも考えられます。

民間の医療保険に加入しておけば、高額な医療費が発生した際にも自己負担分を大幅に軽減できるでしょう。

終身保険

終身保険は、保険期間（保障期間）が一生涯続く生命保険です。

万一の際に死亡保険金が受取人に支払われる仕組みです。

画像引用：知るぽると 保険で貯めるメリットとデメリット

また、終身保険には貯蓄機能があるため、一定期間経過後に保険を解約すると、解約返戻金を受け取ることも可能です。

そのため、一人暮らしの場合でも資産形成として利用することも選択肢の1つでしょう。

また、いくら一人暮らしであるとはいっても、万一の際は葬儀費用が発生します。

葬儀費用は規模によって大きく異なりますが、数十万円から数百万円にものぼることが多いです。

したがって、あらかじめ自身の葬儀費用がどの程度かかるかを把握しておき、その費用をカバーできるだけの終身保険に加入しておくとよいでしょう。

そうすることで、親族に経済的な負担をかけずに済みます。

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がん保険

がん保険は文字通り、がんに備えた保険のことです。

がん保険は単独で加入できるタイプと、医療保険にがん保障が組み込まれたタイプがあります。

がん保険の保障は主に次のとおりです。

 

ただし、がん専門の保険のため、がん以外での入院や通院などは保障の対象外となります。

がん保険も医療保険と同様に社会保障制度を活用できるものの、一部は自己負担となるため、長期化した場合の経済的負担は大きくなりやすいです。

とくに、先進医療や自由診療は全額自己負担となるため、医療費が数百万円と高額となるケースも少なくありません。

例えば、重粒子線治療を実施した際の費用は約300万円にものぼることがわかっています。

これらの費用を貯蓄だけでカバーするのはかなりの経済的負担となるでしょう。

それを補うためにも、がん保険は一人暮らしであっても必要性が高い商品であるといえます。

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個人年金保険

個人年金保険は老後の年金原資を作るための保険で、一人暮らしの人にもおすすめです。

毎月一定額を積み立てていき、満期になったタイミングで年金として受け取ることができます。

この年金は、定年後の収入源として設計されており、退職後の老後資金を補助する役割があります。

総務省統計局の資料によると、65歳以上の単身無職世帯の平均手取額は11万4,663円であるのに対し、平均支出額は14万5,430円となり、3万768円の不足が生じることになります。

画像出典：総務省統計局 家計調査報告 家計収支編

このように、一人暮らしの場合であっても老後資金は不足しがちになるため、早い段階から個人年金保険に加入し、将来の老後資金を確保することが重要です。

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年代に応じて必要な保険は異なる

一人暮らしの場合でも、年代に応じて必要な保険は異なります。

ここからは、年代ごとで必要になる保険を紹介していきます。

20代

 

一人暮らしの20代では、医療保険や就業不能保険に加入しておくことをおすすめします。

20代は社会人になって年数が浅い人も多く、比較的貯蓄が少ない傾向にあります。

そのため、病気やケガで長期間入院した場合に経済的負担が重くなり、貯蓄ではカバーできない可能性があるでしょう。

また、自身に万一のことがあった場合に、葬儀費用程度の終身保険に加入しておくのも選択肢の1つです。

20代は比較的収入が少ない傾向にあるため、あまり割高な保険料に加入する必要はありませんが、葬儀費用程度をカバーできる終身保険に加入しておけば、万一の際にも親族に負担をかけさせずに済むでしょう。

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30代

 

一人暮らしの30代では、少しずつ収入や貯蓄額が増え始める時期になります。

それに伴い生活レベルも少しずつ向上していくことになるため、医療保険や就業不能保険に加入し、社会保障制度ではカバーできない部分をきちんと補えるようにしておきましょう。

また、30代で収入が上がり、生活に余裕が出てきた場合は将来のことを見越して終身保険への加入も検討しましょう。

40代

 

40代では勤続年数も長くなり、役職もついて収入が上がる人も多いかもしれません。

貯蓄もある程度確保できている人も増えているはずです。

そのため、ケガや病気で長期間働けなくなったとしても、ある程度貯蓄でカバーできそうな場合は就業不能保険は不要かもしれません。

もし、収入面や貯蓄面に不安がある場合は引き続き就業不能保険に加入しておくとよいでしょう。

また、40代からはがんに対するリスクにも備える必要があるでしょう。

40代からはがんの罹患率が高まってきます。

そのため、先進医療や自由診療などにも対応したがん保険への加入をおすすめします。

50代

 

50代になると、血糖値やコレステロール、BMIなどの数値が気になる年齢に差し掛かり、健康リスクが高まってきます。

そのため、医療保険やがん保険がこれまで以上に重要になるでしょう。

また、50代は老後生活が近づいてきているため、老後に向けた資産形成を進めていきたいところです。

具体的には個人年金保険や終身保険を活用して老後資金を積み立てていくことが有効です。

一人暮らしの人が保険を選ぶ際のポイント

一人暮らしの人が保険を選ぶ際に押さえておきたいポイントは次の3つです。

 

病気やケガに対する保障を優先する

一人暮らしの人にとってまず優先すべきことは病気やケガのリスクです。

配偶者がいる人と異なり、一人暮らしでは入院や介護が必要になった際にサポートする家族がいないことが一般的です。

そのため、通常よりも追加の費用が発生する可能性が高くなります。

したがって、病気やケガによる治療が必要になった場合に、金銭的な負担を感じることなく適切な治療を受けられる保険プランを選ぶことが重要です。

死亡保障は最小限に

一人暮らしの場合の死亡保障は最小限に抑えておくとよいでしょう。

夫婦2人や子育て世帯の場合は、遺された家族の生活を守るために死亡保障を準備しておく必要があります。

しかし、一人暮らしの人が亡くなったとしても、家族が経済的に困窮するケースは少ないため、死亡保障の優先度はそれほど高くありません。

そのため、一人暮らしの人が死亡保険に加入する場合、必要最低限の保障で十分といえます。

ただし、繰り返しになりますが、自身の葬儀代程度は保険でカバーできるようにしておきましょう。

また、貯蓄として終身保険を検討する場合は最大限に活用することをおすすめします。

預金口座で積み立てるよりも最終的なリターンが大きくなることもありますし、税制優遇も受けられ効率的に資産形成を進めていけるでしょう。

個人事業主は保障を手厚くしておく

今回は会社員のケースで解説してきましたが、個人事業主の場合は会社員よりも手厚い保障が必要となります。

会社員の場合ですと、傷病手当金などの社会保障が手厚くなっており、短期間であれば有給休暇の活用も可能です。

しかし、個人事業主の場合はこれらの制度を利用することができず、病気やケガで働けなくなった場合に収入が途絶えてしまいます。

そのため、個人事業主の場合は医療保険や就業不能保険への加入はとくに重要となるでしょう。

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一人暮らしでも定期的に保険の見直しを行う

一人暮らしであってもライフイベントは変化していきます。

そのため、変化が生じた場合は定期的に保険の見直しを実施しましょう。

例えば、転職や失業、会社の業績不振などで収入が大幅に減ってしまうこともあります。

このような場合は保険の見直しや家計の見直しを実施して、不要なコストを削減できるよう努めていきましょう。

ただし、その場合であっても医療保険や就業不能保険などは優先順位を高く保ち、極力コストカットの対象から外すようにすることです。

なお、同じような保険商品でも保険会社によって保険料や保障内容などは異なるため、ライフイベントに変化がなくても定期的に見直すことをおすすめします。

保険選びに迷ったらFPに相談！

一人暮らしの場合は「自身が亡くなっても遺された家族がいない」ということから保険はいらないと思われがちです。

しかし、一人暮らしの場合でも、万一の際には葬儀費用が発生します。

また、重い病気や重度のケガにより、長期間働けなくなった場合は生活費や医療費がかさむことがあるため、これらをカバーできるだけの保険が必要になります。

一人暮らしの場合は就業不能保険や医療保険に加入し、病気やケガへの保障を手厚くしておきましょう。

一人暮らしの場合であっても生活に変化が生じた場合は定期的に保険を見直すことをおすすめします。

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