50代で終身保険に入るならおすすめは？性別やライフスタイルに応じた選び方

50代で新たに生命保険に加入するなら、自分のライフスタイルに合うものを選びましょう。

同じ50代でも、人によって生活環境が異なります。

終身保険に入ることを決めたとしても、必要な保障の大きさや保険料の払込方法など、各自の条件に合わせなければなりません。

本記事では、50代が終身保険を選ぶ意味と、性別、ライフスタイル別にどのような終身保険がおすすめなのかを解説します。

終身保険への加入を検討している50代の人や、50代におすすめの終身保険を知りたい人は、ぜひ参考にしてください。

50代で保険に入ろうとする理由は？

最初に、50代の人が生命保険に入ろうとする理由について考えてみましょう。

なぜ生命保険に入ろうとするのか理由がわかれば、選ぶべき保険の種類や、満たさなければならない条件もはっきりするはずです。

では、考えられる理由について見ていきましょう。

 

さまざまなリスクに備えたいから

保険はそもそも何らかのリスクに備えるために加入するものです。

50代で新たに保険に入ろうとするのは、これまで実感のなかったリスクを強く感じるようになったからかもしれません。

ここでは50代で強く感じられるようになる4つのリスクについて紹介します。

 

死亡するリスク

50代になると、身近な人が亡くなる経験をする人が増えてきます。

厚生労働省が作成した令和3年簡易生命表によると、50歳の死亡率は男性0.24％、女性0.142％、59歳でも男性0.57％、女性0.265％とそれほど高くありません。

しかし、年齢が上がるほど死亡率が上がっていくため、親や親戚、職場の上司などを見送る機会は確実に増える年代です。

葬儀に参列する機会が増えると、家族を残して死ぬことがリアルに感じられるようになるのでしょう。

50代の死亡率は男女とも1％未満と低く見えますが、男性なら1,000人中2～5人が亡くなる計算です。

50代で大黒柱が突然亡くなると、残された家族は生活に困ります。

万が一に備えて保障が必要だと感じてもおかしくありません。

50代の生命保険事情については、こちらの記事で解説をしています。
50代は生命保険に毎月いくら払ってる？適正な金額にするポイントは？

参考：厚生労働省　令和３年簡易生命表の概況

病気にかかるリスク

50代になると、高血圧、糖尿病、脂質異常症といった生活習慣病にかかる人が急激に増え、心筋梗塞や脳血管疾患のリスクが高まります。

がんの罹患者が急激に増えるのも50代です。

生活習慣病はいずれも慢性疾患なので、定期的な通院が必要ですし、合併症によって治療が長引く可能性もあります。

50代は医療費の負担が大きくなる年代です。

厚生労働省の令和2年患者調査によると、50代の受療率（医療機関に入院や外来通院する人の割合）は、入院が男女とも1％未満、外来が男性3.6～4.4％、女性5.0～5.9％でした。

まだ50代のうちはそれほど高い数値ではありませんが、入院も外来も年齢が上がるほど受療率が高くなっていきます。

徐々に医療費がかかるようになっていくことを覚悟し始める年代なのかもしれません。

50代で保険に加入するのは、同世代が病気にかかるケースが増え、他人ごとではないと感じ始めるからなのでしょう。

50代のがん保険ついてはこちらの記事で解説をしています。
50代でもがん保険は必要？必要な理由と加入する際の注意点を解説！

参考：厚生労働省　令和2年患者調査

要支援・要介護のリスク

50代になると、親など身近な人が要支援や要介護に認定されるケースも増えてきます。

実際、どれくらいの人が要支援や要介護に認定されているのでしょうか。

厚生労働省の介護給付費等実態統計月報と総務省人口推計月報の令和4年10月のデータから、年代別に要支援1から要介護5に認定された人の割合を計算してみましょう。

各年代の要支援・要介護認定率は以下のようになりました。

年代別　要支援1から要介護5に認定された人の割合
40～64歳	0.3％
65～69歳	2.0％
70～74歳	4.1％
75～79歳	8.6％
80～84歳	18.4％
85～89歳	37.1％
90～94歳	59.1％
95歳以上	84.6％

要支援・要介護の認定率は80歳を超えると急激に増え、90代前半で約6割、95歳を超えると8割以上が認定者になります。

50代で親の介護を担う身になると、自分が将来介護される側になることも想像するようになるようです。

保険に加入するのは、長生きすることを見越して、要支援・要介護になった場合に備えておく必要があると感じるからかもしれません。

所定の要支援・要介護状態にならない可能性もあるのですが、介護してくれる家族に迷惑をかけたくない気持ちから保険に入ることを考えるのでしょう。

参考
厚生労働省　介護給付費等実態統計月報（令和４年10月審査分）
総務省統計局　人口推計（2022年（令和4年）10月1日現在）結果の要約

働けなくなるリスク

50代になると、若いころよりも病気やケガをしやすくなったり、若いころのようには身体が動かなくなってきたりします。

これまで通り働けなくなったらどうしようという不安を感じることもあるでしょう。

特に、自営業や個人事業主の人が加入している国民健康保険には傷病手当金制度がないため働けなくなったら大変です。

定年後、年金が出るまでのつなぎで働く場合は、それまで公的保障が大きい働き方をしていた人も他人ごとではなくなります。

50代は定年後のことも考え始める年代で働けなくなるリスクを痛切に感じる人も増えるのでしょう。

病気やケガは短期で治るものばかりではありません。

長期療養が必要な病気・ケガ、精神疾患などで働けなくなると、無収入状態が長く続いてしまうこともあり得ます。

病気やケガが治っても、元通りの収入を得られるようになるまで時間がかかることもあるでしょう。

貯蓄だけでは不安だと感じて保険に入ろうとするのかもしれません。

個人事業主・フリーランスの方はこちらの記事も参考にしてください。
個人事業主・フリーランスにおすすめの保険は？ 必要性も詳しく解説

教育資金が必要だから

結婚年齢が上がっている分、子どもの手が離れるのも遅くなってきています。

50代で学生の子どもがいる家庭も少なくありません。

子どもがいる家庭で、特にお金がかかるのが高校進学以降です。

日本政策金融公庫の令和3年度教育負担の実態調査結果によると、子ども1人当たりの入学費用と在学費用を合わせると、高校3年間で平均261.8万円、大学に進学した場合はそれに680.7万円が上乗せされ、累計の平均は942.5万円です。

進学のために塾に通ったり習い事をしたりする場合はさらにお金がかかります。

大学進学にあたり、子どもが一人暮らしを始めた場合は、仕送りもするでしょう。

自宅外通学者への仕送りは年間平均95.8万円です。

家計を支える人が万が一死亡したり、働けなくなったりした場合、子どもの進路に影響が出ます。

教育資金が途絶えることが、その後の子どもの人生を変えることにつながりかねないと思い、保険加入を検討するのでしょう。

参考：株式会社日本政策金融金庫　～令和3年度「教育費負担の実態調査結果」～

老後資金の不足に備えたいから

総務省統計局の令和3年度家計調査年報（家計収支編）によると、家計支出の平均額は単身世帯で1ヶ月当たり約15万円、2人以上世帯で約28万円です。

平均寿命は男性81.47歳、女性87.57歳ですから、平均寿命以上に生きると考え、60～90歳の30年間、それまでと同レベルの生活を維持するとしたらいくらかかるのかを計算してみましょう。

単身世帯は5400万円、2人以上世帯は1億80万円にもなってしまいます。

もちろん、2人以上世帯には3人家族、4人家族なども含まれるため、老後に夫婦だけで生活する際はそこまでかかりません。

とはいえ、65歳以上の無職世帯でも1ヶ月当たりの消費支出額は単身世帯で約13万円、夫婦2人世帯で約22万円ですから、年金を満額もらっても支出額が収入額を上回ってしまうことを想定しておく必要があるでしょう。

年齢が上がると、生活費以外にも医療費や介護費が余分にかかる可能性があります。

定年後も働いて収入を得るつもりでいても、現役時代よりも収入が減るのが一般的です。

50代で保険に入るのは、老後について考え始め、資金不足を実感するからでしょう。

参考：総務省統計局　家計調査年報（家計収支編）2021年（令和3年）

50代で終身保険に加入するメリットとデメリット

50代で入る生命保険として終身保険を選ぶ人が少なくありません。

50代で終身保険を選ぶことにはどのようなメリットとデメリットがあるのでしょうか。

ここからは、50代で終身保険に加入するメリットとデメリットについて解説します。

50代で終身保険に加入するメリット

まずは50代で終身保険に加入するメリットの方から見ていきましょう。

50代の人にとってメリットと言えそうなのは以下の3点です。

 

必要な保障額が小さい

世帯主の必要保障額を計算するときは、扶養家族全員の年齢や将来必要となる子どもの教育費、世帯主が亡くなった後の生活費などを基準にします。

世帯主が50代の場合は、扶養家族が配偶者だけ、あるいは配偶者と成人した子どもというケースが多いのではないでしょうか。

子どもの養育が終わっていれば、子どもの教育費や生活費は計算から外せるので、必要な保障額はかなり小さくなります。

まだ養育中の子どもがいる場合でも、数年後には扶養から抜けることを想定できるため、子どもの教育費や生活費の総額は世帯主が20代～40代の世帯ほど高額にはなりません。

将来にわたって必要な保障が配偶者の生活を支えられる金額だけでよければ、保障額はかなり低くなるはずです。

保険を転用しやすい

終身保険は返戻率が高く、貯蓄性に優れている保険です。

保険料払込終了後は払い込んだ保険料の総額よりも解約返戻金の方が高くなります。

そのため、まとまった資金が必要になったときには、解約して返戻金を受け取る前提で加入する人も少なくありません。

解約したらそれ以降の死亡保障はなくなりますが、目の前の生活を優先せざるを得ない状況になれば仕方がありません。

老後の生活費やリフォーム費用などにも転用できる終身保険は、不測の事態への備えとして頼りになります。

医療保険や介護保険などは、条件をすべて満たすまで保険金が支給されません。

そのようなときも、終身保険を解約すれば、返戻金を医療費や介護費用に転用できます。

相続対策として有効

終身保険に限らず、生命保険は加入時に死亡保険金の受取人を指定します。

加入後も受取人の変更は可能です。

しかも、生命保険の保険金は非課税で、なおかつ固有財産となるため、遺産分割協議の対象外になります。

つまり、相手に残したい金額で終身保険に入れば、渡したい相手に渡したい金額を残せるのです。

相続財産の枠外にできるうえに、非課税ということで、相続税を安くするのにも役立ちます。

相続財産に不動産が多い場合は、現金化するまで時間がかかります。

遺産分割協議が難航すると、遺産を相続する前に相続税を現金で納めなければなりません。

比較的早く受け取れる保険金は相続税の支払いにも充てられて便利です。

50代で終身保険に加入するデメリット

50代で終身保険に加入することにはメリットがある一方でデメリットもあります。

契約する前にデメリットについても理解しておきましょう。

ここでは3つのデメリットを紹介します。

 

保険料が高め

もともと、死亡保障のある保険は、死亡リスクが高くなるほど保険料が高くなる仕組みです。

50代は30代、40代よりも死亡リスクが高いため、保険料は高く設定されています。

しかも、終身保険は死亡保障がメインでありながら貯蓄性の高い保険です。

保障に充てる部分も積立に充てる部分も大きいので保険料は高くなります。

また、短期払で60歳払込終了なら、40歳の人が20年間で支払う保険料を50歳は10年間で払い終わらなければなりません。

50歳で加入する保険料が40歳で加入するときよりも高くなるのは当然です。

終身払は、月々の保険料が短期払よりも安く、ずっと変わりません。

その点がメリットだととらえられがちですが、長生きするとトータルの保険料が短期払を上回るので、その点はデメリットです。

保険料の支払い方で、一括払いを検討する方の中には、外貨建て保険を選ぶ人もいます。

外貨建て一時払い終身保険の選び方については、こちらの記事で詳しく紹介しています。
一時払い終身保険（外貨建て）の選び方をランキング形式で徹底解説

将来的な保険見直しはしにくい

終身保険には満期がありません。

見直しのタイミングがわかりづらい点はデメリットと言ってよいでしょう。

保険料の払込期間中に解約すると、解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る場合があります。

特に、払込満了までの保険料を安く抑える低解約返戻金型の終身保険の場合は、払込期間中に解約すると解約返戻金が払込保険料をかなり下回り、早期解約するとほとんど返って来ません。

低解約返戻金型の終身払は、一生涯解約返戻金が低く抑えられたままです。

見直すとしたら、不要な特約を外したり保障額を下げたりして保険料を安くするか、払い済み保険にするとよいでしょう。

もちろん、元本割れで解約しても、それを上回るよい条件の保険があれば、解約して入り直すこともできます。

しかし、年齢が上がると保険料も上がるため、50代で加入した場合、そのような保険はなかなか見つかりません。

低解約返戻金型終身保険についてはこちらの記事で解説をしています。
【FPが解説】低解約返戻金型終身保険とはどんな保険？メリット・デメリットや他の保険との違いを詳しく解説

インフレで価値が目減りする

インフレに弱いというのは保険全般にいえることですが、終身保険は保険期間が長い分、他の保険よりも影響を受けやすくなります。

まず、終身保険は、死亡保険金額や解約返戻金が契約時に決められている点が特徴です。

インフレが発生すると、受け取る金額の価値が下がってしまいます。

また、終身払の場合は払込期間が長いので、最初に決められた年利をインフレによる物価上昇率が上回ると大変です。

ずっとマイナスで運用されることになり、運用期間が長いほど、目減りが大きくなります。

とはいえ、何十年も先の金融情勢は誰にもわかりません。

防ぎようのないことですし、預貯金もインフレによって価値が目減りする点は同様です。

変額保険の終身型ならインフレに対応できますが、元本割れするリスクもあるのでメリットばかりではありません。

50代から始める資産運用については、こちらを参考にしてください。
資産運用でおすすめの商品を紹介！50代でも安心して始められる運用とは

50代が終身保険を選ぶ際のポイント

50代にはどのような終身保険が合っているのかと聞かれても、一言では答えられません。

年が同じでも、生活環境や置かれた立場が人によって異なるからです。

そこで、50代で終身保険を選ぶ際に重視すべきポイントを、性別やライフスタイル別に解説します。

男性の場合

男性は、世帯の中で最も大きな収入源を担うケースが多いため、万が一のときを想定して、家族が困らないように十分な保障を確保することが大事です。

親を扶養している場合や、親の生活を支援している場合には、その分も合わせて確保しなければなりません。

さらに、自分の老後資金に対する備えも必要なので、トータルの必要額が簡単には計算できない点が悩みどころです。

支えなければならない家族の年齢などを条件に入れて、シミュレーションしたうえで保障額を決めましょう。

保険料が高くなりがちなので、余分な特約を付けないようにすることも大切なポイントです。

女性の場合

女性の平均寿命は男性よりも長いという点が重要なポイントです。

夫婦でも夫よりも長く生きる可能性が高いため、長生きすればその分生活費も余分に必要になるというところを押さえなければなりません。

配偶者のいる女性が終身保険に入る場合は、夫の死後、終身保険を老後資金として転用することを想定して保障額を決めるのがおすすめです。

公的年金の不足分を補える金額を設定します。

保険料を終身払にすると月々の負担は軽くなりますが、いつまでも解約返戻金が低いままです。

可能なら短期払や一時払いにして、払い込んだ保険料よりも多い解約返戻金をもらえるようにしておきましょう。

独身の場合

独身の場合、生活を支える相手がいないので、親などの世話をしていない限り、遺族に対する保障を考える必要はありません。

貯蓄で老後資金を確保できれば、特に保険に入っていなくても困らないでしょう。

十分な貯蓄があれば、自分の葬式代や遺産整理費用も賄えます。

しかし、貯蓄できていない場合は、自分の葬式代や遺品整理費用として必要な保障額で終身保険に入っておくと安心です。

保障額は葬式代と遺品整理費用をカバーできる金額にし、自分の葬儀や遺品整理をしてくれる人を受取人にしておけば迷惑をかけずに済みます。

公的年金が不足している場合は、終身保険を途中解約し、老後資金に転用することも可能です。

共働きの場合

50代で正社員の共働きなら、どちらか一方が働けなくなっても、すぐに生活できなくなることはないでしょう。

実際は夫が正社員、妻がパート・アルバイトという家庭が多いのですが、それでも急に収入がゼロになって生活できなくなるということにはならないはずです。

50代共働き家庭が終身保険に入るなら、保障よりも貯蓄性を意識しましょう。

余裕資金を活かして、一時払い、あるいは10年程度の短期払で保険料を払い終えるようにするのが理想です。

一時払いや短期払は、保険料の支払総額が終身払よりも安くなります。

保険料を払い終わると解約返戻金が支払った保険料の総額を超えるため、万が一の保障を確保しながら貯蓄もできる点がおすすめです。

独立していない子供がいる場合

50代で独立していない子どもがいる場合、子どもが遺族年金の受給条件に当てはまるかどうかを考えましょう。

万が一のときに、遺族基礎年金を受け取れるのは、子のいる配偶者または子ですが、子は18歳以下（18歳になった年度の3月31日まで）、障害等級1級・2級の場合でも20歳未満でなければ受け取ることができません。

しかも、未婚であることも受給要件になっています。

50代の場合、子どもが大学生で扶養に入っているケースが多く、この条件に当てはめるとほとんどが受け取れません。

ですから、子どもの年齢によっては公的遺族年金を受け取れないことを考慮して、保障を準備しておくことが大事です。

特にシングルマザー・シングルファーザーの場合、万が一のときには生活費も学費も滞ることになります。

十分な保障額を確保するようにしましょう。

終身保険以外を選んだ方がよいケースは？

最後に、終身保険以外を選んだ方がよいケースについても触れておきます。

 

まず、死亡保障が不要な人は、純粋に掛金を投資に回せる商品を選ぶことをおすすめします。

万が一のときにも困らないほど十分な貯蓄がある人や自分の将来のためにお金を増やしたい人は、終身保険よりも利回りの良い金融商品を選んだ方が得です。

保険は払い込んだ保険料をすべて運用に回すわけではないため、いくら貯蓄性が高いと言っても金融商品と比べると利回りが劣ります。

短期で解約する予定の人は元本割れのリスクが高いので、他の金融商品を選んだ方がよいでしょう。

また、高額の保障が必要な人にも終身保険はあまり向きません。

全額を終身保険にすると保険料が高いため、掛け捨ての定期保険と組合せて保障額を確保するなど工夫が必要です。

自身のライフスタイルに合う終身保険を選ぼう

終身保険は、死亡保障を得ながら貯蓄もでき、用途に応じた転用もしやすい保険です。

相続対策にも向いているので、50代からでも十分に加入を検討する余地があります。

ただし、自分のライフスタイルに合わせて保障額や払込方法を選ぶ必要があるので、きちんとしたシミュレーションをしたうえで決めましょう。

中立の立場でアドバイスをくれるプロに相談すれば、ぴったりの保険を選びやすくなります。

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(※1)：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。