50代は生命保険に毎月いくら払ってる？適正な金額にするポイントは？

自分以外の人が生命保険にいくら支払っているか気になったことはありませんか。

例えば、50代の場合は毎月いくら払っているのでしょうか。

同じ年齢でも、加入している保険の種類が違えば、当然毎月払う保険料が違います。

しかし、平均額がわかれば加入や見直しの際の参考になるでしょう。

そこで、この記事では、50代が生命保険に毎月いくら払っているのかと共に、50代で高まるリスクや加入した方がよい保険の種類について解説します。

50代は生命保険に毎月いくら払っているの？

生命保険文化センターの「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険の世帯年間払込保険料は以下のようになります。

なお、ここでいう世帯年間払込保険料とは 、 全世帯員の年間払込保険料の総合計を生命保険に加入している世帯数で割ったものです。

生命保険（個人年金保険を含む）の世帯年間払込保険料

	生命保険全体	民間保険 （かんぽ生命を含む）
2021年	37.1 万円  (▲1.1万円）	35.9万円 （▲0.3万円）
2018年	38.2万円（▲0.3万円）	36.2万円（▲0.8万円）
2015年	38.5万円  (▲3.1万円）	37.0万円（＋0.5万円）
2012年	41.6 万円（▲3.8万円）	36.5万円（▲0.9万円）
2009年	45.4万円（▲7.2万円）	37.4万円（▲2.2万円）

この表から、世帯年間払込保険料は年々減少している様子がうかがえます。

世帯主の年齢によって払う保険料がどれくらい違うのかを調べるために、世帯主の年齢別でも世帯年間払込保険料を見てみましょう。

40代後半、50代前半、50代後半、60代前半の世帯年間払込保険料を抜粋すると、以下の通りになります。

世帯年間払込保険料（全生保）（世帯主年齢別）

	2021年	2018年	2015年	2012年	2009年
全体	37.1万円	38.2万円	38.5万円	41.6万円	45.4万円
45〜49歳	37.5万円	42.7万円	44.2 万円	46.2 万円	51.3万円
50〜54歳	43.2万円	48.3万円	49.8 万円	51.8万円	47.6 万円
55〜59歳	43.6万円	45.3 万円	49.2 万円	51.3 万円	55.1 万円
60〜64歳	38.4万円	43.9 万円	43.4 万円	43.4 万円	48.2万円

50代が年間に支払っている保険料の金額は、50代前半で43万2000円、50代後半で43万6000円なので、毎月払っている保険料は約3万6000円です。

50代の生命保険の払込保険料を左右する3つの要因

生命保険にいくら払うかは年齢だけではなく、以下のようにさまざまな要因によって決まります。

• ライフステージ
• 雇用形態・収入
• 性別

年齢以外にどのような要因が加入する保険の種類や支払う保険料に影響を与えるのかを見ていきましょう。

ライフステージ

ライフスタイルやライフステージを左右するのは家族構成です。

特にポイントは扶養家族の人数と年齢になります。

扶養する家族の人数が多ければ、その分死亡保障の金額が大きくなり、扶養する家族の年齢が低ければ、高額な保障が必要な期間が長くなるからです。

生命保険料と必要な死亡保険金額に影響を与えるライフイベントには結婚、子育て、住宅購入、転職や独立、親の介護、相続などがあります。

ライフイベントは人生を左右するのはもちろん、多額の出費を伴う場合がほとんどです。

生命保険の加入や見直しの際には、あらかじめライフステージの変化をイメージしておくことが必要になるでしょう。

雇用形態・収入

世帯主がどのような雇用形態で働いているかということは、世帯年収に大きな影響を与えます。

そして世帯年収は保険への加入意識にも影響を及ぼすようです。

なぜなら、保険料を支払い続けられる金銭的余裕と安定性がなければ、入った方がよいと思っていても入れないからです。

世帯年収が生命保険の保険料の支払額に大きく影響することは、世帯年収別の調査結果を見るとよくわかります。

世帯年収	世帯加入率	年間保険料
200万円未満	73.8％	20.5万円
200〜300万円未満	83.4％	28.0万円
300〜400万円未満	87.3％	31.5万円
400〜500万円未満	89.7％	30.6万円
500〜600万円未満	92.1％	31.9万円
600〜700万円未満	94.0％	32.9万円
700〜1,000万円未満	95.3％	43.4万円
700〜1,000万円未満	94.4％	57.9万円

世帯年収の低い家庭では、生命保険の必要性はわかっていても高い保険料は支払えません。

加入する場合は、保険料を安く抑えなければならないため、加入できる商品の選択肢は狭くなることが予想されます。

関連記事
共働きなら生命保険はいらない？知っておきたいリスクとおすすめの保険

性別

性別によって加入割合が多い保険の種類が異なります。

生命保険文化センターの「2022（令和4）年度生活保障に関する調査＜全体版＞（281ページ）」によると、50代で死亡保障型の生命保険に加入している割合は、男性が86.9％、女性が87.8％とあまり差がありません。

しかし、同じ調べで、50代の医療保険の加入率を見ると、男性が70.9％、女性が78.3％と差が見られます。

男性の場合、50代はまだ家族の生活を支えている年代です。

そのため、死亡保障を中心に加入しているのでしょう。

一方、女性の場合は、死亡保障よりも自分の病気やケガによる入院への備えを重視しているようです。

保険の種類が変われば、保障の内容も変わり、保険料にも大きな差が生じることになります。

ただし、この調査の回答者の内訳を見ると、男性の場合は働いていて300万円以上の年収がある人がほとんどですが、女性は無職の人もおり、年収300万円未満の人が多いという明確な違いがありました。

毎月払う保険料の金額には、性別以上に世帯での立場が影響している可能性があります。

50代の生命保険加入率は？

生命保険文化センターの「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、40代～60代の生命保険加入率は以下の通りです。

	40～44歳	45～49歳	50～54歳	55～59歳	60～64歳	65～69歳
共に加入	80.5％	82.5％	82.2％	86.7％	84.3％	85.1％
世帯主のみ加入	8.8％	8.7％	9.2％	5.8％	7.0％	6.6％
配偶者のみ加入	2.1％	1.6％	0.9％	0.6％	2.0％	0.5％
共に未加入	8.5％	7.1％	7.7％	6.8％	6.7％	7.7％

夫婦の両方が加入している世帯と、どちらか一方しか加入していない世帯がありますが、世帯主が40代～60代の家庭は、9割以上が何らかの生命保険に加入していることがわかります。

50代の加入率が最も高く、世帯主は9割以上が何らかの生命保険に加入しているようです。

逆に、配偶者のみ加入している家庭は少ないという明確な傾向が見られました。

50代が生命保険に加入する目的とは？

生命保険文化センターの「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」で、世帯主を対象に加入・追加加入意向のある保障内容を複数回答可で質問したところ、以下のような結果になりました。

• 1位：病気や災害、事故による万一の場合の保障に重点を置いたもの50.7％（前回調査50.7％）
• 2位：病気やケガの治療や入院にそなえるもの47.6％（前回52.0％）
• 3位：老後の生活資金の準備に重点をおいたもの41.5％（前回45.0％）

最も加入・追加加入の意向がある保障内容を1つだけ挙げるように尋ねると、2位と3位が入れ替わりましたが、1位は変わりませんでした。

50代の世帯主は約9割が何らかの保険に加入済みです。

多くの人は、上記に当てはまる保障のうち、不足しているものを選んで加入・追加加入する方向で検討することになります。

50代が生命保険に加入・見直しする際のポイント

50代になると、若いころに加入した保険の内容が合わなくなっている可能性があります。

ライフステージが大きく変化しているからです。

60歳で定年を迎える企業が多いことも考えると、50代は老後に向けて保障内容を見直すよいタイミングともいえるでしょう。

生命保険に未加入の場合は、年齢と共に保険料が上がることを考えると、加入を検討するラストチャンスかもしれません。

ここでは、50代で生命保険の加入や見直しの前に確認するポイントを5つ挙げて解説します。

 

病気やケガのリスクに備えるべきか？

3年ごとに行われている厚生労働省の「令和2年患者調査」の結果によると、10万人当たりの入院受療率は以下の通りです。

性別・年齢階級別の入院受療率（人口10万対）

年齢階級	総数	男性	女性
40～44歳	273人	278人	267人
45～49歳	345人	387人	302人
50～54歳	478人	551人	404人
55～59歳	664人	776人	551人
60～64歳	895人	1064人	730人
65～69歳	1207人	1444人	983人

50代前半で478人（0.48％）、50代後半で664人（0.66％）。

男性は50代前半551人（0.55％）、50代後半776人（0.78％）、女性は50代前半404人（0.40％）、50代後半551人（0.55％）という結果でした。

同じ調査で10万人当たりの外来受療率を見ると、以下のようになります。

性別・年齢階級別の外来受療率（人口10万対）

年齢階級	総数	男性	女性
40～44歳	3480人	2760人	4220人
45～49歳	3745人	3063 人	4444 人
50～54歳	4285人	3602 人	4977 人
55～59歳	5113人	4368 人	5856 人
60～64歳	6113人	5509 人	6702 人
65～69歳	7951人	7369 人	8500 人

50代前半で4285人（4.29％）、50代後半で5113人（5.11％）。

男性は50代前半3602人（3.60％）、50代後半4368（4.37％）、女性は50代前半4 977人（4.98％）、50代後半5856人（5.86％）という結果でした。

医療保険でカバーするのは主に入院リスクです。

50代の入院リスクは性別で見ると男性の方が高くなっていますが、まだそれほど高いとはいえません。

しかし、年齢が上がるほど入院、通院ともリスクが高くなるため、50代のうちに備えは必要です。

死亡リスクに備える必要はあるか？

厚生労働省の「簡易生命表（令和5年）」によると、50歳男性の死亡率は0.243％です。

年齢と共に死亡率は上がり、59歳では0.579％になります。

一方50歳女性の死亡率は0.146％、59歳の死亡率は0.278％です。

50代の死亡率はまだそれほど高くないものの、将来的にリスクが低下することは考えられません。

50代の時点で子どもが独立している場合、大きな保障は必要なく、葬儀代程度の備えで十分なことも多いでしょう。

一方、幼い子どもがいる場合などは、今後世帯主に万が一のことがあった時に備え、家族の生活保障を目的として死亡保険に加入しておくべきです。

老後をどう過ごすか

老後をどのように過ごすかは、人によって異なります。

たとえば、60歳で定年を迎えた後、働くかどうかというのも1つの視点です。

自営の場合は60歳を過ぎても働き方は変わらない可能性が高いですが、会社員や公務員などは、そのまま正社員で働ける人は少ないでしょう。

嘱託として働くか、パートやアルバイトで別の仕事をするか、働かずに貯金を取り崩しながら生活するかといった選択肢が考えられます。

どのような形態で働き続けるか年金をいつから受け取るかによって収入が変化するので、それが保険料の支払いにも影響するはずです。

老後の収入源や貯蓄の有無によって、どのような保障が必要かも変わってきます。

すべてを保険で賄う必要があるのか

自分自身が万が一死亡したとき、残された家族が生活するのに必要な資金はいくらかを計算したうえで、見直しや保険選びをすることが大事です。

死亡保障の金額を決める際に、一番に考慮するのは配偶者の有無、家族の人数、毎月の収入・支出の金額などになるでしょう。

しかし、それ以外にも条件はたくさんあります。

たとえば、家が賃貸か持家かという点は大きなポイントです。

マイカーの買い替えはいつ頃か、子供が希望している進路はどうかによっても、保険期間や保険金額が変わってきます。

転職や退職の予定があるなら、収入が不安定になることも想定しなければなりません。

預貯金などの資金はいくらあるか、万が一のとき遺族年金はいくら受け取れるかなどもあらかじめ調べておくとよいでしょう。

預貯金や遺族年金が十分にあれば、必要な資金をすべて生命保険で賄う必要がなくなるからです。

無理なく払える保険料の金額はどのくらいか

必要な死亡保険金額も支払い続けられる保険料の金額も人によって異なります。

相場や平均はあくまでも目安であるという理解が必要です。

死亡保険金額が相場や平均額に近いかどうかだけを重視してはいけません。

自分に合った保障内容と保険料であることが重要です。

自分が置かれている環境や経済状況に合っているかどうかを重視するようにしましょう。

自分に必要な保障額を把握したうえで、保険料も支払い続けられるかどうかを確認することが大事です。

50代でもまだ高校生や大学生の子供がいれば、一定期間は高い死亡保障が必要かもしれません。

そのような場合は、掛け捨てで保険料を抑えることができる「定期保険」や「収入保障保険」などの活用も検討しましょう。

【ライフステージ別】50代の生命保険の選び方

50代の人が加入する生命保険を選ぶ際には、ライフステージを考慮することが欠かせません。

ここでは、同じ50代であっても、その人がいるライフステージによって、どのような保障が必要か変わるということについて解説します。

夫婦2人暮らしの場合

既婚ですでに子供が独立している場合は、死亡保障を減額し葬儀費用やお墓代に備えられる程度にするとよいでしょう。

ただし、配偶者がずっと生業主婦だった場合など、世帯主亡くなったときに配偶者が生活に困る場合は、ある程度まとまった金額の死亡保障が引き続き必要です。

ほかにも、支払っている保険料が現在の収入や生活状況に見合っているかを確認しましょう。

適切な保険商品を選択したうえで、ライフステージの変化に応じて、そのたびに保険を見直すことが大事です。

扶養中の子供がいる場合

まず、自分の仕事の安定性と、その仕事の収入がどれくらい家族の生活を支えているかを考えましょう。

子供が独立していない場合や、亡くなったときに配偶者が生活に困る場合は、当分の間、まとまった金額の死亡保障が必要です。

支払っている保険料が現在の収入や生活状況に見合っているかを確認したうえで、適切な保険商品を選択します。

その後、ライフステージが変化したら、そのタイミングで保険を見直すことも必要です。

独身の場合

独身の場合は大きな死亡保障は不要です。

死亡保障は葬儀代や墓代などに備えられる程度の金額に抑えましょう。

自分が生きている間に必要な保障を選ぶようにします。

病気やケガに備えるために、医療保険やがん保険を検討したり、個人年金保険や終身保険などで、老後の生活資金を準備したりするのがおすすめです。

独身の人が加入するなら、資産形成できる保険がよいでしょう。

生命保険の選び方や今後のライフプランについて相談をするならお得に相談をしましょう。

相談をすると特典が貰える保険相談サービスをまとめているのでこちらの記事も参考にしてみてください。
無料保険相談サービスキャンペーンのまとめ！もらえる商品・謝礼や相談の注意点にも解説

50代におすすめの生命保険は？

50代が入っておいた方がよい生命保険とはどのようなものなのでしょうか。

ここでは、50代のライフステージを考慮したうえでおすすめの保険を5種類挙げ、どのような点が50代に向いているのかを解説します。

 

1.医療保険

先にも述べた通り、入院も外来も年齢が高くなるほど受療率が高まります。

これは、年々病院通いする回数が増え、入院が必要な病気にかかったり大きなケガをしたりする可能性が高まるということです。

日本は、諸外国と比較すると公的医療保険や高額療養費制度が充実していますが、公的医療保険ではカバーできない費用があることを忘れてはいけません。

入院のために仕事を休めば収入が減ります。

入院中の食事や差額ベッド代は公的医療保険の対象外です。

公的医療保険や高額療養費ではカバーできない部分を医療保険で補う必要があります。

ただし、医療保険は加入時に健康状態の告知が必要です。

健康状態が悪化してからでは、入りたくても入れません。

医療保険は入れるうちに入っておく必要がある保険です。

医療保険については、こちらの記事で解説をしています。
50代の男性・女性におすすめの医療保険とは｜必要性や選び方を解説

2.がん保険

50代の死因で最も多いのはがんです。

がんの治療費は高額なので、治療が長引くと少なからず生活に影響が出ます。

治療によって生活が困窮しないようにあらかじめ備えておくことは大事です。

高額療養費制度はありますが、万能ではありません。

保険が適用されない費用もあります。

しかし、がん保険があれば、自己負担を補うことができ、負担を減らすことができるでしょう。

特に、昨今のがん治療は入院や手術による治療ではなく、通院や抗がん剤、放射線などによる治療が主流です。

保障内容が現行の治療方法に合っているかどうかがとても重要なポイントになります。

先進治療に対応しているがん保険に加入すれば治療の選択肢を広げられるでしょう。

がん保険が気になる方は、こちらの記事も参考にしてください。
50代でもがん保険は必要？必要な理由と加入する際の注意点を解説！

3.終身保険

50代でもまだ子供が独立していない人は、ちょうど高校や大学など教育費がかかる時期かもしれません。

万が一のときに、残された家族が生活や進学をするのに十分な備えをしておく必要があります。

ただし、数年後には大きい保障は不要になるでしょう。

定期保険を選んでしまうと、高齢になってから保障が切れることになります。

保険料負担の問題や、健康状態によって、更新や新しい保険の加入を諦めなければならなくなるかもしれません。

50代以降は一生涯の保障があった方が安心です。

関連記事
50代で終身保険に入るならおすすめは？性別やライフスタイルに応じた選び方

4.養老保険

養老保険とは、死亡保障の金額と満期で受け取れる金額が同じ生命保険です。

50代なら、老後資金の準備に養老保険を使ってもよいでしょう。

60歳で定年を迎えても、すぐには年金を受け取れない世代だからです。

養老保険の満期保険金は、年金を受け取れるようになるまでの生活費にしたり、年金の不足分を補ったりするのに使えます。

万が一のときの死亡保障と老後資金の準備を併用できる点が魅力です。

関連記事
養老保険とは？加入するメリット・デメリットをわかりやすく解説

5.個人年金保険

個人年金保険は、老後資金に不安がある場合の選択肢として有効です。

万が一に備えながら老後資金の準備ができるからです。

年金保険は、年金の支払い期間や支払い方法の種類が多いものの、50代になってからでは貯められる期間が短いため、選択肢はそれほど多くはありません。

しかし、保険料を一時払いしたり、受け取り時期をスライドしたりすれば、50代からでも個人年金に加入することは可能です。

関連記事
50代からでも間に合う？おすすめの個人年金保険や選び方を徹底解説！

50代が保険料負担を減らすための見直し方法

毎月の保険料が大きな負担となっている場合は、加入中の保険を見直しましょう。

保険料の負担を減らす方法をここでは、5つ挙げて紹介します。

タイミングを逃すと選べない方法もあるので、早めにどの方法が自分に合うか確認するようにしましょう。

 

減額する

減額は、保険期間を変えずに主契約や特約の保障の大きさを小さくする方法です。

保険金額が小さくなれば、その分支払う保険料を減らせます。

大きな保障がいらなくなったものの、一生涯保障は欲しいなどという場合に有効な方法です。

保険の種類によっては、一部を解約したとみなされることがあり、その場合は解約返戻金を受け取れます。

解約する

解約すれば、当然ですが保険料を減らせます。

複数保険に入っている場合は、必要な保障だけを残しそれ以外の余分な保険は解約するのがおすすめです。

保障がダブっている場合や、毎月の保険料負担がきつい場合などに適しています。

たくさんの特約が付いている保険の場合は、いらない特約を解約して主契約のみのシンプルな形にするというのも1つの方法です。

払済保険にする

払済保険とは、保険料の支払いをストップし、その時点における解約返戻金を一時払い保険料として新たな保険に入り直す方法です。

この方法をとると、必然的に保障の大きさは小さくなりますが、保障期間は維持できます。

それ以降は保険料を支払う必要がなくなるので、経済的な負担を減らす効果は大きいといってよいでしょう。

ただし、十分な解約返戻金がない場合は払済保険にできません。

また、リビング・ニーズ以外の特約も、解約の時点で消滅するという点には注意が必要です。

延長保険にする

払済保険と同様、保険料の支払いをストップし、その時点での解約返戻金を保険料に充当して保障を延長する方法です。

保険金額を維持できる点が払済保険と異なります。

延長保険は、十分な保障額を維持しながら、保険期間を短くする方法なので、子供が高校生、大学生の間だけ大きな保障は欲しいが、それ以降はいらない場合などに最適です。

ただし、十分な解約返戻金がなければ、延長保険にすることができません。

掛け捨て型の保険に加入しなおす

死亡保障や医療保障には、一生涯保障が続く終身保険と、必要な期間だけ保障を得られる定期保険があります。

定期保険は限られた期間だけの保障なので保険料が安く抑えられていますが掛け捨てです。

その間に支払い対象となるようなことが起こらなければ、保険金は支払われません。

ですから、単に保険料を安くしたいというだけで終身保険を定期保険にすることはやめておいた方がよいでしょう。

しかし、大きい保障が必要なのに高額な保険料は払えないというような場合は、掛け捨て型の保険に替えることも選択肢の1つになります。

50代の生命保険加入・見直しはFPに相談を

50代と言っても、それぞれのライフスタイルやライフステージ、家族構成、将来のビジョンなどによって必要な保障の形や保障額が異なります。

そうなると当然毎月払う保険料の金額も違ってくるでしょう。

50代以降はライフステージが大きく変化します。

生命保険に詳しいFPのアドバイスを受けながら、自分に合う形に保険を見直しましょう。

みんなの生命保険アドバイザーは、提携をしている2500名以上の保険専門家であるFPの中から希望に沿った担当者を紹介してくれるマッチングサービスです。

これまでの相談実績は50万件以上あり、相談に対する満足度も97%あります。

相談は何度でも無料で利用でき、納得できるまで提案を受けられ、オンラインでのご相談も対応可能です。

担当者の変更や中断を希望する場合、WEBサイトから連絡できる「ストップコール制度」を用意しています。

万一担当者の対応に不満があるときや、相性がよくないときも気軽に変更が可能です。

また同性のFPを希望することも可能(※1)で、同性にしかわからない悩みや相談しにくいことも安心して相談することも可能です。

今なら面談と面談後に送られてくるアンケートに回答で、ミスタードーナツで利用できるギフトチケット(1500円分)がもらえるキャンペーンを実施中です。

保険について迷っている方は利用してみてはいかがでしょうか。

(※1)：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。