40代の生命保険料の平均は？家族構成別の最適な選び方とは

40代は、子どもの教育費や住宅ローンなどの負担が増え、家計全体を見直すタイミングといえます。

また、年齢上昇に伴い、健康リスクも少しずつ高まるため、今入っている保険が十分なのか、保険を新しく検討すべきなのかが気になっている人もいるのではないでしょうか。

本記事では、40代における生命保険の平均月額や保険料が高くなる理由、そして保険の見直し方や選び方のポイントなどを具体的に解説していきます。

また、家族構成別にどのような保障が必要かも整理していますので、ご自身の必要な保障を確認するうえで参考にしてください。

40代の生命保険の加入状況は？

まずは、40代の保険加入率や保険料の実態を把握することからスタートしてみましょう。

40代男性・女性の保険加入率は？

【男女別生命保険加入率（2022（令和4）年）】

年代	男性	女性
20代	46.4%	57.1%
30代	81.5%	82.8%
40代	86.1%	86.3%
50代	86.9%	87.8%
60代	85.8%	86.5%
70代	72.5%	78.8%
全体平均	79.0%	82.2%

参考：生命保険文化センター 2022（令和４）年度生活保障に関する調査

40代の保険加入率は、男女ともに非常に高い水準となっています。

生命保険文化センターの2022年度調査によると、40代男性の加入率は86.1％、40代女性は86.3％と、いずれも全体平均（男性：79.0％、女性：82.2％）を上回っています。

この世代は、子育てや住宅ローンなど将来への経済的責任が大きくなる時期であり、特に男性は「家族の大黒柱」として保障を重視する傾向が見られます。

また、女性も共働きが一般化する中で、自身の健康リスクや家族への備えとして、保険の必要性を感じる人が増えていることが高い加入率につながっていると考えられます。

40代男性・女性の平均払込保険料は？

【男女別年間払込保険料】

年代	男性	女性
20代	11.9万円	9.6万円
30代	19.9万円	14.0万円
40代	22.4万円	18.6万円
50代	25.5万円	19.0万円
60代	21.2万円	15.9万円
70代	16.4万円	13.0万円
全体平均	20.6万円	16.0万円

参考：生命保険文化センター 2022（令和４）年度生活保障に関する調査

40代の生命保険の2022年の年間払込保険料は、男性で22.4万円、女性で18.6万円となっており、いずれも全年代平均（男性：20.6万円、女性：16.0万円）を上回っています（生命保険文化センター 2022年度調査）。

月額換算では、男性が約1.9万円、女性が約1.5万円程度となり、男女ともにライフステージの中でも保険料の支払いが比較的高額な世代といえます。

特に40代は、住宅ローンの支払いや子どもの教育費などの支出が重なる時期であり、死亡保障や医療保障を手厚くする傾向があります。

そのため、家族構成や契約している保険の内容によっては、夫婦合計で月3万円前後の保険料を支払っている家庭も少なくないでしょう。

40代男性・女性の直近契約の加入年次は？

【直近契約の加入年次】

直近契約年次	男性	女性
2022年	2.4%	3.8%
2021年	4.0%	7.9%
2020年	6.4%	4.7%
2019年	4.0%	5.5%
2018年	7.0%	7.0%
2012年～2017年	20.8%	20.6%
2011年以前	41.6%	42.5%
わからない	13.8%	8.1%

参考：生命保険文化センター 2022（令和４）年度生活保障に関する調査

40代で生命保険に新たに加入したり、既存の契約を見直したりするケースは、子どもの進学や住宅購入など、家計の節目となるタイミングが多く見られます。

また、30代で加入した保険の保障内容を見直して、再契約や追加契約をする人も少なくありません。

生命保険文化センターの2022年度調査によると、直近5年以内（2018年〜2022年）に保険契約を行った40代男性はおよそ24％、女性は約29％でした。

つまり、4人に1人以上が40代に入ってから新たな契約をしている計算になります。

一方で、「2011年以前」から契約を継続している人も、男性で約41.6％、女性で42.5％と非常に多く、長期契約をそのまま継続しているケースも目立ちます。

こうした背景からも、40代は保険における「再確認」のタイミングとして重要な時期であり、保障内容が今のライフステージに合っているかを見直す人が増えているといえるでしょう。

40代男性・女性の死亡保障金額は？

【生命保険加入金額（全生保）〔性・年齢別〕2022（令和4）年】

年代	男性	女性
20代	1,001万円	751万円
30代	2,065万円	768万円
40代	1,883万円	807万円
50代	1,629万円	737万円
60代	1,071万円	507万円
70代	582万円	395万円
全体平均	1,562万円	706万円

参考：生命保険文化センター 2022（令和４）年度生活保障に関する調査

生命保険文化センターの2022年度調査によると、2022年の40代男性の死亡保障金額の平均は約1,883万円、40代女性では約807万円となっています。

男性は、配偶者や子どもの生活費、教育費などを支える「一家の大黒柱」としての役割から、高めの保障を備える傾向にあります。

一方、女性は配偶者の保障とのバランスを取ったり、必要最低限の備えにとどめるケースも多く、平均額はやや低めとなっています。

ただし、必要な保障額は一律ではなく、子どもの年齢や人数、配偶者の収入状況、住宅ローンの有無などによって大きく異なります。

これから教育費がかかる家庭や、住宅ローンの返済が残っている場合には、死亡保障をより手厚くしておく必要があります。

40代はライフステージの変化が多い時期でもあるため、現在の生活状況に合った保障額になっているかを定期的に見直すことが大切です。

40代で支払う保険料が高くなる理由は？

次に、なぜ40代で保険料が上がりやすいのかについて、確認していきましょう。

年齢の上昇に伴い必要保障額が増えるから

40代では、健康リスクの上昇だけでなく、家計を支える責任も重い時期です。

そのため、死亡保障や医療保障を手厚く設定する人が多く、結果的に保険料が上昇します。

また、期間限定の定期保険から、より期間の長い保障を確保できる保険に切り替えるなど、保障内容を手厚くするほど費用がかかるのは自然な流れといえるでしょう。

教育費や住宅ローンなどの支出が集中するから

40代は、子どもの進学や習い事、住宅ローンの返済など大きな支出が一度に重なりがちな時期です。

そのため、もしものときの生活費を手厚くカバーする生命保険や、医療費の負担を軽減する医療保険へのニーズが高まります。

こうしたライフイベントに対応したプランを構築するほど、保険料全体が上がる背景になっているといえるでしょう。

40代の保険の選び方・見直し方のポイントは？

ここからは、保険を新しく検討したり、見直したりする際に押さえておきたいポイントを確認していきます。

 

病気やけがに備える

40代は、年齢の上昇に伴って健康面でのリスクが高まり始める時期であり、今後の病気やケガに備えて、保障を手厚くする必要性が出てきます。

病気やケガによる入院や手術、治療が長引くことが想定される三大疾病などを経済的にカバーできる保障を備えておくと安心です。

 

医療保険

医療保険は、入院や手術、通院などにかかる医療費をカバーする基本的な保険で、多くの人が加入している代表的な保障商品です。

40代になると、がん・糖尿病・高血圧などの生活習慣病のリスクが高まり、医療費の備えがより重要になります。

公的医療保険ではカバーしきれない部分もあるため、先進医療特約や通院保障などを追加で検討する人も増えています。

特に、長期入院や高額な治療が必要になった場合、医療費だけでなく収入減少による家計への負担も大きくなる可能性があります。

保障内容を見直す際は、入院日額や給付限度日数、通院補償の有無などをしっかり確認して、自分に合ったプランを選ぶことが大切です。

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がん保険

がん保険は、がんの治療に特化した保険で、入院・通院・手術費のほか、抗がん剤治療や先進医療などに対する保障が充実しているのが特徴です。

40代になると、がんの発症リスクが徐々に高まる時期に差しかかるため、がん保険への加入を検討する人が増えてきます。

最近では、がんの早期発見に備えて、検査費用や診断時点で一時金が支払われるタイプのがん保険も注目されています。

万が一のときに経済的な不安を軽減し、治療に専念できる環境を整える意味でも、がん保険は40代の備えとして有効な選択肢のひとつといえるでしょう。

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三大疾病保険

三大疾病保険は、がん・急性心筋梗塞・脳卒中という重大疾病に対応できる保障です。

これらの疾患は特に40代以降からリスクが高まるため、万が一のときにまとまった給付金を受け取れる三大疾病保険は心強い存在です。

持病や不安要素のある方は、早めに加入を検討しておくと、いざというときの出費をカバーしやすくなります。

働けなくなった場合に備える

病気やケガにより長期で働けない状況になると、収入が激減してしまうリスクがあります。

就業不能保険をはじめとした収入保障型の保険を検討し、万一の収入減少のリスクに備えられて安心感が高いでしょう。

 

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガなどで長期間働けなくなった場合に、毎月一定の給付金を受け取れる保険です。

たとえば、うつ病や脳卒中などで仕事を長期間休まなければならないときに、収入が減少しても、生活費やローンの支払いを経済的にカバーできます。

特に40代は、住宅ローンや子どもの教育費などの固定支出が多い時期であり、働けない期間が長引くと家計への影響が大きくなる世代でもあります。

どれくらいの保障を確保するかは、家庭の収入構成や生活費、貯蓄状況によって異なります。

会社の傷病手当金制度や公的障害年金とあわせて、自身の働き方に応じた保障設計を検討するようにしましょう。

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万が一に備える

死亡保障は、万が一の際に遺された家族の生活費や教育費、住宅ローンの残債などを支える重要な備えです。

40代はまだ子どもが小さい家庭も多く、生活費や教育資金が必要な時期と重なるため、一定額以上の死亡保障を確保しておくと安心です。

 

生命保険

生命保険には、一定期間だけ保障が続く「定期保険」と、一生涯の保障を提供する「終身保険」の2種類があります。

たとえば、子どもが独立するまでの一定期間に重点を置く場合は、保険料が割安な定期保険が適しています。

一方で、相続対策や葬儀費用の備えなど、生涯を通じた保障がほしい場合には終身保険が選ばれる傾向にあります。

それぞれの保険にはメリット・デメリットがあるため、保険料と保障のバランスを考慮しつつ、夫婦の収入や子どもの年齢、今後のライフプランなどを踏まえて検討することが大切です。

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老後のお金について備える

40代のうちから老後の生活資金を準備しておくことは、将来の安心感につながります。

公的年金だけでは生活費が不安な場合、個人年金保険などを活用して早めに積み立てを始めると、老後の大きな支えとなるでしょう。

 

個人年金保険

個人年金保険は、老後に備えてあらかじめ保険料を積み立て、契約時に設定した年齢以降に私的な年金を受け取れる保険商品です。

将来受け取れる公的年金だけでは生活が不安、あるいは定年後も余裕を持って暮らしたいと考える人にとって、安定した収入源として活用できる保険として人気があります。

保険会社によって、掛け金の金額や払込期間、受取開始年齢、受取期間（終身・一定期間）などが選べるため、自分の資金計画やライフプランに合わせて柔軟に設計できます。

老後の生活設計を始めたいと考えている40代にとっては、早めに検討することで将来受け取れる年金額に余裕が生まれやすくなるでしょう。

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家族構成別｜40代に合った保険の考え方

次に、40代であっても、夫婦＋子どもがいる家庭、夫婦のみ、独身、未婚で子どもありなど、家族の状況によって必要な保障は大きく変わります。

また、現在、保険に加入しているか、そうでないかによって確認すべきポイントが異なるため、それぞれ考え方のポイントを整理していきます。

夫婦／子どもあり

子どもがいる家庭では、子どもの教育費や習い事、部活動など、これからますますコストがかかる時期に入るため、十分な死亡保障と医療保障を確保しておくことが大切です。

共働き家庭は、どちらか一方に万が一のことがあった場合、遺された家族の生活費や教育資金が圧迫される可能性が出てきます。

そのため、夫婦それぞれが死亡保障と医療保障を確保し、どちらに何があっても、経済的リスクをカバーできるような保障設計がのぞましいでしょう。

保険に加入中の場合

現在加入している保険が、子どもの成長や家庭の収入状況とマッチしているかを定期的に確認するようにしましょう。

生活環境の変化により、保障が過剰になっている場合や、逆に不足しているケースもあります。

特約の見直しや保障額の追加や減額など、柔軟なアップデートが効果的です。

保険未加入の場合

まずは、死亡保障や医療保障といった「生活を直撃するリスク」への備えを優先しましょう。

子育て世代は家計の余裕が少ないこともありますが、最低限の保障でも「いざというときの安心感」につながるため、無理のない範囲で保険加入を検討し、経済的なリスクに備えておくと安心です。

夫婦のみ

子どもがいない夫婦では、万一に備えた生活費の確保や老後資金の準備が保険選びのポイントになります。

特に、最近では、死亡保障を大きく設定するよりも、医療保険や就業不能保険など、自分たちの生活を支える保障に重点を置くケースが増えています。

また、共働きの場合は、各自の収入や支出に応じて、個別に必要な保障をしっかり整理しておくことが大切です。

保険に加入中の場合

加入している保険が、現在のライフスタイルに合っているかどうかを見直す機会を持ちましょう。

子どもがいない家庭では、死亡保障が必要以上に大きく設定されているケースも少なくありません。

特約や保障額を見直し、保険料の最適化（削減）を図ることが大切です。

保険未加入の場合

持ち家や住宅ローンがある場合には、まずは就業不能保険や医療保険から優先的に検討するのが現実的です。

死亡保障についても、残されたパートナーの生活費をどの程度カバーするかを基準に、必要最小限での加入を検討するとよいでしょう。

また、夫婦で計画的に貯蓄できている場合は、「保険＋貯蓄」のバランスを取りながらリスクに備える戦略も有効です。

独身

独身の場合、家族を養う責任はありませんが、自分自身の生活基盤を守るための保険の備えが非常に重要です。

特に、病気やケガで働けなくなったときに備える医療保険や就業不能保険は、優先度の高い保険といえます。

死亡保障については、両親や兄弟などの家族に経済的な支援が必要な場合を除けば、必要最低限に抑えるのが一般的です。

また、老後資金への不安がある場合には、個人年金保険などの積立型の保険を早めに検討しておくと、将来の安心感につながります。

保険に加入中の場合

すでに医療保険や死亡保障に加入している場合でも、保障内容と保険料のバランスが適正かどうかを見直すことが大切です。

独身でも、高額な死亡保障や不要な特約が付いているケースもあり、保障の過不足を整理して、将来のライフプランに合った保険に調整することをおすすめします。

保険未加入の場合

まずは、働けなくなったときの収入減少をカバーできる保険（就業不能保険や医療保険）から優先的に検討しましょう。

独身であっても、入院や長期療養により収入が途絶えた場合、自身の貯蓄だけでは対応できない可能性もあります。

公的制度だけに頼らず、民間保険を上手に組み合わせることで生活の安定を図ることが重要です。

未婚／子どもあり

シングルペアレントとして子どもを育てている場合、自分に万一のことが起きたときの家計への影響が非常に大きくなるため、保険の備えは特に重要です。

まずは、子どもの生活費や教育費を確保するための死亡保障をしっかり確保することが最優先です。

あわせて、自身の入院や治療で収入が減った場合に備えた医療保険や就業不能保険の検討も大切です。

自治体による支援制度や児童扶養手当、医療費助成など、公的制度と民間保険をバランスよく組み合わせることで、家計の安定につながります。

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保険に加入中の場合

現在加入中の保険が、子どもの年齢や生活に必要な費用に見合った保障内容になっているかを確認しましょう。

特に死亡保障については、教育費・生活費・養育にかかるコストをどこまでカバーできるかが大きな確認ポイントになります。

また、公的保障や貯蓄も含めて、総合的にバランスの取れたリスク対策ができているかを確認しておくと安心です。

保険未加入の場合

シングルペアレント家庭では、保護者に何かあった場合の影響がダイレクトに子どもに及ぶため、死亡保障は最優先で確保すべき項目です。

また、医療費や就業不能による収入減にも備えられるよう、無理のない範囲で医療保険・就業不能保険もあわせて検討するようにしましょう。

将来の安心のためにも、最低限の保障を早めに整えておくことをおすすめします。

40代こそ保険のプロに相談して最適な見直しを

40代は、子どもの進学や住宅ローンの返済、老後資金の準備など、家計環境や保障ニーズが大きく変化する時期です。

そのため、保険の新規加入や見直しを行うには最適なタイミングといえます。

こうした重要な判断を行う際には、保険の専門家やファイナンシャルプランナーに相談することが非常に効果的です。

相談でわかる「ムダの削減」と「必要な保障」

プロによる保険の見直しでは、重複している特約や、過剰に高く設定された死亡保障などが明確になります。

これらを整理するだけでも、無駄な保険料を削減でき、その分、必要な医療保障や就業不能保障に充てられるなど、全体のバランスを整えることができます。

自分だけでは気づきにくい過不足を洗い出し、保険設計を“必要なだけ・無理なく”整えられるのが、専門家に相談する大きなメリットといえるでしょう。

まとめ

40代の生命保険は、家族構成やライフステージによって必要性や保険料が大きく左右されます。

じっくり比較検討して自分に合った保険プランを選ぶことで、将来の不安を大幅に軽減できるでしょう。

ただ、保険商品は多岐にわたるため、専門家のアドバイスを活用することで、過不足なく、より的確な保障を選択できるでしょう。

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