40代で保険に入っていないのはやばい？40代の保険加入の必要性やメリット・デメリットを解説

仕事や子育て、親の介護など、責任世代と言っても過言ではない40代。保険などで様々なリスクへの解決策を既に持っているという人もいれば、これから準備しようと思っている人、特に必要性を感じていない人など、状況は人それぞれでしょう。

本記事では、40代の保険加入率や生命保険金額を確認しながら、40代が生命保険に加入するメリット・デメリット、検討すべき保険種類を解説していきます。生命保険の加入や見直しの際にお役立てください。

40代で生命保険に入っていない人の割合は？

まずは、40代の保険加入率や、万一のリスクヘッジとしてどの程度の生命保険金額を準備しているのかを確認していきましょう。

40代の生命保険加入率は？

【生命保険加入率（性別・年齢別）】

	全体	20歳代	30歳代	40歳代	50歳代	60歳代	70歳代
男性	77.6％	46.4％	81.5％	86.1％	86.9％	85.8％	72.5％
女性	81.5％	57.1％	82.8％	86.3％	87.8％	86.5％	78.8％

参考：生命保険に加入している人はどれくらい？｜リスクに備えるための生活設計｜ひと目でわかる生活設計情報｜公益財団法人　生命保険文化センター

生命保険文化センターの2022年度「生活保障に関する調査」では、生命保険に加入している人の割合は、40代男性で86.1％、40代女性で86.3％となっています。

年代別では、50代の保険加入率が最も高いものの、40代は50代に次いで高くなっています。

保険に入っていない人は20％にも満たないため、少数派といえるかもしれません。

40代の生命保険加入金額は？

【生命保険加入金額（全生保）（性別・年齢別）】

	全体	20歳代	30歳代	40歳代	50歳代	60歳代	70歳代
男性	1,373万円	1,001万	2,065万円	1,883万円	1,629万円	1,071万円	582万円
女性	647万円	751万円	768万円	807万円	737万円	507万円	395万円

参考：生命保険の加入金額はいくらくらい？｜リスクに備えるための生活設計｜ひと目でわかる生活設計情報｜公益財団法人　生命保険文化センター

前項同様の調査によると、40代の普通死亡保険金額は男性で1,883万円、女性で807万円となっています。

性別・年代別で見ると、40代男性の生命保険金額は、30代に次いで高くなっています。

40代女性の生命保険金額は、全年代で最も高くなっています。

40代で生命保険に入っていないとどんなリスクがある？

40代は、加齢により体質の変化を感じるようになったり、慢性的な疲れや体の不調を感じたりと、人によっては日々の体調管理が必要な年代に入ってきます。

そんな中、仕事や家庭において責任の大きい40代が抱えるリスクが顕在化した際には、自分だけでなく、家族にも負担を掛けてしまう可能性があります。

予期せぬリスクに直面する前に、自分自身の身の回りにはどのようなリスクがあるかを今一度確認していきましょう。

 

病気やケガをするリスク

仕事や育児などストレスを抱えやすい40代。

自分では気づかないうちに病気が進んでいたり、突然のアクシデントにより骨折等のケガをしてしまうなど、長期入院を余儀なくされるケースも散見されます。

病気やケガの治療については、基本的に健康保険が適用になるため、一般的には掛かった費用の3割を自己負担する仕組みになっています。

ところが、治療費以外にも、健康保険適用外となる差額ベッド代、入院中の食事代、消耗品代など自己負担額がかさむケースがほとんどです。

生命保険文化センターによる2022年度「生活保障に関する調査」では、入院時の1日あたりの自己負担費用の平均は約2.1万円となっています。

今は、入院が短期化傾向にあるため、入院が長引かなければ経済的なダメージも少なく済みますが、万が一入院が長引く病気やケガをしてしまった場合には、日一日と出費が膨らんでいくため、そのようなケースに備えて払い出せる資金の準備をしておく必要があります。

参考：公益財団法人　生命保険文化センター　1日あたりの入院費用（自己負担額）はどれくらい？｜リスクに備えるための生活設計｜ひと目でわかる生活設計情報

収入減少のリスク

病気の中でも特に三大疾病と言われるがん、急性心筋梗塞を含む心疾患、脳卒中を含む脳血管疾患は、入院の長期化や入退院を繰り返すケースも多くありますので、その間は、まともに働けず、収入が減少したり、収入が途絶えるなどのリスクが想定されます。

それ以外にも、働き盛りや子育て真っ最中の40代とあれば、20代、30代に比べて体力的な衰えを感じる中、様々なストレスを抱えることもあるかと思いますので、精神的な疾患を患い、やむを得ず働けなくなるなどのリスクもあるでしょう。

収入の減少に関しては、公務員や会社員であれば、社会保険の傷病手当金で、通算1年6ヶ月の期間までであれば、休業1日当たり、「月給（標準報酬月額）÷30日」の3分の2相当額を受け取ることができます。

また、個人事業主やフリーランスの場合は、国民健康保険に傷病手当金の支給が無いため、公務員や会社員に比べ、収入減少時に備えた予備資金を手厚く準備しておく必要があるでしょう。

個人事業主、フリーランスに関する保険は、こちらの記事で解説をしています。
個人事業主・フリーランスにおすすめの民間保険は？ 必要性も詳しく解説

介護状態になるリスク

高齢で介護状態になることは多くの人が想定しているかと思いますが、40代で介護状態になるリスクについて考えている人は少ないかもしれません。

生命保険文化センターによる調査では、民間の介護保険や介護特約への加入率は、40代男性で10.4％、40代女性で12.0％と、約10人に1人という低い加入率となっており、40代で介護状態への備えが万全な人は少ないでしょう。

とはいえ、実際に介護状態になったときの保障である公的介護保険は、65歳以上の人であれば介護状態になった原因を問わずサービスを受けられるのに対し、40歳以上65歳未満の人は、特定の病気（16種の疾患）によって要介護状態になった場合にのみ介護サービスを受けられるという限定的な給付条件となっています。

生命保険文化センターの調査では、公的介護保険サービスを使った場合でも月々の介護費用は平均9.0万円、住宅改造や介護用ベッドの購入費など一時的な費用の合計が平均47.2万円です。

介護期間の平均は4年7ヶ月とされているため、合計では約542.2万円もの介護費用がかかります。

参考：生命保険文化センター「2022年　生活保障に関する調査」
参考：公益財団法人　生命保険文化センター　介護にはどれくらいの費用・期間がかかる？｜リスクに備えるための生活設計｜ひと目でわかる生活設計情報

老後資産準備のリスク

40代ともなれば、老後に向けた資産形成を本格的に考え始める年代です。生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人の老後の最低日常生活費は月額で平均23.2万円です。

夫婦合わせて年金を20万円もらえたとしても毎月約3万円不足するため、老後生活を30年とした場合は1,000万円以上が必要になります。

しかし、住宅ローンや教育費などの支出が重なる時期でもあり、計画的な資産形成が難しい場合もあるでしょう。

コツコツと資産形成を続けていくには、基本的に「健康に働けること」「安定した収入を得ること」「支出状況に大きな変化がないこと」が前提となります。予期せぬ大病や事故などがあると、この前提が崩れて資金計画が大きく狂ってしまい、結果としてセカンドライフのための資金が十分に準備できなかったということも考えられます。

参考：生命保険文化センター「2022年　生活保障に関する調査」

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保険に入れなくなるリスク

40代になると、健康状態や年齢の面で保険に入れなくなるリスクも出てきます。

20〜30代までは保険に入る必要性を感じにくいものです。

そのため「健康に不安が出てきてから入ろう」と考えているうちに、保険に加入しないまま40代を迎えてしまう人もいます。

しかし、保険に加入する際は健康に関する「告知」が必要です。

そのため、健康診断で異常を指摘されたり、実際に何かしらの病気を発症したりしてからでは、保険に入れない可能性が高くなります。

幸い保険に加入できたとしても、保険料が健康な人よりも割高になるケースも少なくありません。

また、40代は子育てで支出が多くなりやすい時期でもあります。

20～30代と比べると毎月の保険料も高くなっているため、家計の状況によっては負担が大きく加入しづらいと感じる場合もあるでしょう。

死亡時のリスク

40代における死亡時のリスクとしては、万が一死亡してしまうことにより、将来に渡って受け取るはずの給与などがその時点でストップしてしまうことでしょう。

特に、家族の大黒柱が死亡した場合で教育期間中の子供がいるケースなどは、これからの家族の生活費や教育費を賄えるほどの十分な資産があるケースを除いて、生命保険などの解決策を持っていないと家族が困窮するリスクがあります。

住居に関しては、持ち家で住宅ローンを組んでいる場合は、団体信用生命保険の活用によりローン残高が免除されるなど、残された家族の住居に関する経済的負担が無くなる可能性が高いでしょう。

リスクは各家庭や個人によって異なってきます。

40代で生命保険に加入するメリットは？

 

生命保険には様々な種類があるため、保険に加入していると、健康リスク、収入減少リスク、死亡リスクなど、置かれている状況やニーズに合った経済的なサポートを受けられます。

また、資産形成が可能な貯蓄性商品もあるため、万が一の場合の保障を確保しつつ、将来的には解約時の返戻金などをセカンドライフの資金に充てられるなど、一つの商品で貯蓄と保障を無駄なく兼ね備えられることもあるでしょう。

40代で生命保険に加入するデメリットは？

 

40代は年齢の上昇と共に、若年世代に比べると保険料が高くなっています。

また、既に健康状態を悪くしている人、これまでに病気に掛かったことがある人は、健康診断結果や病歴によっては、健康な人向けの保険には加入できず、持病がある人向けの割高な保険に加入せざるを得ないということもあるでしょう。

また、セカンドライフの為の資産形成を目的に貯蓄性の保険を活用する場合、老後までの運用期間を十分に取ることが出来ず、効率良くお金を増やすことが出来ないケースもあるでしょう。

40代で生命保険の必要性が高いのはどんな人？

 

急な支出が発生したときに生活が苦しくなる可能性があるため、貯蓄が少ない人は保険に加入しておいた方が良いでしょう。

また、40代は多くの人が老後資金に対する備えについて、考え始める時期です。

40代の時点で貯蓄の習慣が身についていない場合は、今後も老後資金を用意するのが難しい可能性が高いでしょう。

保険の場合、毎月の保険料の支払いさえ忘れなければ、あまり意識しなくても貯蓄を続けられます。

家族を養っている人は、自分の身に万が一のことが起きると、家族の生活が苦しくなる可能性があるため、保険に加入してリスクに備えておくのがおすすめです。

収入が高い人は、働けなくなったときに収入が一気に減り、家計が傾いてしまうリスクがあります。

支出が多く「収入の割には生活にあまり余裕がない」と感じている人は、収入減少時に備えられる保険に入っておいた方がよいでしょう。

自分や家族に最適な保険選びについてサポートが欲しい方は、保険相談サービスを活用しましょう。

保険のプロであるFPがあなたに最適な保険選びのサポートをします。

40代で生命保険の必要性が低いのはどんな人？

万が一のことが起きても家族が生活に困らないだけの資産を遺せる人や、病気やケガで入院しても貯蓄から治療費を捻出できる人は、保険に入らなくても困ることはあまりないでしょう。

公的保険でカバーできない部分や、当面の生活費を賄えるだけの貯蓄があれば、保険に入る必要性は低いと言えます。

40代が加入を検討すべき生命保険の種類とは？

続いて、40代が加入を検討すべき保険種類を紹介していきます。

 

【終身保険】

終身保険は、被保険者が死亡した際に死亡保険金を受け取れる保障が一生涯続きます。

また、貯蓄性商品でもあるため、将来的に解約して受け取れる解約返戻金をセカンドライフに資金として充てることもできます。

特に最近では、「低解約返戻金型」の終身保険も多くなっています。

低解約返戻金型の保険は、保険料払込期間を「低解約返戻期間」と定め、その期間に解約した場合の返戻金を抑えることで、将来的に受け取れる解約返戻金の返戻率をより高める仕組みを採用しています。

終身保険は、万一の保障を確保しながら資産形成もできる点で、40代の人にとっては、非常に使いやすい商品と言えるでしょう。

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【医療保険】

医療保険は、病気やけがで入院した場合に、契約時に設定した入院給付金を受け取れたり、所定の手術や放射線治療を受けた際に、手術給付金を受け取れます。

今は、各保険会社から様々な医療保険が販売されており、ニーズに合わせて、通院、がん、三大疾病、女性疾病、先進医療などを特約で幅広くカバーできるようになっています。

民間の医療保険は、公的な医療保険ではカバーできない差額ベッド代・入院中の食事代・その他雑費などの自己負担分をカバーできるため、病気やけがをした際のかさむ出費を補填できます。

ただ、40代の人が心配な点を全てカバーしたいと医療保険の特約などを充実させすぎてしまうと、保険料が高額になりますので、本当に必要な特約を精査して最低限の保障内容にしておくと、手頃な保険料で病気やけがに備えられるでしょう。

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40代の男性・女性におすすめの医療保険5選｜必要性や選び方を徹底解説

【がん保険】

ストレスや日々の生活習慣などの要因により、2人に1人は発症すると言われているがん。

がんへの対策としてがん保険に加入しておくと、入退院を繰り返したり、通院治療が長引くがん治療の際に経済的なサポートを受けられます。

がん治療は、時代の移り変わりと共に多様化しているため、今は、様々な治療に対応できるがん保険が増えてきています。

具体的には、がんと診断された際に受け取れる診断給付金をはじめ、入院、通院、手術、抗がん剤治療、放射線治療、自由診療、先進医療などを受ける際に、ニーズに合わせて給付金を受け取れるよう設定できます。

がんは、進行度合いや選択する治療により、掛かる費用がかなり高額になるケースも散見されます。

責任世代の40代では、万一がんになってしまった場合、高額でも有効な治療を選択したいと思われる人も多いかと思いますので、特に全額自己負担となる自由診療や先進医療も選択したいという人は、がん保険で備えておくと安心でしょう。

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がん保険に入っておけばよかったと後悔する例は？貯金があれば不要？

【就業不能保険】

就業不能保険は、病気やケガなどで長期間働けない時に、毎月のお給料のように給付金を受け取れる保険です。

会社員の場合、社会保険の傷病手当金の給付が約1年半ありますが、働けない期間が1年半以上長引くこともあるかと思います。

また、個人事業主の場合は、そもそも国民健康保険に傷病手当金がありませんので、働けない期間中は無収入になってしまうことも考えられます。

40代では、仕事をして受け取る収入が自分や家族の生活を支えているケースがほとんどですので、長期間働けなくなってしまった時の保障を備えておくと安心感が高いでしょう。

今は、生命保険会社各社から様々な就業不能保険が出されており、うつ病などの精神疾患で働けなくなった場合もサポートを受けられる商品もありますので、検討される際は、給付金の支払い要件をよく確認しながら商品を選択するとよいでしょう。

就業不能保険についてはこちら
就業不能保険はいらないといわれる4つの理由｜必要な人の特徴は？

【収入保障保険】

収入保障保険は、定期型の死亡保険の一種です。

保障内容としては、被保険者に万一があった場合に、契約時に設定した月額年金を保険期間が満了するまで家族が受け取れる保険です。

一般的な定期型の死亡保険は、保険期間中どのタイミングに万一があっても、契約時に設定した定額の死亡保険金を受け取れます。

その点、収入保障保険は、万一があった時点から保険期間が満了するまで年金形式で死亡保険金が支払われるため、受け取れる死亡保険金の総額が、保険期間が経過するごとに年々低減していく仕組みになっています。

そのため、収入保障保険は無駄な保障がカットされて、未来に渡って支払う予定の生活費、教育費などの莫大な必要資金を手頃な保険料で備えられるようになっています。

収入保障保険についてはこちら
収入保障保険はやめたほうがいい？デメリットや就業不能保険との違いも詳しく解説

【個人年金保険】

個人年金保険は、将来の年金生活に備え、公的年金に上乗せして受け取れる個人年金を準備できます。

個人年金には、円建て、外貨建て、変額型などの種類があり、それぞれ運用の特長が異なります。

円建ての個人年金は、成長性は低いですが安定的かつ確実に老後資金を準備できます。

また、外貨建ての個人年金は、為替リスクはあるものの、外貨の金利の優位性を活かしながら効率よく資産を増やせます。

変額個人年金は、受け取れる年金額に変動性があるものの、投資信託での運用が可能なため、選択した投資信託によっては、資産を大きく育てられる可能性もあります。

40代は、老後に向けて本格的な資産形成に着手していかなければならない年代ですので、保険料として強制的に資金が積み立てられる個人年金保険を活用することは有効な手段と言えるでしょう。

個人年金保険についてはこちら
40代におすすめの個人年金保険とは？自分にあう商品の選び方や加入するメリットを解説

40代必見！賢い保険活用法をライフスタイルごとに紹介

40代と一口に言っても、既婚、未婚、子供の有無などにより保険の活用方法が変わってきますので、賢く保険を活用するためのポイントをライフスタイル別に紹介していきます。

40代独身（子供なし）の場合

40代独身、子供なしの場合は、基本的には大きな死亡保障は必要ないでしょう。

親や兄弟など家族の生活費等のためにお金を残したい場合を除いて、最低限の死後の整理資金として200万円程度の死亡保険を活用すると、預金で準備するより効率がよいでしょう。

そのほか、独身の場合、自分一人が収入源となるケースが多いため、医療保険、がん保険、就業不能保険などを活用して、病気やケガ、長期間働けないケースに備えるとよいでしょう。

また、老後のために資産運用を頑張りたい場合は、特に大きな保障の無い個人年金保険を活用すると計画的な資産形成ができるでしょう。

また、ある程度のリスクも許容できる人は、保険だけでなく投資信託などを活用するとより収益性の高い運用が見込めます。

投資信託についてはこちら
投資信託はやめたほうがいいって本当？デメリットや失敗しないためのポイントを解説！

40代独身（子供あり）の場合

40代独身で子供がいる場合は、子供を抱えながら一人で家計を担う責任や負担も大きいため、特に子供の教育期間中は、万一の際の子供の生活費・教育費のカバーを収入保障保険などで効率よくカバーするとよいでしょう。

また、独身で子供がいる場合は、病気やケガなどで長期間働けない場合の経済的ダメージが非常に大きいため、十分な余裕資産がある人を除いて、医療保険、がん保険、就業不能保険を賢く組み合わせて、経済的な保障を備えておくと安心です。

また、将来に向けた資産形成については、ライフステージによって保障と貯蓄を使い分けられる終身保険を活用すると、セカンドライフの資金作りにも役立つでしょう。

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40代既婚（子供なし）の場合

40代既婚で子供がいない場合は、夫婦それぞれに万一があった際、死亡保障として受け取りたい金額を設定するのが良いでしょう。

夫婦共働きなどの場合は、お互いの死亡保障は必要ないというケースもあるかもしれません。

40代になると夫婦で十分に貯蓄が確保できている、夫婦の片方が働けば収支がまわるというケースもあるかと思います。

そのような場合、医療保険については最低限の内容で加入する、収入減少をカバーする就業不能保険は活用しないということでもよいかもしれません。

ただ、がんについては、罹患した際、高額な治療を希望するケースもあるかと思いますので、がん保険は備えておくとよいでしょう。

資産運用に関しては、安定的な運用を好む場合は個人年金保険を、より収益性の高い運用を求める場合は、NISAなどの投資信託を活用するとよいでしょう。

40代既婚（子供あり）の場合

40代既婚で子供がいる場合、夫婦それぞれに万一があった際の必要額は、夫婦が片働きか共働きか、子供の年齢、進ませたい進学コース等により変わってくるため、一度プロのアドバイザーに試算してもらうと、保険の過不足を防げるでしょう。

また、保険を活用する際は、収入保障保険を活用して保障の無駄を無くしましょう。

また、死亡保障の一部で貯蓄機能のある終身保険を活用すると、老後、資金不足の際には、解約返戻金を活用できたりと、メリットも大きいでしょう。

また、既婚で子供がいる場合は、夫婦や子供が健康でいることを前提に家計が組まれているため、十分な余裕資産がある場合を除き、夫婦それぞれに医療保険、がん保険には加入しておくと、いざという時に安心でしょう。

将来の為の資産運用として夫婦それぞれに終身保険や個人年金保険を活用する場合は、以後の継続の可否が重要になります。

子供がいる場合、進学の前後で塾の費用や学校の入学金などが掛かるため、家計を圧迫する時期もあるかと思います。

そのような時期に、保険を短期間で解約すると結果的に元本割れを引き起こしてしまうため、保険を活用して積立を行う場合は、解約のリスクが無いかを十分に確認した上で、活用するとよいでしょう。

40代で保険の加入や見直しを検討しているならまずはプロに相談を！

本記事では、40代の保険加入の必要性について、40代の保険加入率、抱えるリスク、保険に加入するメリット・デメリットなどを確認しながら解説してきました。

40代は多くの人が、仕事、子育て、介護など、様々な責任を背負って生活しているため、日々の生活に起こりうるリスクに対して解決策を持っておくことは非常に大切です。

保険で備えずとも十分な余裕資産がある場合は、わざわざ保険に加入する必要はありませんが、保険を賢く活用すると、資産を大きく減らすことや、経済的に困難な状況になることを避けられます。

いざという時、加入しておけばよかったと後悔しないよう、必要最低限の保険に加入しておくと、安心して毎日を過ごせるでしょう。

自分だけでは、どの程度備えておけば良いか分からないという人も多いかと思いますので、そんな時はプロのアドバイザーに相談してみるとよいでしょう。

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(※1)：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。