30代は生命保険に毎月いくら払ってる？適正な保険料を決めるためのポイントをわかりやすく解説

30代は結婚や出産、マイホーム購入など、ライフイベントが目白押しの年代です。

保険は万が一の備えとして重要ですが、毎月の支払いが家計を圧迫してしまうのは避けたいと考えている人も多いでしょう。

今回は、30代の方が支払っている生命保険の平均保険料や、自分に合った生命保険料を選ぶためのコツを解説します。

30代が払っている保険料の平均はいくら？

生命保険文化センターの調査によると、30代の年間払込保険料は以下の通りです。

• 男性：19.9万円（約1万6600円/月）
• 女性：14.0万円（約1万1600円/月）

	男性	女性
全体	21.5万円	16.6万円
20代	11.9万円	9.6万円
30代	19.9万円	14.0万円
40代	22.4万円	18.6万円
50代	25.5万円	19.0万円
60代	21.2万円	15.9万円
70代	16.4万円	13.0万円

出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」

30代男性の年間払込保険料は男性の方が約6万円高くなっています。

考えられる理由としては、一般的に男性の方が平均年収が高いため、高額な保険に加入する傾向があるのと一家の大黒柱として、自分に万が一のことがあった場合に家族を守るための保障を厚くするケースが多いと考えられます。

30代の世帯年間払込保険料

• 30〜34歳：29.8万円（約2万4800円/月）
• 35〜39歳：31.2万円（約2万6000円/月）

年代	年間払込保険料（万円）
全体	35.3万円
29歳以下	32.2万円
30〜34歳	29.8万円
35〜39歳	31.2万円
40〜44歳	37.4万円
45〜49歳	36.8万円
50〜54歳	38.2万円
55〜59歳	40.7万円
60〜64歳	34.3万円
65〜69歳	35.4万円
70〜74歳	34.5万円
75〜79歳	30.8万円
80〜84歳	28.2万円
85〜89歳	25.3万円
90歳以上	32.6万円

出典：生命保険文化センター「2024（令和6）年度生命保険に関する全国実態調査」

30代の払込保険料は、40代以降と比べて低くなっています。

考えられる理由は以下の通りです。

 

30代は結婚や出産をする人が増える時期ですが、独身の人も多い傾向にあります。

独身者は扶養家族がいないため、高額な死亡保障の必要性が低く、結果として保険料を抑えられる可能性があります。

また、30代では共働き世帯が多く、一方の収入が途絶えても生活が成り立つケースは少なくありません。

配偶者の収入を考慮して、必要最低限の保険に加入している可能性もあるでしょう。

30代はマイホームを購入し、住宅ローンを契約する人が増える時期です。

住宅ローンを契約する際は基本的に団体信用生命保険の加入が必須であり、契約者が死亡した場合にはローン残債が免除される仕組みになっています。

そのため、別途生命保険で死亡保障を手厚くする必要性が低くなり、保険料を抑える選択をする人もいると考えられます。

30代は40代・50代と比べると生活習慣病などの健康リスクが低いことも保険料が安くなる要因の一つです。

健康状態が良好であれば、割安な保険料に加入できる可能性があります。

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30代の加入保険金額はどのくらい？

30代は仕事や家庭環境の変化が多く、将来に備えて保険に加入する人が増える時期です。

ここでは、30代の疾病入院給付金日額と死亡保険の加入金額について、年代別データをもとに特徴を解説します。

30代の入院給付金日額の特徴

入院給付金日額とは、入院した際に1日あたり受け取れる給付金額のことです。

年代別の平均は以下の通りです。

	男性	女性
全体	10,300円	9,200円
20代	10,700円	10,500円
30代	10,900円	9,800円
40代	10,300円	8,800円
50代	11,400円	9,500円
60代	10,000円	9,100円
70代	9,200円	8,500円

出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」

30代男性の平均は10,900円で、50代を除く他の全ての年代の平均を上回っています。

30代は仕事や家庭の責任が増える時期であり、入院時の経済的リスクをカバーするために保障を厚くする人が多いことが影響している可能性があります。

一方、30代女性の給付金日額は9,800円で、20代（10,500円）よりもやや低くなっています。

30代になると出産や育児を機に共働きを辞めたり、勤務形態を変えたりする人が増え、収入に応じて保障額を調整するケースがあるからかもしれません。

30代の死亡保険加入金額の特徴

年代別の死亡保険加入金額は以下の通りです。

	男性	女性
全体	1,562万円	706万円
20代	1,001万円	751万円
30代	2,065万円	768万円
40代	1,883万円	807万円
50代	1,629万円	737万円
60代	1,071万円	507万円
70代	582万円	395万円

出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」

30代男性の死亡保険加入金額は2,065万円で、他の年代と比較して最も高くなっています。

扶養家族を持つ人が増え、遺族の生活を支えるために手厚い保障を求める傾向があると考えられます。

なお、男女ともに30〜40代で死亡保険加入金額はピークを迎え、それ以降は徐々に減少しています。

これは、子どもの成長に伴い必要な保障額が減少することや、老後資金の準備にシフトする人が増えることなどが理由の一つです。

30代の生命保険加入率

以下は、30代の各種保険の加入率を男女別にまとめた表です。

	男性	女性
死亡保険（生命保険	81.5%	82.8%
医療保険	68.4%	72.4%
がん保険	42.9%	46.4%
特定疾病保険	38.9%	36.6%
個人年金保険	23.0%	22.9%
就業不能保険	11.3%	6.0%
認知症保険	2.5%	1.4%

出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」

30代の死亡保険（生命保険）の加入率は、他の保険種類と比べて高い水準にあります。

30代になると結婚や出産を機に家族の生活を守る必要が生じ、死亡保障を確保する人が増えるからだと考えられます。

医療保険の加入率は女性の方がやや高くなっています。

これは、妊娠・出産のリスクがあることや、女性特有の病気に対するリスクを考慮するケースが多いからかもしれません。

医療保険ほどの加入率ではないものの、がん保険や特定疾病保険に加入する人も一定数います。

死亡保障や医療保障の加入率の高さに反して、個人年金保険や認知症保険など、老後に対する備えに関してはやや手薄といえます。

30代は老後資金の準備よりも、住宅購入や子育て資金など、他のライフイベントへの支出を優先する傾向があるからでしょう。

なお、就業不能保険も加入率は低くなっていますが、他の年代と比べると比較的加入率は高い方です。

とはいえ、「自分にはどんな保険が合っているのか」「今の保障内容で十分なのか」と迷う方も多いでしょう。

そんなときは、プロに無料で相談してみるのも一つの方法です。

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【4STEP】30代にぴったりの生命保険を選ぶコツ

30代はライフステージの変化が大きく、どのような生命保険を選ぶべきか迷う人も多いでしょう。

保険選びに迷った時は以下の手順を参考にしながら、検討してみてください。

 

最低限入っておくべき保険について知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。
【FP監修】最低限入っておくべき保険は3つだけ？年代別・ライフスタイル別におすすめの選び方を紹介

STEP1：予算を決める

まずは家計に無理のない範囲で保険料を支払うために、予算を決めておきましょう。

生命保険文化センターの調査によると、世帯年収に対する世帯年間払込保険料の比率（世帯主年齢別）は、30〜34歳で男性4.5％、35〜39歳で4.8％です。

これを踏まえると、払い込み保険料は年収の5％程度を目安にするのが妥当と考えられます。

例えば年収500万円の場合、年間の保険料は25万円（毎月約2万円）が目安です。

配偶者や子どもの有無など、家族構成を考慮しながら調整しましょう。

出典：生命保険文化センター「2024（令和6）年度生命保険に関する全国実態調査」

STEP2:ライフステージに合わせて必要な保障を考える

ライフステージごとに、必要な保障の内容は大きく変わります。

自分の状況に応じて、どの保障を重視すべきかを見極めましょう。

【独身】

独身のうちは、自分自身の生活を守ることが最優先となるため、医療保険と就業不能保険を中心に考えるのが一般的です。

病気やケガによる入院・手術の費用をカバーできるよう、最低限の医療保障を確保しておくと安心でしょう。

また、働けなくなった際の収入減に備えるため、特にフリーランスや自営業の人は就業不能保険を検討するのも有効です。

一方で、扶養家族がいない場合、死亡保障は優先度が低く、葬儀費用として200万円程度に抑えるのが妥当と考えられます。

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【結婚】

結婚すると、自分だけでなく配偶者の生活も考慮する必要があるため、死亡保障の重要性が高まります。

片働きの場合、万が一の際に残された配偶者が生活に困らないよう、適切な保障額を設定することが大切です。

共働きであれば最低限の保障でも問題ない場合がありますが、収入バランスに応じて見直しましょう。

必要保障額の決め方については、以下の記事も参考にしてください。

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【出産】

子どもが生まれると、死亡保障の必要額が一気に増えます。

特に、子どもが成人するまでの生活費や教育資金を確保できるよう、保険金額を設定しましょう。

また、計画的に教育資金を準備するために学資保険に加入するのも有効です。

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【住宅購入】

住宅ローンを契約する際、基本的には団体信用生命保険（団信）に加入します。

団信がある場合、住宅ローン分の死亡保障は不要になるため、生命保険の保障額を調整しましょう。

住宅ローン返済中に病気やケガで働けなくなった場合のリスクに備え、医療保険や就業不能保険を検討するのも一つの方法です。

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STEP3:保険期間を決める

生命保険には「定期タイプ」と「終身タイプ」があります。それぞれの特徴を理解した上で、自分のライフプランに合った保険を選びましょう。

定期タイプの保険は、一定の期間（10年・20年・60歳までなど）に限って保障が受けられます。

• メリット：保険料が割安で、大きな保障を確保しやすい
• デメリット：保険期間が終わると保障がなくなる（更新時に保険料が上がる場合もある）

子どもが独立するまでの間や、住宅ローンの返済中など、一定期間、割安な保険料で手厚い保障を備えたい人におすすめです。

終身タイプの保険は、一生涯にわたって保障が続きます。

• メリット：加入した時から保障内容や保険料が変わらない
• デメリット：定期タイプよりも保険料が高くなりやすい

家計にゆとりがある人や、老後の保障も早めに確保しておきたい人などにおすすめです。

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STEP4:貯蓄の必要性を考える

生命保険を選ぶ際に、「貯蓄型保険」を検討する人も多いですが、基本的には「保障」と「貯蓄」は分けて考えるのが合理的です。

というのも、保険はあくまでも万が一のリスクに備えることが主な目的であり、保険での貯蓄には「急にお金が必要になってもすぐには引き出せない」「さまざまな手数料がかかるため、運用効率が低くなりやすい」といったデメリットがあるからです。

とはいえ、保険での貯蓄には以下のようなメリットがあります。

 

貯蓄が苦手な方は、貯蓄型保険に加入して将来の資金を貯めるのも一つの方法です。

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まとめ

30代は他の年代に比べると、生命保険に支払っている金額がやや少ない傾向があります。

しかし、実際に必要な保障額や保険の種類は、ライフステージや収入、家族構成によって大きく異なるため、一概に「30代だから〇〇万円が適正」とは言えません。

今回の紹介した内容を一つの目安にしながら、自分や家族の状況に合った保障内容・保険料を検討しましょう。

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