パートでもiDeCoは使える？加入条件・メリット・注意点をわかりやすく解説！

老後資金を少しでも準備しておきたいと思ったときに目にするのが「iDeCo（個人型確定拠出年金）」です。

将来のために積み立てをしながら税制優遇も受けられる制度ですが、「パート勤務でも加入できるの？」「扶養内で働いている場合にメリットはあるの？」と疑問を持つ方も多いでしょう。

実は、iDeCoはパート勤務でも条件を満たせば加入でき、少額から無理なく始められる仕組みになっています。

家計や働き方に合わせて利用することで、老後の備えを着実に進められるのが大きな魅力です。

本記事では、パート勤務の方がiDeCoを利用する際のメリット・デメリット、注意点や手続きの流れについて、初心者の方にも分かりやすく解説します。

パートでもiDeCoに加入できる？

パート勤務の方でも条件を満たせばiDeCoに加入できます。

まずは加入要件や収入面でのポイントから押さえていきましょう。

パートでiDeCoに加入するための条件は？

iDeCoは、自分が拠出した掛金を自分で運用して、老後のための資産を形成する私的な年金制度です。

掛金は65歳になるまで拠出可能で、60歳以降に老齢給付金としてを受け取れます。

パート勤務で収入が少ない人でも、国民年金保険料を納めていること、あるいは配偶者の被扶養者として国民年金第3号被保険者であることなど、基本的な要件を満たしていればiDeCoに加入可能です。

ただし、企業年金に加入しているかどうかや勤務形態によって掛金の上限額が異なるため、まずは自分がどの程度まで拠出できるのかを一度チェックしてみるとよいでしょう。

iDeCoの加入対象となる勤務形態・収入条件は？

週の所定労働時間や年間収入が一定ラインを超えている場合は、厚生年金に加入することになりますが、その場合もiDeCoには加入できます。

特にパート勤務の方は、企業型年金に加入しているかいないかで拠出限度額が異なり、企業年金がない場合は、掛金の上限は比較的高めに設定されるでしょう。

また、収入が低いと所得控除のメリットは少なくなりがちですが、将来の年金上乗せを考えると、無理のない範囲で積み立てる価値は十分にあるでしょう。

扶養に入っている場合の注意点

配偶者の扶養範囲内で働いている場合は、年間収入を抑えることで社会保険料を負担せずに済むメリットがあります。

しかし、iDeCoの掛金を多く設定すると、その分、収入要件を上回るリスクが生じる可能性もあるため、扶養控除の範囲内で働きながら節税効果も得たい方は、年間収入や掛金のバランスをしっかりシミュレーションしておくことが大切です。

パートでiDeCoに加入するメリットは？

パート収入の範囲でもiDeCoを利用するメリットは多く存在します。

どのような恩恵が得られるのか、主なポイントを見ていきましょう。

 

掛金が全額所得控除の対象になる

iDeCoの掛け金は、全額所得控除として扱われます。

たとえば、年間で一定額を拠出すると、その分課税所得を下げることができ、住民税や所得税が軽減されます。

パート勤務であっても課税所得が発生しているなら、掛け金に応じて節税効果を得られるでしょう。

運用益が非課税で効率よく資産形成できる

通常の投資信託や株式投資では運用で得た利益に約20％の課税がかかりますが、iDeCo内での運用益は非課税となります。

iDeCo自体、老後に向けて長期的に積み立てを行う制度になるため、利益が非課税で再投資できると複利の効果が高まり、より効率的に資産を増やすことが可能です。

パート勤務でもコツコツ続けることで、老後を支える安心材料になることは間違いないでしょう。

掛金月5,000円から取り組める

iDeCoの最低掛金は月5,000円ですので、収入に余裕が少ないパート勤務でも比較的取り組みやすい制度となっています。

また、毎月少しずつでも積み立てを継続することで、将来的にはまとまった額に成長しやすくなります。

時間を味方につけて、続けることが大切な制度だからこそ、無理のない拠出額で安心感を持って取り組めるのは大きな魅力と言えるでしょう。

将来の年金額を増やす手段になる

iDeCoは公的年金を補完する私的年金としての役割を担っています。

特にパート勤務の場合、将来受け取れる年金額が少なくなりがちですが、iDeCoを利用することで老後の生活費を一定程度確保しやすくなります。

また、所得控除による節税と資産形成を同時に目指せるため、将来のための心強い選択肢の一つと言えるでしょう。

パートでiDeCoを利用するデメリットは？

メリットが多い反面、iDeCoには注意すべき点もあります。

利用を検討する際に知っておきたいデメリットを確認していきましょう。

 

60歳まで原則引き出せない

iDeCoの資産は、特別な事情がない限り60歳までは引き出すことができません。

突発的な金銭ニーズが発生しても対応が難しいため、緊急の際の予備的な資金を別途確保しておくことが大切です。

iDeCoについては、リスクとメリットの両方を理解したうえで、長期的な運用が前提になることを意識して検討するようにしましょう。

関連記事
生活防衛資金とは？金額の目安や効率よく準備するコツを解説！

加入・運用・受取時に手数料がかかる

iDeCoを利用する際には、口座開設時の手数料や運営管理手数料など、金融機関へ支払う各種コストが発生します。

運用商品によっては信託報酬などの維持費も必要になるため、手数料を加味して投資効率を考えることが大切です。

複数の金融機関や運用商品を比較検討して、なるべく費用が安いところを選ぶとよいでしょう。

課税所得がないと節税効果を実感しづらい

iDeCoによる大きな恩恵は所得控除ですが、そもそも課税所得がない場合は節税効果が薄くなってしまいます。

パート勤務で収入が少ない方は、控除が適用できる程度に所得があるかが重要なポイントです。

控除の恩恵を最大限に活用するには、一時的にでも課税所得があるほうが相性が良いと言えるでしょう。

確定申告が必要になる場合がある

iDeCoの掛金を所得控除として反映させるためには、基本的に年末調整か確定申告の手続きを行う必要があります。

勤務先で年末調整をしていないパート勤務の方や掛金証明書を提出し忘れた場合などは、自分で確定申告を行う必要があります。

場合によっては手続きに手間がかかる可能性もあるため、加入時点で必要書類やスケジュールを把握しておくことが大切です。

iDeCoとNISAの違い・併用のメリット

資産形成の方法としてNISAと並んでよく比較されるのがiDeCoです。

両者の違いや併用時のメリットについて解説します。

iDeCoとNISAの主な違い【比較表】

iDeCoとNISAの主な違いは以下の通りです。

	iDeCo	新NISA(つみたて投資枠)	新NISA(成長投資枠)
対象年齢	基本、 20歳以上60歳未満の人	18歳以上
年間投資上限額	81.6万円 （自営業者の場合）	120万円	240万円
投資対象商品	元本確保型商品（定期預金や保険商品等）と投資信託	長期の積立分散投資に 適した投資信託	場株式・投資信託など （除外条件あり）
税制メリット	拠出時：掛金全額所得控除 運用時：運用益が非課税 受取時：退職所得控除・公的年金等控除	運用時：運用益が非課税
引き出し	原則60歳まで引き出し不可	いつでも売却化

参考：NISAを知る：NISA特設ウェブサイト：金融庁
参考：iDeCo公式サイト｜iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)【公式】

 

iDeCoは、掛け金が全額所得控除の対象で、運用で得た利益も非課税扱い、積み立てた資金を受け取る際にも税制優遇を受けられるため、節税メリットが大きい一方で、60歳までは原則引き出せないという制限があります。

NISAは掛け金の所得控除はありませんが、年間投資上限額までは投資に取り組めます。

また、資産をいつでも売却して現金化できる点が、iDeCoとの大きな違いになっています。

iDeCoは節税と老後資金作りに特化

iDeCoは、拠出時の所得控除と運用益非課税で、老後資金の形成を強力にサポートしてくれる制度です。

公的年金に上乗せする形で、将来的な生活資金を補えるメリットは大きいでしょう。

ただし、60歳までは原則引き出せないため、長期投資が前提であることを理解したうえで、将来に備えたい方に向いているでしょう。

NISAは自由に引き出せる投資枠

NISAは運用の自由度が高く、投資する商品や引き出しの時期などを比較的柔軟に決められます。

資金が必要になったときにすぐ売却し、現金化できるため、いざというときの流動性を確保しやすいのが特徴です。

生活の変化が多い方や、ある程度運用期間を自由に決めたい方にはNISAが合っている可能性が高いでしょう。

目的別に使い分けると効果的

資金形成の目的が、老後に備えた長期運用であればiDeCo、結婚や住宅購入など短期・中期的な資金確保を重視するならNISAといったように、目的別に使い分けると、運用を最適化しやすいでしょう。

どちらにも非課税メリットがありますが、引き出せるタイミングや運用期間などの条件が異なるため、それぞれの特徴を理解して上手に組み合わせると、目的に応じた効果的な投資に取り組めるでしょう。

併用すると資産形成の幅が広がる

iDeCoとNISAを併用すると、節税効果を得ながら急な出費にも対応しやすいポートフォリオを組むことができます。

長期的にはiDeCoを活用して老後資金を準備しつつ、NISAを利用して必要なタイミングで引き出せる運用枠を作ると、投資の幅が広がります。

パート勤務の方でも少額からの積立が可能なため、ライフステージに合わせて計画的に資産形成を進めていきましょう。

まとめ

本記事では、パート勤務であってもiDeCoを活用することで節税しながら運用の恩恵を受けられる点や、iDeCoのメリット・デメリット、注意すべきポイントなどについても解説してきました。

特に、iDeCoは、60歳まで引き出せないという注意点もあるため、節税メリットに捉われず、長期的な目線をもって取り組むかどうかを慎重に判断するとよいでしょう。

ただ、iDeCoやNISA、その他保険商品など運用に関する選択肢も多いため、自分一人では決められないという人は、FPなどお金の専門家に相談して、アドバイスをもらうのがよいでしょう。

みんなの生命保険アドバイザーは、2,500名以上の保険専門家であるFPと提携しており、希望に合った担当者をマッチング・紹介してくれるサービスです。

25万件以上の相談実績を誇っており、相談の満足度は96%と高い評価になっています。

納得できるまで何度でも無料で相談でき、オンライン相談にも対応しています。

担当者の変更や中断をWEBサイトから連絡できる「ストップコール制度」もあるため、担当者との相性に不安を感じた場合にも気軽に変更手続きが可能です。

また同性のFPを希望(※1)できますので、同性同士話しやすい雰囲気の中、安心してご相談いただくことが可能です。

今なら相談とアンケート回答でミスタードーナツ ギフトチケット(1500円)が貰えるキャンペーンもやっていますので、この機会にぜひご検討ください。

（※1）：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり