50歳独身女性の平均貯蓄額はいくら？老後に必要な資金と今からできる備え方

50歳を迎えた独身女性にとって、「貯蓄はいくらあれば安心なのか」「老後の生活費は足りるのか」といったお金の問題は切実なテーマです。

収入の伸びが鈍る一方、親の介護や医療費といった新たな出費リスクも現実味を帯びてきます。

そのため、今の貯蓄額が平均と比べて十分なのかを不安を覚える人は少なくありません。

本記事では、50歳独身女性の平均貯蓄額や老後の生活費の目安などを解説するとともに、安心して暮らすために今からできる備え方を紹介します。

将来の不安を少しでも軽くするために、ぜひ参考にしてください。

50歳独身女性の平均貯蓄額は？

まずは、50歳代独身女性の一般的な貯蓄状況を把握し、自分がどの位置にいるのかを確認してみましょう。

収入	割合
金融資産非保有	38.3%
100万円未満	11.2%
100～200万円未満	5.2%
200～300万円未満	2.7%
300～400万円未満	3.6%
400～500万円未満	3.8%
500～700万円未満	4.6%
700～1000万円未満	5.5%
1000～1500万円未満	4.9%
1500～2000万円未満	4.1%
2000～3000万円未満	4.4%
3000万円以上	9.3%
平均値	1391万円
中央値	80万円

参考：金融広報中央委員会知るぽるとの家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和５年）

金融広報中央委員会知るぽるとの「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和５年）」によると、50歳代単身世帯の平均貯蓄額は約1,391万円、中央値は80万円となっています。

ここで注意したいのが、「平均値」と「中央値」の違いです。

平均値は全体の貯蓄額を合計して人数で割った値のため、数千万円以上を持つ一部の人がいると数値が大きく引き上げられます。

一方、中央値は真ん中に位置する人の金額を示すため、より実態に近い水準を反映します。

実際には、金融資産を全く持たない人が38.3％も存在し、100万円未満しか持たない人も1割以上います。

逆に、3,000万円以上の資産を持つ人が約9.3％と二極化しているのが現状です。

50歳前後は、役職や働き方によって収入が一時的に上がることもある反面、健康状態や定年などによる収入減少リスクも高まる時期です。

独身女性の場合は、配偶者からの生活支援を期待できないため、自分自身の収入と資産で老後を支える準備が不可欠といえるでしょう。

そのため、平均値と中央値の差を理解したうえで、自分の現在の貯蓄額に加え、退職金や公的年金も含めて、老後資金をどの程度確保すべきかを早めに試算しておくことが大切です。

50歳独身女性の手取りからの貯蓄率は？

平均的な手取り額から、幾らくらいを貯蓄に回しているのかを知ることは、今後のライフプランを考えるうえで大切な目安になります。

50代独身女性の手取りは、ボーナスを含めた年収ベースで見ると月あたり20万円後半～30万円程度が一般的です。

ただし、職種や勤務先の規模によって大きな差があり、毎月の家賃・光熱費・通信費など固定費が高いと、貯蓄に回せる金額は少なくなりがちです。

金融広報中央委員会知るぽるとの「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和５年）」によると、50歳代単身世帯の35％はまったく貯蓄できていないことが明らかになっています。

一方で、10～15％を貯蓄する人が14.2％、20～25％を貯蓄する人が8.0％、35％以上を貯蓄に回している人が11.9％と、貯蓄率には大きな幅が見られます。

【単価世帯の年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）】

手取り収入からの貯蓄の割合	割合
貯蓄しなかった	35.0%
5％未満	5.8%
5～10％	10.6%
10～15％	14.2%
15～20％	4.4%
20～25％	8.0%
25～30％	3.1%
30～35％	7.1%
35%以上	11.9%

参考：金融広報中央委員会知るぽるとの家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和５年）

つまり「手取りの10～20％程度を貯蓄に回す人が比較的多い一方、まったく貯蓄していない層も3割超存在する」というのが現実です。

若い世代と比べると、50代は予想外の出費が増えやすく、貯蓄率が下がる傾向にあるといえます。

重要なのは、自分の収入と生活費を冷静に把握したうえで、将来に向けて無理なく貯蓄できる割合を決めることです。

もし貯蓄率が低いと感じる場合は、支出の見直しや副収入の確保など、早めの対策を講じることで老後への不安を和らげられるでしょう。

老後に必要な生活資金の目安はどのくらい？

老後は収入源が限られるため、生活費や医療・介護費などにどのくらいのお金が必要かを見ていきましょう。

老後一人暮らしの生活費

独身で老後を迎える場合、まずは毎月どのくらいの生活費が必要になるのかを把握することが大切です。

【65歳以上の単身無職世帯（高齢単身無職世帯）の家計収支】

項目	月平均額
食料	42085円
住居	12693円
光熱・水道	14490円
家具・家事用品	6596円
被服及び履き物	3385円
保健医療	8640円
交通・通信	14935円
教育	15円
教養娯楽	15492円
その他の消費支出	30956円
(諸雑費)	13409円
(交際費)	16460円
(仕送り金)	1059円
消費支出	149286円

参考：総務省統計局　家計調査報告 家計収支編 2024年(令和６年)平均結果の概要

総務省統計局　「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和６年)平均結果の概要」によると、65歳以上の単身無職世帯の消費支出は、平均14万9,286円となっています。

主な内訳は、食費が約4万2,085円、住居費が約1万2,693円、光熱・水道費が約1万4,490円、医療費が約8,640円、交通・通信費が約1万4,935円、教養娯楽費が約1万5,492円などがあります。

このほか、交際費（約1万6,460円）や雑費（約1万3,409円）といった「その他の消費支出」もあり、趣味や人付き合いにも一定のお金がかかっている実態がわかります。

一人暮らしの老後生活費は、地域（都市部か地方か）、住まい（持ち家か賃貸か）、ライフスタイルによって変動しますが、月15万～20万円程度は必要と考えておくのが現実的です。

そのため、老後資金を確保する際には、毎月の支出を細かく把握することに加え、貯蓄をどのくらい取り崩しても安心かを見極めながら、計画的にお金を使うことが欠かせません。

公的年金の受給額の目安

老後の主な収入源として欠かせないのが公的年金です。

厚生労働省の「厚生年金保険・国民年金事業年報」によると、厚生年金の平均年金月額は女性で107,200円、男性で166,606円となっています。

一方で、自営業やフリーランスなど国民年金のみの加入者はさらに少なく、女性で55,777円、男性で59,965円にとどまります。

このように、どの制度にどれだけ加入してきたかによって、受け取れる年金額には大きな差が生まれます。

独身女性の場合、長く企業勤めをして厚生年金に加入していれば月10万円程度ですが、国民年金のみだと生活費をまかなうには心許ない年金額になってしまうでしょう。

将来的にどのくらいの年金受け取りを見込めるかは、「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で早めに確認しておくことが重要です。

また、受給開始年齢を繰り下げれば年金額が増える仕組みもあるため、自分のライフプランに合わせた活用方法を検討しましょう。

公的年金だけでは老後の生活費をまかなえないケースも多いため、私的年金や貯蓄、資産運用で不足分を補う準備をしておくことが安心につながります。

参考：厚生労働省　厚生年金保険・国民年金事業年報

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介護や医療にかかる金額は？

50代後半以降になると、体調の変化や病気のリスクが高まり、医療費や介護費の負担が増える可能性があります。

今は健康でも、将来的に要介護状態となれば、介護保険の利用や施設入居などでまとまった出費が必要になるケースも少なくありません。

公的介護保険制度によって一定の費用は抑えられますが、より手厚いサービスや快適な施設を希望する場合には自己負担が増える点に注意が必要です。

特に、要介護度が高くなるほど費用は膨らみやすく、事前の資金準備が欠かせません。

さらに、入院や手術に備えた医療保険の見直し、介護が必要になった際のサポート体制を整えておくことも重要です。

身近な家族や地域の行政サービスと連携しながら、早めに備えておくことで安心感を得られるでしょう。

老後資金はいくら必要か？（独身女性のケース）

老後の生活に必要な資金を把握することは、計画的に貯蓄や資産運用を進めるうえで欠かせません。

特に独身女性の場合は、自分一人の収入と資産で老後を支える必要があるため、より具体的な目安を持っておくことが大切です。

一般的に、公的年金だけでは生活費をすべてまかなえず、月々の不足分を数十年分見積もる必要があります。

たとえば、毎月15万円が不足すると仮定して、老後生活を20年とすると、3,600万円が必要になる計算になります

さらに、医療費や介護費といった突発的な出費も考慮して、余裕を持った資金計画を立てておく必要があるでしょう。

もちろん、実際に必要となる金額は一人暮らしか同居か、持ち家か賃貸かなどによって大きく変動します。

そのため、貯蓄・退職金・年金の見込みを踏まえて、定期的にシミュレーションを行うことが重要です。

また、毎年の収支を見直し、無理のない範囲で貯蓄や資産運用を進めることがカギになります。

50代以降でも、iDeCoや新NISAといった制度を活用すれば、将来の不足分を補える可能性は十分にあるでしょう。

50歳からでも間に合うお金の備え方

50歳以降からでも、家計全般を見直すとともに、節税や国の制度を活用しながら資産を少しずつ増やす工夫を続けることで、老後の不足分を補填できます。

ここでは、50歳からでも間にあう備え方について解説します。

 

生活費の見直し

老後の準備を始めるなら、まず固定費や日々の支出を見つめ直すことが有効です。

家賃やローン返済、保険料、通信費など毎月必ずかかる費用を見直せば、想像以上に支出を抑えることができる場合があります。

食費や光熱費も、少しの工夫で大きく変わるため、例えば自炊を増やしたり、電力プランを変更したりと、日々の生活習慣を見直すことで余剰資金を生み出すことが可能です。

浮いたお金は、そのまま貯蓄や投資に回すのがポイントです。

小さな積み重ねが、最終的に大きな老後資金の差となって表れます。

老後に向けた住居・住まいの工夫

老後の生活費を大きく左右するのが「住居費」です。

持ち家の場合は家賃の心配がない一方、老朽化によるリフォームや修繕費用が必要になります。

反対に賃貸の場合は、家賃が生涯発生し続けるため、年金や貯蓄で家賃をどう賄うかをあらかじめ計画しておくことが欠かせません。

また、年齢を重ねるほど利便性の高い立地が重要になります。

駅や病院、スーパーなどが近い場所に住むことで、移動の負担や交通費を抑えられ、生活の安心感も増します。

必要に応じて老後に合わせた住み替えを検討するのも有効な選択肢です。

さらに、持ち家であればバリアフリー改修を早めに計画しておくと安心です。

手すりの設置や段差の解消などを行っておけば、足腰が弱ったときでも安全に暮らせます。

余裕を持って準備することで、費用面の負担を分散でき、老後の暮らしをより快適に整えることができるでしょう。

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医療・介護などリスクへの備え

医療費や介護費用は、老後の支出のなかでも特に予測が難しい項目です。

入院や大きな手術、要介護状態になるなど、想定外の事態が起これば、一気に負担が膨らむ可能性があります。

そのため、公的保険だけに頼るのではなく、必要に応じて民間保険や共済などを組み合わせることでリスクを分散しておくことが大切です。

生命保険・医療保険・がん保険などは、定期的に契約内容を見直し、今の自分に合った保障が維持できているかを確認しましょう。

過剰な保障で保険料が家計を圧迫しているケースもあるため、不要な部分を削ることも重要です。

また、公的介護保険についても、利用条件やサービスの範囲を理解しておくことが欠かせません。

どの程度まで公的制度でカバーされ、どの部分が自己負担になるのかを把握しておけば、医療費や介護費の実費が多額になるリスクを前もってコントロールできるでしょう。

医療保険については、こちらの記事で解説をしています。
50代の男性・女性におすすめの医療保険とは｜必要性や選び方を解説

iDeCo・新NISAなど税制優遇制度の活用

老後資金を効率よく用意する方法として注目されているのが、iDeCo（個人型確定拠出年金）や新NISAといった税制優遇制度です。

各制度のメリットや注意点を確認してみましょう。

iDeCoのメリットと活用時の注意点

iDeCo（個人型確定拠出年金）の大きな魅力は、掛金が全額所得控除の対象になる点です。

これにより所得税や住民税が軽減され、節税効果をそのまま資産形成に回せます。

さらに、運用益も非課税となるため、長期投資との相性が良く、老後資金づくりに適しています。

一方で注意したいのは、原則60歳まで引き出せないという点です。

ライフイベントで急に資金が必要になっても資金を取り出せないため、生活資金や予備資金とは切り分けて考える必要があります。

また、自営業か会社員かによって掛金の上限額が異なり、口座開設や運用にあたって手数料が発生することも忘れてはいけません。

さらに、iDeCoでは投資信託や定期預金など多彩な商品を選べますが、自分の投資スタイルやリスク許容度に合った商品を選択肢しながら、老後に向けた資産形成に取り組むようにしましょう。

iDeCoについては、こちらの記事で解説をしています。
iDeCo（イデコ）はやらないほうがいい？7つの理由や向いている人の特徴を解説

新NISAで長期分散投資を始めるコツは？

新NISAでは、一定額までの投資利益が非課税となるため、老後資金や将来の資産形成に役立つ制度です。

特に「つみたて投資枠」を活用すれば、毎月の少額からコツコツ積み立てられるので、投資初心者でも始めやすいのが魅力です。

長期分散投資の基本は、投資対象の分散と投資時期の分散です。

株式や投資信託など複数の商品に分けて投資し、購入のタイミングも毎月一定額にすることで、価格変動のリスクを抑えながら安定した資産形成を目指せます。

商品選びでは、運用コスト（信託報酬など）や過去の運用実績を必ず確認しましょう。

とくに低コストで幅広い銘柄に投資できるインデックスファンドは、長期投資との相性が良く、安定的に資産を育てたい人に向いています。

NISAについてはこちらの記事で解説をしています。
NISAを今から始めるのは遅い？2026年からでも間に合う理由や年代別の始め方を解説

50歳独身女性が安心して老後を迎えるためにすべきこと

老後の生活費やリスクに備えるために必要な具体的行動を整理し、着実に行動に移していくためのポイントを解説します。

老後を見据えた資金計画や保険の見直しは、なるべく早い段階で着手するほど有利です。

50代はまだ現役で働ける期間が残されているため、貯蓄や投資、保険の切り替えなどの対策を始めるのに最適なタイミングとも言えます。

また、公的年金の仕組みや保障内容を改めて確認し、老後に予測される不足額を明確にすることが非常に重要です。

その不足分をどんな手段で埋めるか、複数の選択肢をもちながら行動すれば、リスクを分散できます。

 

老後の年金受給額を確認し、生活費の不足額を計算する

まずは、自分が将来どのくらいの年金を受け取れるのかを確認しましょう。

「年金定期便」や「ねんきんネット」を利用すれば、受給見込み額を把握できます。

その金額と実際に想定される生活費を比べることで、毎月どれくらい不足するのかを客観的に計算できます。

不足分を貯蓄や運用で補うには、逆算して「毎月いくら積み立てればよいか」を明確にすることが重要です。

具体的な数値を出すことで計画が立てやすくなり、モチベーション維持や途中での軌道修正もしやすくなります。

もし不足額が想定より大きい場合は、生活費の見直しや副収入の確保といった対策も検討しましょう。

早めに行動することで、少しずつでも老後の安心を築くことができます。

公的保障を確認し、必要な保障に備える

国民年金や厚生年金に加え、健康保険や介護保険など、公的保障は老後や病気・介護の際に重要な支えになります。

まずはこれらの制度の仕組みを正しく理解し、どこまでカバーされるのかを確認しましょう。

そのうえで、不足する部分は民間の医療保険や介護保険で補うと、バランス良く備えられるでしょう。

特に独身の場合、家族からのサポートが限定的になるため、入院中の収入減や介護施設の利用費にどう対応するかが大きな課題です。

複数の保険商品を比較検討し、保険料と保障内容のバランスが取れているかを慎重に見極めることが大切です。

ただし、全てを保険で備えようとすると保険料の負担が増えてしまうため、公的保障と民間保険を組み合わせてリスクを分散し、定期的な見直しを行うことで、自分に合った無理のないプランを維持するようにしましょう。

働き方の選択肢

50歳以降は、働き方を柔軟に選べる時代になっています。

定年後も継続雇用制度を利用したり、パートタイム・在宅ワーク・フリーランスなどで働くことで、収入を確保しつつ老後資金の減少を抑えることが可能です。

また、副業によって新しい収入源を持つ人も増えています。

オンラインでのスキル販売や、自分の得意分野を活かした小さな起業など、選択肢は多様です。

興味のある仕事や得意なことを活かせば、長く続けやすく、社会とのつながりも維持できます。

働ける期間を延ばすことは、単にお金の面で安心につながるだけでなく、心身の健康維持や生活の充実にも良い影響をもたらします。

無理のない範囲で働き続ける選択は、将来への安心感を高める有効な老後対策のひとつといえるでしょう。

まとめ

50歳独身女性が老後を安心して迎えるためには、早めの資金計画や保障の確認が欠かせません。

重要なのは、自分が本当にどれだけのお金を使い、どのくらいの収益を得られるか、そしてどんなリスクが潜んでいるかを総合的に見極めることです。

iDeCoや新NISA、適切な保険などを活用しながら計画的に取り組み、老後に安心して暮らせる態勢を少しずつ整えていきましょう。

50代はライフステージの大きな転機を迎える前段階とも言えます。

今始める行動が、5年後や10年後に大きな差を生むことを忘れず、一歩ずつ前向きに老後資金づくりを進めていくようにしましょう。

自分に合った準備方法が分からないという人は、専門家に相談しながら、各制度の理解を深めて、制度や商品を選択するとよいでしょう。

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