「50代なら生命保険は不要」って本当？医療費・死亡原因から考える必要性

50代は子どもの独立や住宅ローンの完済などを迎えやすい時期のため、「もう生命保険は不要では？」と考える人も少なくありません。

特に保険料の負担が家計を圧迫し始めると、解約して老後資金や資産運用に回したほうがよいのかと迷う場面もあるでしょう。

一方で、50代は生活習慣病などのリスクが高まり、医療費の増加も予想されます。

本記事では「50代の生命保険は本当に不要なのか？」という疑問を軸に、必要性を見極めるチェックポイントや、ライフステージ別に備えるべき保障内容を解説します。

50代に生命保険は不要？5つの考え方

50代は子育てがひと段落するなど、ライフステージが大きく変化する時期です。

それに伴い、これまでの保障内容が過剰に感じられたり、保険料の負担を重く感じたりと、生命保険の必要性に疑問を感じることも少なくありません。

 

生命保険が不要だと判断する前に、まずはなぜそのように考えられるのか、主な理由を確認しておきましょう。

保険金を受け取った経験がないため

長年保険料を支払い続けていても、実際に保険金を受け取った経験がないと無駄に思えるものです。

特に病気や事故などが少ないと「結局何も得られないまま保険料を払い続けているのでは」「保険なんてなくても問題ないのではないか」などと感じるのも無理はありません。

しかし、50代以降になると突発的な病気や予期せぬ入院リスクが高まるため、慎重に判断することが重要です。

保険料が高く家計を圧迫しているため

50代になると、保険料が若い頃よりも上がりやすくなる傾向があります。

特に定期保険は更新を機に大幅に保険料が大幅に上がり、家計を圧迫することも考えられます。

しかし、将来の生活費や趣味に使いたい資金を確保するためにも、保険をただ不要と決めつけるのではなく、無理なく支払える保険料へ見直すのも選択肢のひとつです。

子どもが独立済みのため

子どもが独立し、自分の生活を自力で維持できるようになった場合、「万一の保障」はそこまで大きな額を必要としないと考える方が多くなります。

とりわけ教育費や生活費などの負担から解放されると、家計に占める死亡保障の優先順位は下がりがちです。

ただし、子どもが独立しても夫婦への保障は必要になるケースもあるため、安易に不要と決めつけない方がよいでしょう。

住宅ローンを完済したため

大きな支出である住宅ローンが完済されれば、死亡した際の家族の住居費リスクは低下します。

そのため、死亡保障の必要性を感じにくくなるのは自然な流れです。

ただし、もし今後リフォームや改築などの大きな出費がある場合には、別の形で備えが必要となる可能性があります。

老後に向けた貯蓄が必要のため

50代は、どれだけ退職後の生活を支えられる貯蓄を用意できるかが気になり始める時期でもあります。

保険料を払い続けるよりも老後資金の積み立てを優先し、投資や貯蓄に回したいと考えるケースも珍しくありません。

ただし、保険が果たす保障という側面が本当に不要なのかどうか、慎重な判断が求められます。

50代の生命保険加入率・平均保険料・治療費はどれくらい？

実際の50代の生命保険加入率をはじめ、平均保険料や治療費、死因を確認しておくと、保険の必要性の判断基準となるでしょう。

ここでは以下の項目について実際の統計をもとに解説します。

50代の生命保険加入率（男性・女性）

生命保険文化センターの「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」によると、性別・年代別の保険加入率は以下のとおりです。

【生命保険・個人年金保険加入率】

年代	男性	女性
20代	46.40%	58.60%
30代	81.50%	85.80%
40代	87.20%	88.20%
50代	87.40%	89.60%
60代	86.70%	88.50%
70代	73.40%	81.10%
全体平均	79.60%	84.20%

参考：公益財団法人　生命保険文化センター 2022（令和４）年度生活保障に関する調査

50代の生命保険加入率は男性が87.4％、女性が89.6％と非常に高い水準にあります。

これは多くの人が保険の必要性を感じ、ライフステージの変化に合わせて保障内容を見直しつつ、加入を継続していることを示しています。

50代の平均保険料（男性・女性）

同じく生命保険文化センターの「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」によると、性別・年代別の年間の平均保険料は以下のとおりです。

【年間払込保険料（全生保）】

年代	男性	女性
20代	11.9万円	9.6万円
30代	19.9万円	14.0万円
40代	22.4万円	18.6万円
50代	25.5万円	19.0万円
60代	21.2万円	15.9万円
70代	16.4万円	13.0万円

参考：公益財団法人　生命保険文化センター 2022（令和4）年度生活保障に関する調査

50代の年間平均保険料は男性が25.5万円、女性が19.0万円となっており、全年代と比べても比較的高い水準です。

ただし、上記はあくまで平均値であり、収入や家族構成、加入している保険の種類によって実際の保険料は大きく異なります。

50代の平均治療費（自己負担）

厚生労働省「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度）」によると、平均治療費（自己負担）は以下のとおりです。

【平均治療費】

年齢	平均治療費（自己負担）
20～24歳	2.3万円
25～29歳	2.7万円
30～34歳	3.2万円
35～39歳	3.5万円
40～44歳	3.8万円
45～49歳	4.3万円
50～54歳	5.2万円
55～59歳	6.4万円
60～64歳	7.7万円
65～69歳	8.9万円

参考：厚生労働省　年齢階級別１人当たり医療費（令和４年度、医療保険制度分）

平均治療費（自己負担）は、50〜54歳では月約5.2万円、55〜59歳では約6.4万円です。

40代の水準（3.8万円・4.3万円）と比べても明らかに上昇しており、加齢に伴う医療費負担の増大が顕著です。

もし病気が見つかり入院や手術が必要になった場合には、高額な医療費だけでなく、治療中の生活費や雑費の増加も考慮しておく必要があります。

50代に多い死亡原因

厚生労働省の「令和6年（2024）人口動態統計月報年計（概数）の概況」によると、50代に多い死因は以下のとおりです。

【50～54歳に多い死因】

順位	男性	女性
1位	悪性新生物	悪性新生物
2位	心疾患 （高血圧性を除く）	脳血管疾患
3位	肺炎	自殺
4位	脳血管疾患	心疾患 （高血圧性を除く）
5位	不慮の事故	不慮の事故

【55～59歳に多い死因】

順位	男性	女性
1位	悪性新生物	悪性新生物
2位	心疾患 （高血圧性を除く）	心疾患 （高血圧性を除く）
3位	脳血管疾患	脳血管疾患
4位	自殺	自殺
5位	不慮の事故	不慮の事故

参考：厚生労働省　令和6年（2024）人口動態統計月報年計（概数）の概況

50代では男女ともに悪性新生物（がん）が最も多い死因となっています。

さらに、男性では心疾患や脳血管疾患、女性では心疾患や脳血管疾患に加え、自殺や不慮の事故といった要因も上位に挙がっています。

特に55〜59歳になると、男女ともに悪性新生物・心疾患・脳血管疾患が死因の上位3位を占めており、生活習慣病や重篤な疾患のリスクが一段と高まる年代であることが分かります。

これらの病気は長期治療が必要になる可能性があり、死亡原因としても主要な位置を占めるため、50代で保険の必要性を考える際に無視できない要素となります。

生命保険の必要性が高い50代の特徴

同じ50代でも全員にとって生命保険が不要とは限りません。

特に以下のようなケースでは引き続き保険が必要となる可能性があります。

 

独身で頼れる親族がいない

独身で頼れる親族がいない方は、治療費や終末期費用をすべて自分でまかなう必要があります。

万一長期入院や介護状態になった場合、経済的負担を自力で支えきれないリスクが高まるでしょう。

早い段階で必要最小限の保障を確保しておくと安心です。

まだ子育て中の家庭

お子さんがまだ学生の場合、死亡保障や収入保障の必要性は依然として高いといえます。

学費や生活費をカバーするためには、親の死亡時や働けなくなったときの保障が十分であることが重要です。

収入が減少しても子どもの教育が継続できるよう、保険の加入形態を見直すのも選択肢のひとつです。

貯蓄が十分でなく老後資金に不安がある

十分な貯蓄がない場合には、突然の出費が家計に重くのしかかる可能性が高くなります。

生命保険は万一の死亡時だけでなく、医療特約などで治療費を補う役割も期待できます。

想定外の医療費や入院費によって家計を破綻させないためにも、状況に応じて保険を活用する価値は大きいでしょう。

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自営業・フリーランスとして働いている

自営業やフリーランスは会社員に比べて公的保障が手薄です。

病気やケガで働けない期間に収入が大幅に減る可能性が高い一方、固定費は継続的に発生します。

そのリスクを緩和するためにも、死亡保障や就業不能保障を含んだ生命保険の加入を検討する意義は大いにあります。

住宅ローンの残債がある

住宅ローンの完済がまだ先という場合は、万が一死亡や就業不能状態になった際に家族の負担を軽減するため、何らかの保障が必要です。

特に大黒柱の収入が途絶えたときの生活費やローン返済がどうなるかは重要な問題であり、生命保険の必要性が高いケースに該当します。

自己負担できるリスクと、生命保険でカバーしておきたいリスクを区別し、具体的な試算を行いながら検討するとよいでしょう。

生命保険の必要性が低い50代の特徴

一方で、以下のような状況であれば生命保険の必要性は低いと判断できる場合があります。

 

十分な貯蓄・資産がある

保険はあくまで家計リスクに備える手段のひとつです。

高額な預貯金や投資による資産がある場合、万一の死亡や病気の際の費用を自己資金で賄えるため、リスクを保険に丸投げする必要性が低いといえます。

ただし、資産運用のリスクや相続対策として保険を活用する事例もあるため、一概に不要だとも言い切れません。

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住宅ローン完済済みで家族の生活費も問題ない

ローンの支払いが終わり、配偶者や子どもが自立している家庭は死亡時の大きな財政リスクが少なくなります。

特に、老後の生活費を十分に確保できており、大きな支出が見込まれない方にとっては、わざわざ高額な保険に加入しなくても大丈夫というケースが多いでしょう。

そのような場合は、保険料の支出を削減するという選択肢も現実的です。

医療・介護への備えが他でカバーできる

健康保険や介護保険などの公的保障の範囲が手厚く、さらに会社の福利厚生や共済などで補完できる場合、民間の保険に頼る必要性は比較的低くなります。

特にあまりに高額な生命保険への加入は、かえって無駄になることもあるでしょう。

ただし、先進医療などの高額費用を想定する場合や、現在の状況が変化した際には、改めて検討の余地があります。

【ライフステージ別】50代に必要な生命保険は？

同じ50代でも、状況によって必要な保障は異なります。

家計のリスクを正確に見積もり、それに合わせた保障内容を整えることが最適な保険選びにつながります。

ここではライフステージ別に、50代に必要な保障を解説します。

独身の人

独身の人がカバーすべき範囲は、自分自身の医療費や介護費用、生活費です。

身近に頼れる親族がいない状態で働けなくなった場合、収入が途絶えるリスクは高くなります。

医療保険や就業不能保険などを検討し、高額医療や入院費用、生活費の確保を念頭に置くことが重要です。

終末期ケアを含め、貯蓄と保険でどの程度リスクを分担するのかを考えましょう。

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既婚（子どもあり）の人

家族の人数が多いほど、死亡リスクや介護リスクによる家計の負担も大きくなります。

保険の選択肢も幅広くなるため、家族構成や将来設計に合わせた最適なプランを見つけることが重要です。

子どもが独立前の場合、子どもの教育費や生活費を支える必要があります。

親に万が一のことが起こることも想定し、死亡保険や収入保障保険を中心に検討しましょう。

一方で、子どもが独立している場合は、基本的に子どもへの大きな死亡保障が不要になります。

将来的な医療費の増加や介護費用のリスクに備えつつ、年金だけでは十分でない老後資金を補う保険も選択肢のひとつです。

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既婚（子どもなし）の人

子どもがいない家庭では、夫婦どちらか一方の医療費や介護費をどのようにカバーするかに注目したいところです。

たとえばお互いが働いていて資金に余裕があるなら、医療保障と介護保障を中心に足りない部分を補う形の保険を選ぶという選択肢もあります。

一方で配偶者に十分な収入がない場合は、死亡保障も必要になるでしょう。

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住宅ローンが残っている人

住宅ローンには団体信用生命保険が付帯していることも多いです。

しかし、ローン返済が続いている状態で突然死亡したり働けなくなったりすると、団信だけでは家族の生活費をカバーしきれない可能性があります。

こうした事態を回避するためにも、必要に応じて就業不能保険や収入保障保険、追加の死亡保障などの検討が必要です。

自営業・フリーランスの人

自営業やフリーランスは、社会保険制度による手厚い保障が得られないため、包括的に保険を検討すべきと言えます。

医療費だけでなく、怪我や病気で一時的に収入が途絶えたときの生活費をどう補うのかを考えましょう。

万が一の際に生活を支える手段として、複数の保険を適切に組み合わせることが有効です。

特に貯蓄が少ない場合、自力でカバーするのが難しいリスクを保険で補う意識が求められます。

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50代で生命保険を選ぶときのポイント

実際に50代で保険を検討・見直しする際に押さえておきたいポイントをまとめました。

 

必要な保障を明確にする

50代は収入や家族状況においてさまざまな分岐点が訪れる年代です。

まずは自分や家族がどのようなリスクにさらされているのかを洗い出し、必要な保障領域をはっきりさせましょう。

医療分野に重点を置くのか、それとも死亡時の家族保障を最優先するのか、必要な保障を明確にすることで、状況に適した保険プランを選びやすくなります。

加入目的と期間を意識する

加入目的と加入期間を意識することも大切です。

保険は数多く存在しており、定期保険で子育て期間を重点的にカバーするのか、終身保険を検討しておくのかなど、選択肢もさまざまです。

老後資金の確保や家族への備えなど加入目的が決まっていれば、自ずと最適な加入期間が明確になり、必要な保険を選びやすくなります。

保険料と保障内容のバランスをチェックする

保険料が高すぎると家計を大きく圧迫し、不安定要素にもなりかねません。

一方で、保険料を極端に切り詰めると必要な保障が得られない場合もあります。

定期保険と終身保険の組み合わせや特約の付加などを比較検討し、負担と保障のバランスを最適化しましょう。

終身保険より定期・掛け捨ても選択肢に

貯蓄型の終身保険は保険料が高めになりがちです。

50代では大きな保障を要する期間が限られていることも多いため、定期タイプや掛け捨てタイプの保険を活用するのも方法のひとつです。

必要な時期だけしっかりと保障を設計することで、保険料の節約にもつながります。

既存の保険があれば見直しをする

既加入の保険をそのまま更新し続けると、保険料の上昇や保障の重複・不足が起こりやすくなります。

現在の保険証券を見直して、家族構成や健康状態、収入変化などに合った保障になっているかをチェックしましょう。

不必要な特約を外す、その代わりに必要な保障を手厚くするといった調整も大切です。

まとめ

50代はライフステージが変化しやすい年代のため、保険が不要だと感じることもあるでしょう。

一方で、健康リスクの高まりや医療費の増加などを考慮する必要もあり、保険が完全に不要とは限りません。

自分と家族のリスクを客観的に見極め、老後資金や医療保障まで含めた総合的な視点で判断することが大切です。

ただし、保険料負担が大きければ老後資金の形成を圧迫する可能性もあるため、定期保険や掛け捨てタイプなどを含めて様々なプランを比較検討してみましょう。

人生の優先順位を明確にしながら、必要な保障に絞った保険選択を行うことで、より安心かつ無駄のないプランを見つけられるはずです。

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