医療保険の解約タイミングはいつがいい？後悔しないためのポイントや解約手順を解説

現在加入している医療保険について「保険料が家計の負担になってきた」と感じ、解約や見直しを検討している方もいらっしゃるのではないでしょうか。

保障内容についても疑問に感じることもあるでしょう。

医療保険の解約には適切なタイミングや注意点があり、安易に解約してしまうと再加入が難しくなることや、いざというときに保障が受けられなくなることに注意が必要です。

そこでこの記事では、医療保険を解約するタイミングの目安や、解約手続きの流れについてみていきます。

加入する際の注意点についてもわかりやすく解説するので、ぜひ参考にしてください。

医療保険のタイプは2種類

医療保険の解約を検討している場合、まず自身がどのタイプの医療保険に加入しているかを把握しておく必要があります。

医療保険には大きく分けて「定期型」と「終身型」の2つのタイプがあります。それぞれの特徴やメリット・デメリットについてみていきましょう。

定期型医療保険

定期型医療保険とは、契約期間が設けられている掛け捨て型の医療保険です。

10年・15年といった年数や、60歳・65歳までなど年齢を区切った期間が一般的で、その間に入院や手術をした場合に保障を受けられます。

定期型医療保険のメリット・デメリットは以下のとおりです。

メリット	デメリット
・保険料が終身タイプよりも安め ・保障内容を見直しやすい	・更新時は保険料が上がりやすい

定期型医療保険は比較的保険料が割安で、若いうちは保険料負担を抑えやすいのが特徴です。

契約の更新ごとに保障内容を見直しやすい点もメリットの1つでしょう。

ただし、更新時はこれまでの保険料より高くなりやすい点に注意が必要です。

終身型医療保険

終身型医療保険とは、保障が一生涯続くタイプの医療保険です。

契約後に解約しない限り、年齢に関係なく、入院や手術などの医療保障が一生涯受けられます。

終身型医療保険のメリット・デメリットは以下のとおりです。

メリット	デメリット
・一生涯の保障が続く ・保険料が一定で変わらない	・定期タイプよりも保険料が高め ・ライフステージに合わせた見直しがしにくい

終身型医療保険は更新が不要なため、定期的な手続きもなく、健康状態が変化しても保障が継続される安心感があります。

また、月々の保険料は加入時のまま変わらず一定で、年齢を重ねても保険料が上がることはありません。

ただし、加入当初の保険料は定期型医療保険に比べて割高になります。

一度契約すると保障内容が固定されるため、ライフスタイルの変化に柔軟に対応しにくい点もデメリットの1つでしょう。

医療保険を解約する5つのタイミング

医療保険の解約を検討している方の中には「今解約しても大丈夫なのか」「もっと適したタイミングがあるのでは」と悩んでいる方もいるかもしれません。

一般的に医療保険を解約するタイミングとしては、主に次の5つが挙げられます。

 

それぞれのタイミングについて詳しくみていきましょう。

ライフステージの節目を迎えたとき

ライフステージの節目は、医療保険を解約または見直すタイミングの1つです。

結婚や出産、退職など生活環境が変化することで、必要な医療保障の内容や保険料の負担バランスも変わってきます。

具体的なライフステージの変化としては、以下のようなケースが挙げられます。

 

なかでも出産によって家族が増える場合や、定年退職後の収入減少は、家計全体の収支バランスに大きな影響を及ぼしやすく、保険料の支払いが負担になることも少なくありません。

そのため、こうした節目には、医療保険の解約や保障内容の見直しを検討することが大事です。

保険期間が終了したとき

保険期間が終了するタイミングも、医療保険を解約または見直す重要な節目の1つです。

定期型医療保険に加入している方は、契約満了が近づくと保険会社から更新や継続に関する案内通知が届きます。

この機会に、今後も保険が必要かどうかを見直してみましょう。

再契約をする場合、年齢が上がっていることにより保険料が以前より割高になるケースが多いため、保険料負担とのバランスも検討材料になります。

また、契約期間中に資産状況が改善されたり、子どもの独立や収入の変化したりすることによって保障が不要になることもあります。

より保障内容が手厚い商品が見つかったとき

日頃から保険商品について情報を集めている方であれば、今よりも保障内容が充実していたり、保険料の割安な新しい医療保険を見つけたりすることもあるでしょう。

近年は医療の発展とともに、保険商品も進化しており、定期的に新しい商品が登場しています。

保障の幅や特約の選択肢も増えているため、今の保険を解約して新しい保険に乗り換えることで、もしもの時の安心感が増すケースもあります。

十分な貯蓄ができて保障が不要になったとき

医療保険の本来の目的は、「貯蓄夜行的医療保険だけではまかなえない、急な高額出費に備えること」です。

そのため、長年の貯蓄によって十分な資産形成ができた場合は、医療保険の必要性について考え直す良いタイミングと言えます。

日本の公的医療保険制度には、1ヶ月に支払った医療費が一定額を超えた場合に払い戻しを受けられる「高額療養費制度」があります。

例えば、年収約370万～約770万円の方の場合、1ヶ月の医療費が100万円かかっても自己負担は10万円弱です。

公的制度を踏まえると、数百万円単位のまとまった貯蓄があれば、民間の医療保険に頼らなくても入院や手術の費用をカバーできる可能性はあります。

自身の貯蓄額で万が一の際にどの程度対応できるかを考え、保障が不要だと判断できれば、解約してその分の保険料を別の資金に充てることも合理的な選択になるでしょう。

とはいえ、実際に病気やケガをした際にどのくらいの費用がかかるのかは予測がつきにくい部分もあります。

特にがんや脳血管疾患など、重篤な病気に罹患した場合は入院期間が長引き治療費の負担が重くなるケースは少なくありません。

貯蓄がある場合でも、最低限の医療保険には加入しておいた方が無難です。

保険料の支払いが難しくなったとき

収入の減少や、子どもの教育費・住宅ローンといった支出の増加により、月々の保険料が家計の負担になることもあります。

家計を守るための保険が、日々の生活を圧迫しては本末転倒です。

ただし、「支払いが難しいから、すぐに解約する」という判断は避けまましょう。

解約して無保険状態になると、万が一の際に公的保険だけではカバーしきれない出費に自力で備えなければならず、かえって大きなリスクを抱えることになります。

まずは解約の前に「保障内容の見直し」を検討し、不要な特約を外したり、入院日額を少し下げたりするだけでも、保険料を抑えられる場合があります。

また、同程度の保障でより保険料の安い商品に「乗り換える」という選択肢も検討してみましょう。

医療保険を見直す際のポイント

医療保険を解約して別の医療保険に加入する場合、やみくもに乗り換えるのではなく、いくつか重要になるポイントを確認したうえで見直すことが大切です。

とくに注目したいのは、以下の3つのポイントです。

 

それぞれのポイントについて詳しく解説します。

保険料は適切か

医療保険を見直す際、現在支払っている保険料が家計に対して適切かどうかを確認することが重要です。

「固定費を減らしたい」「家計の負担を軽くしたい」といった理由から、保険の見直しや解約を検討するケースも少なくありません。

とはいえ、保険料を下げるために医療保険を解約し、無保険状態になるのは避けたいところです。

保障と保険料のバランスが取れているかをチェックし、必要最低限の保障は残しつつ、保険料を抑える工夫をしましょう。

具体的には、以下のような方法があります。

 

こうした選択肢を検討したうえで、今の保険が本当に最適かどうかを見極め、納得したうえで解約することが大切です。

定期型か終身型か

前述のとおり、医療保険には「定期型」と「終身型」の2つのタイプがあり、それぞれ保障期間や保険料、見直しのしやすさなどの面で特徴が異なります。

見直しの際には、現在の保険がどちらのタイプなのかを確認したうえで、自身に合った保障形態を選び直すことが重要です。

定期型が終身型かで迷った際は、以下でそれぞれ向いている方の特徴をまとめましたので、参考にしてください。

定期型に向いている方の特徴	終身型に向いている方の特徴
・保険料負担を抑えたい方 ・必要な期間だけ保障が欲しい方	・一生涯の保障を持ちたい方 ・保険料を一定にしたい方 ・健康状態に不安がある方

現在の経済状況や、将来のライフプランを踏まえたうえで、どちらのタイプが自身に適しているかを検討しましょう。

保険期間が適切か

医療保険を見直す際は、保障期間が自身のライフプランに合っているかどうかを確認することも重要です。

たとえば、定年退職後や年金受給開始のタイミング、子どもの独立など、将来のライフイベントに対して医療保障が十分にカバーされているかを見直してみましょう。

とくに注意したいのは、保障が終了するタイミングと、医療費のリスクが高まる年齢が重なっていないかという点です。

年齢を重ねるとともに病気や入院のリスクは高まりますが、保険期間が短い場合、肝心な時期に契約が終了してしまうという事態にもなりかねません。

保障が切れた後に再加入をしようとしても、年齢や健康状態によっては加入できない、あるいは保険料が大幅に上がるケースも想定されるでしょう。

そのため、保険の契約期間と将来の医療リスクが重なる時期を照らし合わせながら、保障が十分な期間続くかどうかを確認することが大切です。

医療保険の解約手順

医療保険の見直しを行った結果、解約することを決断した場合には、所定の手続きに沿って進める必要があります。

以下では、医療保険を解約する際の基本的な流れを、3つのステップに分けて解説します。

1.保険会社や保険代理店に問い合わせる

医療保険を解約する際は、まず契約をしている保険会社や保険代理店に問い合わせし、解約の意思を伝えることから始めます。

解約手続きは口頭だけでは完了せず、所定の書類が必要になるため、問い合わせの際に必要な手続きや書類の内容、提出方法などを確認しておきましょう。

連絡する前に、手元に保険証券や契約時の資料を準備し、証券番号や契約者情報を確認しておくと、手続きがスムーズです。

電話や店舗窓口、オンラインでの問い合わせも可能なことがあるので、事前に確認しておくと安心です。

2.必要書類を記載する

保険会社や代理店に解約の連絡をした後、解約書類が自宅に郵送されます。

届いた書類には、契約者情報や解約の意思表示に関する項目を正確に記入しましょう。

また、書類には複数ページにわたって捺印が必要な場合もあるため、押印漏れがないよう注意が必要です。

万が一、捺印や記載に不備があると再提出を求められ、手続きが遅れる可能性があります。

なお、解約返戻金が発生する契約の場合は、振込先の銀行口座情報の記入も必要となります。

3.保険会社に書類を提出する

すべての項目を記入し、必要な箇所に捺印を済ませたら、案内に従って必要書類一式を保険会社へ郵送します。

解約請求書類とあわせて保険証券も送付するケースが一般的です。

提出書類に不備がなければ、これで医療保険の解約手続きは完了となります。

なお、解約返戻金が発生する契約の場合は、解約完了後に保険料引き落とし口座、または指定した契約者本人名義の口座に返戻金が振り込まれます。

振込のタイミングは保険会社によって異なりますが、解約手続き完了から1週間程度で入金されることが一般的です。

しばらく経っても振込が確認できない場合は、念のため保険会社に問い合わせましょう。

医療保険の解約で注意すべきポイント

医療保険を解約する際には、解約後のリスクや見落としがちな注意点にも目を向けることが大切です。

とくに以下の点に十分注意するようにしましょう。

 

一度解約すると再加入が難しくなる場合がある

医療保険を解約する際には、再び同じ条件で加入できるとは限らないことを十分に理解しておきましょう。

「必要になったときにまた入ればいい」と軽く考えてしまうと、思わぬ落とし穴にはまる可能性もあります。

多くの医療保険には、加入時の健康状態に関する条件が設けられており、持病がある方や過去に病気の治療歴がある方は、審査に通らないケースも少なくありません。

一度でも病歴があると「条件付き加入」となり、一度解約したあとに元のような保障に戻すのは難しくなる可能性があります。

ただし、持病や既往症があっても加入できる「引受基準緩和型」の医療保険も登場しています。

健康状態に不安がある場合には、こうした保険も選択肢に入れておくと安心です。

再契約時には保険料が高くなる可能性がある

医療保険は、加入時の年齢によって保険料が決まるのが一般的です。

そのため、一度解約して再度加入しようとした場合、以前よりも年齢が上がっている分、保険料が高くなる可能性があります。

特に40代以降は保険料の上がり幅が大きくなる傾向があり「前と同じ保障内容で入り直したい」と思っても、保険料負担が想像以上に重くなるケースも少なくありません。

再加入を考える場合は、保険料を抑える工夫として、保障内容を必要最小限に絞ることも選択肢の1つです。

保障の空白期間が生じるケースがある

現在加入している医療保険を解約し、新たな医療保険に切り替える場合は、保障の空白期間に注意が必要です。

なぜなら医療保険は契約したからといってすぐに保障が始まるわけではなく、加入後に「免責期間」が設けられているケースが多いからです。

たとえば、がん保険では契約日から90日間は保障対象外（免責期間）とされることが多く、その間にがんと診断された場合は、保険金が支払われない仕組みになっています。

こうした保障の空白ができてしまうと、万が一のタイミングで保険が使えないリスクがあります。

免責期間がある保険に切り替える場合は、免責期間をカバーできるよう現行の保険の解約時期を調整するなどの工夫が必要です。

医療保険の解約・見直しはFPに相談

医療保険の解約や見直しは、ライフステージの変化や契約期間の満了といった節目が1つのタイミングになります。

保険料や保障期間が今の生活に合っているかを見直してみましょう。

医療保険の解約や見直しについて、自身で判断することが難しい場合は、お金の専門家であるファイナンシャルプランナーに相談することをおすすめします。

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