医療保険はいつ入るのがベスト？年代別の検討ポイントも知っておこう

医療保険はいつ入るのが一番よいのでしょうか。

実は、医療保険の加入を検討するのに適したタイミングがいくつかあります。

その時期に該当する場合は、この機会に検討を始めるとよいでしょう。

この記事では、医療保険はいつ入るのがよいのか、入るときにはどのような点に注意すればよいのかという点について解説します。

医療保険は何歳から入れる？

医療保険に入れる年齢を0歳からと設定している保険会社がほとんどです。

ただし自分の意思で入れるのは、成人年齢である18歳以上になります。

もちろん18歳未満でも、親権者の同意があれば入ることは可能です。

親権者が子どもを医療保険に加入させたいタイミングで申し込みができるでしょう。

医療保険の年齢別加入率は？

生命保険文化センターの「2021年（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査（生命保険の加入実態）」によると、世帯主の年齢別医療保険・医療特約の世帯加入率は以下のとおりです。

世帯年齢	医療保険・医療特約の世帯加入率（％）
29歳以下	90.8％
30〜34歳	94.2％
35〜39歳	92.6％
40〜44歳	94.6％
45〜49歳	95.4％
50〜54歳	96.2％
55〜59歳	94.7％
60〜64歳	94.2％
65〜69歳	94.0％
70〜74歳	92.2％
75〜79歳	91.8％
80〜84歳	85.3％
85〜89歳	92.9％
90歳以上	83.3％

ほとんどの年齢で9割を超えていることがわかります。

9割に達していない80歳から84歳、90歳以上でも医療保険・医療特約の世帯加入率は8割以上と高い数値です。

医療保険の必要性は？

医療保険には何のために入るのでしょうか。

医療保険の必要性としては、次の2つが考えられます。

 

高額な治療費の支払いに備えられる

誰もいつ病気やケガをするか予測できません。

経済的に苦しいときにも病気になったりケガをしたりする可能性はあります。

特に急な入院や、治癒まで時間のかかる病気の治療は、高額な治療費となりやすいです。

医療保険に加入していれば、急な治療費も賄うことができるので、払えない、生活できないという事態への不安を減らせます。

条件に当てはまれば高額な治療費も保険で賄えるため、医療費の負担が減り、その分のお金を他の費用に回すことも可能です。

幅広い治療方法を選べるようになる

病気やケガの治療方法には、保険診療以外に自費診療もあります。

入院した場合は、差額ベッド代や食事代は自費で負担しなければなりません。

保険診療の場合、自己負担は治療費の一部だけで済みますが、自費診療は全額自己負担です。

十分な蓄えがない場合は、選びたくても選べない可能性があります。

病気の中には、治療方法がまだ保険診療の対象になっていないものもあり、その場合は、保険適用外の治療方法や高額な先進医療を選ばざるを得ません。

たとえ保険診療の対象であっても、保険適用外の治療方法や先進医療を選びたい場合もあるでしょう。

しかし先進医療は高額なため、負担を考えて諦めざるを得ない人も少なくありません。

先進医療が対象になっている医療保険に加入していれば、選択肢の幅を広げられます。

医療保険に入った方がいい人・入らなくてもいい人

医療保険は入っていないと困る可能性が高い人がいる一方で、入っていなくてもそれほど困らない人がいます。

それぞれどのような人が該当するのかを確認しておきましょう。

医療保険に入った方がいい人

医療保険に入っていると安心という人は多いのですが、必要性の高さは人によって違います。

医療保険の必要性が高い人とはどのような人なのでしょうか。

特に入っておいた方がいい人を特徴とともにご紹介します。

 

貯金がない人・少ない人

貯金がない人や少ない人は医療保険に加入したほうがよいといえます。

病気やケガの治療費は急な出費です。

入院や手術となると、大きな負担になりかねません。

貯金がない場合、毎月コンスタントにかかる費用とは別に、すぐに出せるお金が手元にないと払えない可能性があります。

これまで貯金をしていなかった人の場合、貯金を始めたとしても、すぐには貯まりません。

医療費を支払いながらであればなおさら貯まりにくいでしょう。

医療保険に入っていれば、病気やケガの治療費に対応できます。

医療保険の保険料はコンスタントな出費になるので、月々支払うことができていれば、急な入院で支払いが発生しても慌てずに済むでしょう。

治療費が高額になった場合でも対応できて安心です。

将来の健康に不安がある人

現在の健康状態から将来悪化するのではないか、家族の既往症から自分も将来同じ病気になるのではないかと心配している人は、医療保険に加入しておくことで、治療にかかる費用負担を軽減できます。

将来貯蓄だけで治療費を賄えるのか不安な場合も、医療保険に入ることで安心できるでしょう。

家族の既往歴から特に注意したい病気がある人は、特定の病気に対する保障が手厚い医療保険の検討がおすすめです。

自営業や個人事業主で働いている人

自営業や個人事業主が加入しているのは、国民健康保険です。

会社員などが病気やケガで入院したときに健康保険から受け取れる傷病手当金の制度が、国民健康保険にはありません。

会社員などが受け取れる傷病手当金の額は、給料の約3分の2で、最長1年6か月間受け取ることが可能です。

しかし、この制度がない自営業や個人事業主の人は、病気やケガで入院すると、逸失収入分をカバーすることができません。

医療保険に加入して、不足分をカバーできるようにする必要があります。

医療保険に入らなくてもいい人

病気やケガの治療費負担を軽減できる医療保険ですが、入っていなくてもあまり不都合を感じない人もいます。

そのような人の中でも特に医療保険に入る必要がないと言えるのは次に挙げるような人です。

 

高額な医療費を貯金だけで賄える人

十分な貯蓄のある人は、医療保険に入る必要はありません。

突然の病気やケガで入院することになっても、その費用を手元にあるお金だけで支払えるからです。

高額な費用がかかったとしても余裕資金で支払えるのであれば、家計を圧迫する心配もないでしょう。

保険料を支払う余裕がない人

ギリギリの収入で日常生活を送っている人も、医療保険に加入する必要はありません。

通常の生活費以外に資金を充てる余裕がない場合、保険料を支払うこと自体が負担になり、家計を圧迫します。

保険は万が一に備えるものです。

必ず起こるとは限らないことに対する備えなのですから、現状の生活を犠牲にしてまで入ろうとしなくて構いません。

医療保険にはいつ入るのがおすすめ？

医療保険に入った方がいい人の場合、いつ入るのが最もよいのでしょうか。

加入を検討するのに適したタイミングがあるのなら、そのタイミングに合わせて入りたいという人もいるでしょう。

ベストなタイミングとしては次の4つが挙げられます。

年齢が若いうち

保険は年齢が若いほど保険料が安く設定される傾向があります。

医療保険も同様で、病気やケガのリスクが低い若い人の保険料が安く設定されていることが一般的です。

安い保険料で加入できれば、家計への負担が小さくなるため、年齢が若いうちに入った方がよいでしょう。

特に終身型の医療保険は、入った時の保険料がそのままずっと変わりません。

保険料が割安の若いときに加入すれば、その安い保険料がずっと続くのでお得です。

就職のタイミング

就職して間もないころは収入や貯蓄額が多くないケースがほとんどです。

そのようなタイミングで病気やケガで入院すると、治療費を支払えない可能性があります。

また就職してすぐは、有給が取れなかったり日数が少なかったりもするでしょう。

医療保険に入っていれば、入院して仕事を休んだ場合の収入源をカバーすることも可能です。

結婚のタイミング

結婚すると、自分の入院が家族の生活にも影響を与えるようになります。

家族の生活への影響を最小限に抑えるために、医療保険への加入の検討がおすすめです。

医療費の支払いを医療保険で賄うことができれば、生活費を病気やケガの治療費に回さなくて済みます。

将来子どもが生まれたり、マイホームを購入したりすると、そちらに費用を回すことを優先し、医療保険を検討する余裕がなくなるかもしれません。

身の周りが最も大きく変化するときなので、医療保険への加入を検討するのにもよいタイミングです。

妊娠前のタイミング

妊娠前も医療保険に加入するタイミングといえます。

基本的に妊娠・出産は健康保険の対象外になるので、まとまった費用が必要です。

妊娠は正常に進むとは限らず、リスクの高いお産になる可能性もあります。

通常の妊娠や分娩で医療保険は使えませんが、商品によっては重度のつわりや切迫早産、帝王切開などの異常分娩の入院費や治療費も保障の対象です。

出産後も子どもが小さいうちに母親が入院することになったら、ベビーシッターなどの費用が必要になります。

そのため医療保険は、妊娠・出産時に使う機会がなくても無駄になりません。

ただし妊娠後は加入できなかったり、加入できてもそのときの妊娠・出産に関する入院や手術の保障が受けられなかったりします。

そのため妊娠を考え始めた時点で医療保険の加入を検討した方がよいでしょう。

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若いうちに医療保険に入るメリットとデメリット

若いうちに医療保険に入ることには大きなメリットがありますが、デメリットもあります。

それぞれを正しく理解したうえで、入るかどうかを決めた方がよいでしょう。

若いうちに医療保険に入るメリットとデメリットは以下の通りです。

若いうちに医療保険に入るメリット

• 保険料が安い
• 告知で断られる可能性が低い

年代別医療保険の検討ポイント

医療保険に入るのは若いうちがよいのは確かですが、何歳で入ったとしても、加入する意味がなくなるわけではありません。

ただし、年齢によって、注目したいポイントは違ってきます。

それぞれの年代の人が医療保険を検討する際に、どのような点に注目すればよいのかを見ていきましょう。

20代の場合

 

20代は、長期入院や手術の費用を支払えるだけの預貯金があるかどうかがポイントです。

ないのであれば、保険料負担をできるだけ小さくして、万が一の治療費を賄えるような医療保険に加入しておいた方がよいでしょう。

20代は学生もいれば、就職してから年数が浅い人もいます。

まだ収入や貯金が少ない人が多い年代です。

若い人は病気やケガのリスクが低いとはいえ、リスクは0ではありません。

仮に急な病気やケガで手術を受けたり入院したりすると、治療費を手持ちのお金や貯金で賄うのは厳しいことが予想されます。

30代の場合

 

30代は、結婚して家族がいるかどうかと、女性の場合は妊娠・出産の予定があるかどうかがチェックポイントになります。

自分の入院が家族に与える影響が大きいためです。

家計を支えている人は、自分が入院することで、仕事を休むことになり、収入が途絶える心配があります。

入院による逸失収入の分も考えて加入を検討しましょう。

女性の場合は、妊娠前に入っておくことで、異常妊娠・異常分娩による入院・手術の費用をカバーできます。

厚生労働省の「働く女性の心とからだの応援サイト」によると、30代で乳がんや子宮頸がんの発症率が増加傾向にあるとされています。

発症する前に備えておくことが大事です。

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40代の場合

 

医療保険は加入時に病歴や治療歴についての質問があり、告知内容に問題があると加入することができません。

厚生労働省の「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、40代は入院・外来の受療率がこれまでよりも高まります。

そのため40代は少しでも加入しやすい健康なうちに検討することが大事なポイントです。

子どもの教育にもお金がかかる年代なので、子どもの教育資金として貯めている預貯金を、病気やケガの治療のために取り崩すことのないようにしなければなりません。

医療保険に加入していれば、その心配がなくなります。

50代の場合

 

50代以降は、命にかかわるような重い病気にかかるリスクが高くなりますが、年齢が高くなると保険料が高くなるという問題もあります。

特に60歳以降は収入が大幅に減少する場合が多いので、保険料負担が大きすぎると入ることができません。

現状の健康状態で入れるかという点と、継続的に支払える保険料で、必要な保障を得られるかという点が、50代以降のチェックポイントになります。

定期型と終身型のどちらを選んだらいいの？

医療保険には定期型と終身型があり、それぞれ特徴が異なります。

加入を検討する際、どちらを選んだらよいか迷う人も多いでしょう。

実は、定期型を選んだ方がよいケースと、終身型を選んだケースがあります。

それぞれどのようなケースが当てはまるのかを見ていきましょう。

定期型を選んだ方がいいケース

定期型のメリットは、保険料を抑えられる点と見直しがしやすい点です。

ただし更新のたびに保険料が上がり、保険期間が満了すると保障がなくなってしまうというデメリットもあります。

定期型を選んだ方がよいのは、子どもが小さい間など一定期間だけ保障を手厚くしたい場合です。

医療の進歩に合わせて保障内容を見直したい場合にも向いています。

月々の保険料を抑えたい場合にも有効ですが、更新すると大きく保険料が上がるということを忘れてはいけません。

保険期間が満了するときの年齢で保険料が再計算されるので、そのことも理解したうえで選ぶようにしましょう。

終身型を選んだ方がいいケース

終身型のメリットは、一生涯保障を受けられる点と、加入時の保険料がそのまま変わらないという点です。

一方でデメリットには、見直しのタイミングがつかみづらく、将来的に医療技術の進歩やライフステージの変化などで保障内容が合わなくなってしまう可能性が挙げられます。

終身型を選んだ方がよいのは以下のような人です。

• 一生涯の保障を持ちたい人
• 加入時の保険料をそのまま維持したい人
• 保険料の支払いを定年前に終わらせたい人
• 病気の悪化で新たな医療保険に入れなくなる事態を避けたい人

終身型の場合、保障は一生涯続きますが、保険料の支払いは途中で終わらせることもできます。

ただし、その場合は払込期間が短くなる分、保険料が高くなります。

子どもが医療保険に入る意味はある？

ほとんどの医療保険は、0歳から入れます。

しかし、厚生労働省の「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、1歳～14歳の人口10万人当たりの入院受療率は極めて低いので、医療保険を利用する機会は少ないでしょう。

0歳は分娩時の異常などによる入院があり受療率は高めですが、子どもの入院受療率は全体的に高くありません。

乳幼児は外来の受療率は高めですが、乳幼児期にほとんどの子供がかかる病気や風邪などの治療が中心と考えられます。

各自治体で、乳幼児医療費助成制度が整備されているうえに、高額療養費制度もあるため、子どもの医療保険の必要性は低いといえます。

医療保険を見直すタイミングは？

医療保険は見直しが大事です。

保障金額は十分か、いざというときに保障を受けられる内容になっているかを定期的に確認する必要があります。

いざというときに役に立たない医療保険では意味がありません。

見直しに適しているのは、以下のようなタイミングです。

 

ライフステージが変化したタイミング

ライフステージが変化したときが見直しに適しています。

ライフステージの変化により、それまでの保障が合わなくなる可能性があるためです。

就職、結婚、妊娠・出産などは加入に適したタイミングとしても挙げましたが、住宅の購入や転職、退職などもライフステージが変化するタイミングにあたります。

家族構成が変化したり、収入や支出が大きく変化したりしたときには見直した方がよいでしょう。

契約更新のタイミング

定期型の医療保険の場合は、保険期間が満了するタイミングが見直しやすいのでおすすめです。

そのままの内容で更新するか、内容を変えて更新するか、別の医療保険にかけ替えるかといった選択がしやすいからです。

定期型は更新時に保険料が上がります。

保険料が上がるなら、最新の内容にアップデートしておこうという決断もしやすいタイミングです。

加入時・見直し時に確認すべき点は？

医療保険はどれも似ているように見えて、実はそれぞれ細かい点が異なります。

しっかり確認せずに加入してしまうと、給付金の申請する段階で、こんなはずではなかったと後悔することにもなりかねません。

加入時や見直し時には、次の点をしっかり確認するようにしましょう。

 

どのようなときに保障を受けられるのか

医療保険によって、対象となる入院や手術が異なるため詳細までチェックが必要です。

三大疾病やがんを保障する内容の場合は、給付の対象となる病名や部位、症状などについて確認しておきましょう。

保険金が支払われるケースだけでなく、支払われないケースや免責事項についても確認が必要です。

申し込めないケースに該当しないか

医療保険には申し込んでも受け付けてもらえないケースがあります。

例えば入院や手術、検査の予定がある場合は加入が難しくなります。

また病気やケガのリスクが高い職業の人、傷病歴や健康状態に問題がある人は、断られる場合と条件付きで加入できる場合があるため、どちらに該当するか確認が必要です。

最初から決めつけずに、保険会社に問い合わせるようにしましょう。

受け取れる金額はいくらか

入院給付金日額は妥当か、入院一時金は十分な金額か、手術給付金の金額や倍率は適当かなど、金額に関する項目はチェックが必要です。

1入院あたりの支払い限度日数は何日か、通算の支払い限度日数は何日かなど、日数に関する部分もチェックするようにしましょう。

いつから受け取れるか

生命保険は申し込んだ直後から保障されるわけではありません。

責任開始日が何日なのかを確認する必要があります。

特に、がんの保障などは加入後すぐには保障されないことが多いので注意が必要です。

免責期間は3か月または90日の場合がほとんどですが、もっと長い期間が設定されていることもあります。

責任開始日がいつなのかは必ず確認するようにしましょう。

いつまで保障を受けられるのか

定期型の場合は、保険期間がいつまでなのかを見ておきましょう。

終身型の場合も、何歳まで保障されるのかの確認がポイントです。

特約を付けている場合は、特約の更新が必要な場合があります。

ずっと保障が続くはずという思い込みはせず、保障内容を必ず把握しておきましょう。

医療保険に入るなら若いうちがおすすめ

医療保険への加入のタイミングは就職、結婚、妊娠前などがありますが、できるだけ年齢が若いうちがおすすめです。

年齢が若ければ加入がしやすく、保険料を安く抑えられます。

医療保険の検討ポイントは年代や状況によって異なるため、加入目的を明確にすることが大切です。

医療保険にいつ入るか、どのように選べばよいか迷ってしまう場合は、お金や保険のプロであるFP（ファイナンシャル・プランナー）への無料相談も検討しましょう。

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