民間の医療保険が必要なのは何歳まで？公的医療保険だけでは足りないの？

「高齢になってからも医療保険は必要なのだろうか」という疑問を持っている人は少なからずいるでしょう。

高齢になったら、自己負担割合が下がり、高額療養費の上限額も下がります。

公的医療保険だけで十分なのではないかと思うのも当然です。

そこで、この記事では、民間の医療保険は何歳まで必要なのか、高齢になっても必要だとしたらそれはなぜなのかを解説します。

老後の医療保険をどうするか迷っている人はぜひ参考にしてください。

民間の医療保険に加入する意味

民間の医療保険は、病気やケガの際にかかる医療費の負担を軽減するために入っているという人がほとんどでしょう。

もちろん、医療費は全額自己負担ではなく、年齢によって1～3割の間で変動します。

そのうえ、自己負担額が一定金額を超えた場合は、高額療養費が支給されるため、十分な貯蓄がある場合などは民間の医療保険は不要かもしれません。

しかし、高額療養費の対象となるような医療費は高額ですから、残りの部分も少額とは言いかねます。

一般的な生活をしている人にとっては、残りの自己負担分も大きな負担となるでしょう。

そこで、その部分を埋める役割をするのが民間の医療保険というわけです。

特に、入院の場合、差額ベッド代や食事療養費、先進医療の技術料、入院生活に必要な雑費等は公的医療保険の対象外となる費用が多く、入院が長引くと負担が大きくなります。

このような公的医療保険の対象外となる費用をカバーするのも民間医療保険の役割です。

また、入院すると、その間働くことができません。

入院中の収入源も生活を圧迫する大きな要因になります。

退院した後もすぐに元通り動けるとは限りません。

自宅療養や通院治療が必要になるでしょう。

民間医療保険なら、その際にかかる費用を埋めることもできます。

公的医療保険は現物給付ですが、民間の医療保険は現金給付だからです。

しかも、民間の医療保険は給付の条件は決まっていますが、使い道は決まっていません。

世帯主の入院で影響を受ける家族の生活費などに充てることもできます。

何歳までという疑問が生まれるそもそもの理由

日本は公的医療保険が充実しており、一定以上の医療費がかかった場合は高額療養費の支給もあります。

ですから、医療保険が不要だと主張する人も一定数います。

しかし、全額を公的な医療保険だけでカバーできるわけではありません。

また、公的医療保険の対象外となる費用もあるため、自己負担をキツイと感じる人が大勢いるのは確かです。

民間の医療保険は、自己負担をキツイと感じる層にとってはなくてはならない存在だと言ってよいでしょう。

特に、若い世代は、公的医療保険の自己負担割合が3割と大きいうえに、入院して仕事を休むと収入が減って生活にも支障が出ます。

民間医療保険の必要性を実感する人も多いでしょう。

そのような人たちが、ふと老後を考えたとき、感じる疑問が「医療保険は何歳まで入っておいた方がいいのか」ということになります。

年金で生活している世代は、入院しても収入が減るわけではありません。

しかも、70歳を超えると自己負担の割合が下がる人が多くなります。

公的医療保険の自己負担割合が下がれば、それ以降は民間の医療保険は必要なくなるのではないかと考える人がいても当然でしょう。

高齢者の公的医療保険制度を確認しよう

何歳まで民間の医療保険が必要なのかという疑問は、年齢が上がると、公的医療保険の自己負担割合が下がるところに由来していることがわかりました。

では、高齢者の公的医療制度はどうなっているのでしょうか。

年齢層別に詳しく見ていきましょう。

65歳未満の公的医療保険

日本には国民皆保険制度があります。

国民全員が何らかの公的医療保険に加入する仕組みです。

病気やケガ、事故にあったときなどに自費で医療を受けると、高額な医療費がかかり、大きな負担になります。

そのような医療費の負担を軽減してくれる医療保険制度が国民皆保険制度です。

加入する保険は、世帯主の勤め先や職種によって以下のように分かれます。

 

自己負担割合は、義務教育就学前は2割、それ以降は一律3割です。

65歳以上70歳未満の公的医療保険

65歳からは前期高齢者医療制度の対象者になります。

とはいっても、これまで入っていた保険から加入先が変わるわけではありません。

65歳を機に、国民が医療を受けた際にかかる医療費の自己負担以外の部分（自己負担が3割なら7割の部分）を負担する仕組みが変わるため、65歳以上は前期高齢者と呼んで区別しています。

65歳で仕組みが変わるというのは、それまでと同じ保険に加入し続けている国民の側からだと実感しづらいかもしれません。

しかし、実際は、定年後、多くの人が協会けんぽ、健康保険組合、共済組合を脱退して、国民健康保険に加入している状態です。

国民健康保険の加入者は受療率の高い高齢者の割合が多くなるため財源がひっ迫します。

そこで、高齢者の加入率が低い健康保険組合などが、加入率に応じて「前期高齢者納付金」を負担する仕組みができたのです。

65歳からも、外来に関しては自己負担割合は3割負担で変わりません。

これまでと同様、加入している医療保険から給付を受けます。

65歳までと大きく変わるのは入院の部分です。

生活療養標準負担額の金額が、1日3回まで1食460円（低所得者の場合は420円）と居住費370円の自己負担となります。

70歳以上75歳未満の公的医療保険

65歳以上75歳未満は前期高齢者です。

ですから、70歳を超えても前期高齢者という扱いは変わりません。

しかし、70歳になると自己負担割合が下がる人が出てきます。

70歳までは全員が自己負担割合3割で同じです。

ところが、70歳からは多くの人が自己負担割合2割に下がる一方で、一部現役並みの所得がある人は3割負担のままと、負担割合が2種類に分かれます。

ちなみに、現役並みの所得とは、標準報酬月額28万円以上のことです。

ただし、それだけでは3割負担になるわけではありません。

標準報酬月額28万円以上であり、なおかつ、年金収入＋その他の収入が、自分以外に70歳以上の被扶養者がいる場合は520万円以上、単身の場合は383万円以上の場合のみ3割負担になります。

75歳以上の公的医療保険

75歳以上は後期高齢者です。

前期高齢者は加入する保険がそれまでの保険と同じでしたが、後期高齢者は変わります。

後期高齢者医療制度は、75歳未満が加入する医療保険制度とは違う独立したものだからです。

75歳の誕生日をもって加入中の医療保険（健康保険組合、国民健康保険等）から脱退し、後期高齢者医療制度に加入します。

前期高齢者と大きく異なるのは、後期高齢者は個人単位で後期高齢者医療制度に保険料を支払うという点です。

自己負担割合は収入に応じて1割、2割、3割の3パターンがあります。

原則は1割負担です。

しかし、一定以上の所得がある場合2割負担、現役並みの所得がある場合は3割負担になります。

一定以上の所得とは、課税所得が28万円以上かつ年金収入＋その他の合計所得金額が単身世帯の場合200万円以上、複数世帯の場合合計320万円以上です。

高額療養費は70歳で上限が下がる

70歳で下がるのは、公的医療保険の自己負担割合だけではありません。

高額療養費の上限額も下がります。

そのことも、高齢者には民間医療保険が不要なのではないかと言われる1つの要因です。

そこで、高齢者の高額療養費についても詳しく見ておきましょう。

高額療養費制度とは？

高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った金額が、月の初めから終わりまでの間で上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。

負担額の上限額は世帯ごとなので、家族全員分を足して上限額を超えていれば、高額療養費の対象になります。

ただし、入院時の食事負担や差額ベッド代は窓口で支払った金額には含まれません。

なお、自己負担の上限額は、年齢や所得によって異なります。

月をまたいで入院し、窓口で30万円支払った場合で考えてみましょう。

この場合、1カ月間の医療費が30万円かかっていますが、前後2つの月に分けて計算します。

もちろん、等分するわけでも均等に日割りするわけでもありません。

それぞれの月にかかった金額を計算し、それぞれ高額療養費の上限額を超えているかどうかを見ます。

そのため、手術費用など高額な治療をした月は高額療養費の対象になるものの、もう片方の月は対象にならないということも少なくありません。

1カ月の入院期間で見ると高額の医療費を支払っているにもかかわらず、2つに分けると、どちらも高額療養費の対象にならないというケースもあり得ます。

70歳までの高額療養費

70歳未満の高額療養費の所得区分は下記の5分類です。

家族合算も可能ですが、70歳未満の場合、受診者別に1カ月の自己負担額が21,000円以上のものが対象になります。

・ 所得区分ア
（標準報酬月額83万円以上、報酬月額81万円以上）
252,600円＋（医療費－842,000円）×1％

 ・所得区分イ
（標準報酬月額53万〜79万円、報酬月額51万5000円以上〜81万円未満）
167,400円＋（医療費－558,000円）×1％

・所得 区分ウ
（標準報酬月額28万〜50万円、報酬月額27万円以上〜51万5000円未満）
80,100円＋（医療費－267,000円）×1％

・所得区分エ
（標準報酬月額26万円以下、報酬月額27万円未満）
57,600円

・所得 区分オ（低所得者）
（被保険者が市区町村民税の非課税者等）
35,400円

療養を受けた月以前の1年間のうち、3カ月以上高額療養費の支給を受けた場合は、4か月目から多数該当となり、さらに減額されます。

その金額は、区分アが140,100円、区分イが93,000円、区分ウが44,400円、区分エが44,400円、区分オが24,600円です。

70歳以上の高額療養費

70以上の場合、所得区分は現役並み所得者、一般所得者、低所得者の3区分ですが、現役並み所得者はⅠ～Ⅲ、低所得者はⅠとⅡという具合にさらに細かく分類されています。

70歳未満と同様、外来と入院の窓口負担を世帯で合算することが可能です。

70歳以上の場合は、さらに一般所得者と低所得者には外来のみの上限も設けられています。

① 現役並み所得者
現役並みⅢ（標準報酬月額83万円以上で高齢受給者証の負担割合が3割）
252,600円＋（医療費－842,000円）×1％
多数該当は140,100円

現役並みⅡ（標準報酬月額53万～79円以上で高齢受給者証の負担割合が3割）
167,400円+（医療費-558,000円）×1％
多数該当は93,000円

現役並みⅠ（標準報酬月額28万〜50万円で高齢受給者証の負担割合が3割）
80,100円+（医療費-267,000円）×1％
多数該当は44,400円

②  一般所得者（①にも③にも該当しない人）
外来のみの上限（個人）は18,000円（年間上限144,000円）
外来＋入院の上限（世帯）は57,600円（多数該当は44,400円）

③ 低所得者
低所得者Ⅱ（被保険者が市区町村民税の非課税者等）
外来のみの上限（個人）は8,000円
外来＋入院の上限（世帯）は24,600円

低所得者Ⅰ（被保険者とその扶養家族全員の収入から必要経費・控除額を除いた後の所得がない場合）
外来のみの上限（個人）は8,000円
外来＋入院の上限（世帯）は15,000円

結局民間の医療保険が必要なのは何歳まで？

民間の医療保険に何歳まで入っておくべきかということは、それぞれの人が置かれた環境や状況にもよります。

現に保険料の支払いが生活を圧迫しているような状況なら、医療保険に入り続けるのはやめておいた方がよさそうです。

しかし、入院等で医療費を支払うと、退院した後の生活が苦しくなるというのであれば、入っておいた方がよいともいえます。

貯蓄額や家族構成などによっても、民間医療保険の必要性が変わってくるので、「医療保険は何歳まで」などと一概には言えません。

それでも、あえて「医療保険が何歳まで必要か」という問いに答えるとするなら、自己負担割合が減り、高額療養費の上限が下がる70歳か75歳までになるでしょう。

公益財団法人生命保険文化センターが2021年12月に発行した、2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、ほとんどの年代で医療保険・医療特約の世帯加入率が90％を超えているとのことです。

もっとも低い90歳以上でも83.3％という世帯加入率でした。

ただし、この調査は何らかの民間生命保険に加入している人を対象とした調査なので、もともとそれなりに生命保険に関心がある世帯が対象となっているといえます。

それでも、平成30年の同調査では、65歳を超えた時点で90％を切り、85歳を超えると64.3％でした。

もしかしたら、コロナ禍を経て、医療保険への関心が高まった可能性があります。

また、同調査では、世帯年収別にも世帯加入率を調べていますが、200万円未満の世帯でも85.9％、それ以上の年収がある世帯は90％以上が加入しているという結果でした。

生命保険に関心がある世帯では、医療保険は年齢が上がっても、年収が下がってもほとんど解約していないことがうかがえます。

一度医療保険に加入し、その必要性を実感したら年齢が上がっても不要とは感じないようです。

高齢でも民間の医療保険が必要といえる理由

高齢になっても医療保険を必要だと感じている人が多いようです。

それはなぜでしょうか。

ここからは、高齢になっても民間の医療保険が必要だと思われる理由について解説します。

 

年齢が上がるほど入院のリスクは高まる

3年ごとに行われる厚生労働省の患者調査（令和2年）の結果を見ると、外来、入院ともに年齢が高いほど受療率が高くなっていることがわかります。

人口10万人に対する受療者の人数は、年齢性別を問わない場合は入院960人、外来5,658人です。

この人数を基準に高齢者の受療率を見てみましょう。

入院は65 歳以上が2,512人、70 歳以上が2,899人、75 歳以上が3,568人、外来は65 歳以上が10,044人、70 歳以上が10,665人、75 歳以上が11,166人です。

外来、入院共に60代で平均を上回り、それ以降どんどん受療率が上がっています。

特に入院は64歳までと65歳以上との差は大きいです。

年齢が高くなるほど、入院しなければならないようなケガをしたリ、病気になったりする率が高いことがうかがえます。

さらに、同調査では、年齢が高くなるほど、入院日数が長期化する傾向があることもわかりました。

入院に対する備えは年を取るほど必要になるといってよいでしょう。

出典：厚生労働省　令和2年(2020)患者調査の概況

長生きするリスクもある

厚生労働省が2023年7月28日に発表した令和4年簡易生命表によると、男性の平均寿命は81.05歳、女性の平均寿命は87.09歳です。

新型コロナウイルス感染症の影響により2年連続で平均寿命が微減しましたが、男女ともに80歳を超えています。

また、1980年代は90歳を迎える人の割合が男性9.4％、女性21.2％でしたが、2022年は男性25.5％、女性49.8％と大きく伸びています。

女性は約半数が90歳以上まで生きる時代といってよいでしょう。

それに対して、年金は年々金額が減ってきているのが現状です。

年金だけで生活できる人はどれだけいるのでしょうか。

特に国民年金は平均の受給金額が1カ月当たり5万6000円ほどしかありません。

国民年金受給者の赤字額は年々増えていると考えられます。

老後資金の必要額の目安は夫婦で2000万円～2500万円といわれていますが、これは平均寿命を超えて生きることを想定した金額ではないでしょう。

生活費と医療費負担の両方を賄えるほど十分な貯蓄がある人はほんの一握りかもしれません。

出典：厚生労働省　令和４年簡易生命表

自己負担割合が下がっても年金生活者には負担が大きい

75歳を過ぎても、現役並みの所得がある人は公的医療保険の自己負担割合は3割のままです。

しかし、そこまでの所得がある人はそれほど多くはありません。

ほとんどの人は75歳で公的医療保険の自己負担割合が下がります。

収入が少なければ、高額療養費の上限も下がるのですから、自己負担金額は現役時代と比べればかなり低くなるかもしれません。

そこで、「高齢者には民間の医療保険は不要だろう」という話になるのですが、実感としては、それほど大きく負担が減っているという感覚はないでしょう。

年齢が上がれば、病気やケガで医療機関にかかるリスクが高まります。

1回あたりの自己負担額は少額になっても、医療機関にかかる回数が増えれば、トータルでの出費は大きくなるはずです。

高額療養費制度は月単位なので、月をまたいだ入院の場合は、高額療養費が十分に支給されない可能性もあります。

度重なる入院、長期間の入院となると、年金で生活している世帯にとって負担が大きいことは間違いありません。

年金以外に収入があっても医療費の負担は大きい

年金以外の収入があるため、一定以上の収入があるとして2割負担となる人もいます。

この場合、余裕のある生活ができるほどの収入があるわけではないのに、自己負担はそれなりにあるという状態です。

このような世帯では、医療機関にかかる回数が増えれば働けないため収入は減ります。

しかし、自己負担額は2割のままです。

国民健康保険には傷病手当金の制度がないため、医療費の負担が生活を圧迫することになるでしょう。

現役並みの収入があるとして3割負担になった高齢者の場合も同様です。

たびたび入院する事態になれば収入が減りますが、現役並みの自己負担金額を払わなければなりません。

国民健康保険の場合は傷病手当金の制度がないので、間違いなく生活を圧迫することになります。

高齢者の医療保険に関する5つの疑問

高齢者にも民間医療保険はあった方がよさそうだということがわかりました。

しかし、若い頃のままでいいのか、高齢になってからでも新しい保険に入った方がいいのかなど、いくつか疑問が生じている人もいるのではないでしょうか。

そこで、最後に高齢者の医療保険に関する5つの疑問を解いておきましょう。

 

医療保険は何歳まで加入できる？

医療保険の加入年齢の上限は、保険会社によって異なりますが、目安は75から80歳です。

近年は満85歳を上限としている医療保険も増えてきました。

中には満89歳まで加入できる医療保険を販売している保険会社もありますが、受け取れる金額が少額なうえ、1年更新型です。

毎年保険料が上がっていくので、維持するのが大変かもしれません。

多くの人が求めるような内容の医療保険に入る場合は、年齢が高くなると加入条件が厳しくなるうえに、保険料も高くなります。

上限年齢は高く設定されていても、健康状態や経済状態により入れないケースが多くなるでしょう。

若いときに入った医療保険の見直しポイントは？

若いときに加入した医療保険が終身タイプなら、若いときの安い保険料のまま入り続けられます。

しかし、あまり古い医療保険の場合は、保障内容が現在の医療事情に合わない可能性があり、その場合は、ただ保険料をかけ続けるだけになってしまうかもしれません。

たとえば、古い医療保険は、入院日数が5日目、8日目など何日か経ってからしか出ない場合があります。

しかし、昨今は入院日数が短期化しており、がんの治療でさえ通院で放射線治療や抗がん剤治療が中心です。

入院・手術の場合しか給付金が出ないタイプだと、まったく給付の対象にならない可能性があります。

少なくとも実情に合わない保障内容の場合は、給付金を受け取れる形にはしておいた方がよいでしょう。

ただし、年齢が上がっている分、保険料が高くなります。

もし新しい医療保険に入り直すのであれば、必要な保障だけに絞ることも大事です。

更新型は終身型に変えた方がいい？

更新型の医療保険は、更新時にその時の年齢で再度保険料が計算されます。

年齢が上がると、保険料が跳ね上がるため、同じ内容でかけ続けられなくなることも少なくありません。

特に、60歳以降は年齢による保険料の上がり幅が大きくなります。

健康状態で断られることがないのであれば、可能なうちに終身型にしておくのがおすすめです。

入り直したときの保険料が一生涯続きます。

ただし、老後は年金と貯蓄で生活することになる人が多いので、保険料の負担はできるだけ抑えたいというのが正直なところでしょう。

もともと入っている更新型の保険料が、新しく入る終身型よりも安いのであれば、元の保険にそのまま入り続けるのも1つの方法です。

最新型の医療保険に入り直した方がいい？

最新型の医療保険は、先進医療や日帰り入院、通院など、現在の医療トレンドに対応しているものです。

保険料負担が許容範囲なら、最新型にした方が医療費の負担をカバーしやすいでしょう。

ただし、保険料負担が家計を圧迫するようなら、無理して最新型にする必要はありません。

どうしても「最新型」＝「最良の保険」に見えてしまいがちですが、すべての人にとって最良というわけでもないでしょう。

年齢が高くなると、健康状態が問題で告知が通らず、新規加入は難しい場合もあります。

もともと医療保険に加入しているなら、若いころの保険料で最低限の保障を確保するのも1つの方法です。

引受基準緩和型の医療保険は損？

引受基準緩和型は、持病があったり入院経験があったりして、通常の告知だと保険に加入できない人でも加入できる保険です。

通常の医療保険と比較して、保険会社の引受基準が緩和されています。

告知項目が通常の場合よりも少ない保険は限定告知型も、引受基準緩和型の一種です。

加入のハードルが低くなっている分、保険料が割高になっていたり、保障額が低く抑えられていたりします。

一部不担保など、不利な条件での加入になることが多いので、保障内容や条件などをしっかり確認することが大事です。

他の保険には入れない人が、納得したうえで入るのであれば損ではないでしょう。

最低限の保障が欲しい場合、無保険になるのを避けたい場合は検討の余地があります。

プロの手を借りて見直してみよう

医療保険は何歳までで必要なくなるというたぐいのものではありません。

人によって収入や貯蓄額、医療費負担に対する考え方など異なる点が多いため、最善といえる保障の形もそれぞれ違います。

年齢によって入院のリスクがどう変化して、いくら足りなくなるのか、保険料の負担はどのように変化するのかなどは、シミュレーションしてみるとわかりやすいでしょう。

医療保険の見直しは、保険のプロと一緒に行うことをおすすめします。

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（※1）：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。